第9回都市環境デザインフォーラム
「ニューノーマルにおける都市環境・都市設備の展望－DXの推進に注目して－」
日時：2022年2月28日（月）14：00～17：30
場所：オンライン zoom
詳細： https://www.aij.or.jp/jpn/symposium/2021/aij20220228.pdf
内容：本フォーラムでは、ニューノーマル（ポストコロナ）の変化が加速する時代において都市環境・都市設備に求められる役割とは何かを、
都市のデジタル情報化（DX）の流れを踏まえ皆で考え、具体的な実践の方策や展望を総合的に議論します。
主 催：日本建築学会環境工学委員会 都市環境・都市設備運営委員会
後 援：空気調和・衛生工学会、建築設備技術者協会、都市環境エネルギー協会、日本都市計画学会（50音順）
＜問合せ先＞
日本建築学会事務局 事業G 伊佐野
本研究会では、第６回ESG国際シンポジウム（ESG6: 2021年8月30日～9月1日）において実施した国際ブラインド予測（地盤構造、観測強震動等）に参加した国内の研究者から各々の解析結果について詳しく紹介して頂くととも に、参加者に提供されたデータ等の追加分析についても報告します。
新型コロナウィルスの感染急拡大の渦中にあることから参加申込、参加費のお支払い方法等は、別途（2月中旬頃）ご案内いたします。
多くの研究者、実務者のご参加をお待ちしております。
日時：2022年3月31日 (木) 13:00〜17:30
開催方式：会場参加（先着20名）とオンラインのハイブリッド形式
※状況によっては会場参加を取りやめる可能性あり プログラム等の詳細はこちら（PDF資料）
会場：京都大学東京オフィス
東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング 10階
参加費：正会員5,000円、後援学会会員6,500円、非会員8,000円、学生1,000円
申込方法：後日掲載予定の申込書により、電子メールまたはFAXでお申し込み下さい。
申込締切：2022年3月24日（木）
https://www.jaee.gr.jp/jp/2022/01/24/12024/
日本は複雑な地形のもとに多様な地域性が生まれています。災害・
防災・減災・レジリエンスを考えたときに、このような地域性は
どのように影響するのでしょうか。地域性というキーワードから、
減災・レジリエンスのあり方を検討します。
日時：2022年2月14日（月） 14：00～17：00
場所：オンライン（Zoomウェビナー）
（関西大学梅田キャンパス KANDAI Me RISE 8階大ホールから中継）
対象：災害・防災・減災・レジリエンス分野に関心のある方
申込：下記ウェブサイトの申込フォームより【2月13日（日）】
までにお申込み下さい（参加費：無料）。
https://r2ec.jp/jointsymposium2022/
プログラム：
■第1部（14：05～15：25）
基調講演1「航空気象（ドローンやヘリ等）から見た災害の地域性」
小山 健宏氏（株式会社ウェザーニューズ 航空気象チーム
マーケティングリーダー）
基調講演2「災害文化の特徴とレジリエンスを中心に」
林 勲男氏（国立民族学博物館 超域フィールド科学研究部 教授）
■第2部（15：40～16：55）
パネルディスカッション「地域性を考えた減災・レジリエンスのあり方」
モデレーター: 遠藤 靖典氏（レジリエンス研究教育推進コンソーシアム
副会長、筑波大学システム情報系 教授）
登壇者：小山 健宏氏（株式会社ウェザーニューズ）
林 勲男氏（国立民族学博物館 超域フィールド科学研究部 教授）
河田 惠昭氏（関西大学 社会安全学部 特別任命教授）
林 春男氏（国立研究開発法人防災科学技術研究所 理事長）
問合せ：レジリエンス研究教育推進コンソーシアム事務局
（筑波大学システム情報エリア支援室）
r2ec-contact@risk.tsukuba.ac.jp
（一財）地域公共交通総合研究所シリーズ・セミナー（第2回）を開催します。
平素よりお世話になり、ありがとうございます。
地域公共交通の研究・維持再生策に特化して活動している（一財）地域公共交通総合研究所です。
このたび、（一財）地域公共交通総合研究所では、「危機に瀕する公共交通再生の道を示す！」をテーマに
9月2日に第1回目のセミナーを開催し、全国からのべ５９５名のご参加をいただきました。
これを第1回としてシリーズ・セミナー（全4回）を順次開催していきます。全て無料です。
シリーズ・セミナー（第2回）は国土交通省、（公社）土木学会、日本交通学会、（一社）計画・交通研究会の後援をいただき開催いたします。
本セミナーは、学識者・有識者で書き上げ、令和3年8月発刊した「地域モビリティの最構築」（薫風社）の論点を中心に、さらに深く議論しつつ、地域モビリティの再構築へのへの道筋を議論していくものです。
第3回、第4回の情報送付をご要望の方は後記に登録してください。https://chikoken.stores.jp/
１．概要
日時：令和４年１月24日(月曜日) 15:00〜18:00 （無料・事前登録要）
会場：ZOOMウェビナー（申込みをいただいた方には一週間前にZOOM招待URLをお送りおします。）
主催：（一財）地域公共交通総合研究所
後援：国土交通省、（公社）土木学会、日本交通学会、（一社）計画・交通研究会
申込先：https://chikoken.stores.jp/ で参加登録をお願いします。（カートに入れるボタンを押してください）
申込期限：令和４年1月21日（金曜日）12:00
参考書：「地域モビリティの再構築」（薫風社発行 定価1,700円＋税）
（こちらから参考書は購入できます）https://chikoken.stores.jp/items/6155592251244e367637f624
（請求払いご希望の方はこちらから）https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLScRilIcuWVwvXKpuctD98wiWxmE09M…
２．シリーズ・セミナー（第2回）プログラム
「経済学者が語る持続可能性のある公共交通のあり方をさぐる」
開催日時： 2022年1月24日（月）15時〜18時 （ZOOMウェビナー）
開催方式：（ZOOMウェビナー）無料・要登録 開催の１週間前にZOOMのURLを送ります。
開催内容：
基調講演1: 「交通経済学から考える地域公共交通の維持のあり方」
慶應義塾大学商学部 教授 田邉勝巳氏
基調講演２：「地域公共交通の統合的政策−持続可能な地域社会を求めて−」
関西大学経済学部 教授 宇都宮 浄人氏
シンポジウム：「地域公共交通を経済学的の持続可能性を議論する」
コーディネーター ： 岡山大学 地域総合研究センター長・教授 三村 聡氏
パ ネ リ ス ト： 慶應義塾大学商学部 教授 田邉勝巳氏
関西大学経済学部 教授 宇都宮 浄人氏
地域公共交通総合研究所副理事長 大上真司氏
総括コメント： 政策研究大学院大学 特別教授 家田 仁氏
後援： 国土交通省、（公財）土木学会、日本交通学会、（一社）計画・交通研究会
■お問い合わせ先
（一財）地域公共交通総合研究所 セミナー責任者 町田
（電話）086-232-2110
（メール）info@chikoken.org
※ お申し込み方法が分かりづらい方は、気軽にお電話ください。多数のご参加をお待ちしています。
海洋工学シンポジウムでは、過去28回にわたり、海洋開発に関する特別講演をはじめ、海洋工学の広い範囲にわたる最新情報をワークショップ形式で報告してまいりました。次回は、2050年のカーボンニュートラル，脱炭素化において海洋工学の果たす役割に焦点を当て、「ＳＤＧｓの達成に向けて海洋工学ができること」をコアテーマとし講演を募集します。コアテーマに関連した特別講演・招待講演を含めて興味溢れるシンポジウムとすることを予定しています。
ワークショップ形式ですので、学会の定期講演会のような完成された論文ばかりではなく、新しい着想、進行中の実験データ、実海域での貴重な計測結果、規則、設計法、建設技術に対する提言などまだ十分にまとまっていない論文の発表も歓迎します。なお、応募論文は申込みの際に提出していただいた論文概要に基づいて審査し、発表論文の決定後に本論文を提出して頂きます。詳細はシンポジウムHP（http://oesymposium.com）を参照願います。
開催日 ：2022年3月7日（月）～8日（火）
開催場所：オンライン（Zoom）開催
ホームページ：http://oesymposium.com
講演申込：ホームページからお申し込み下さい。申込フォームに以下入力願います。
a）講演題目 b）著者氏名と所属（主著者明記のこと） c）連絡先住所、電話番号、E-mailアドレス d）400字程度の概要 e）希望セッションまたは分野名
〆切：2021年12月5日〆切予定
本論文提出：
a）提出〆切： 2022年1月23日〆切予定
b）概要と本論文の執筆と発表は、日本語、英語いずれも可。本論文の長さは、表、図面などを含めて刷り上がり2～8枚（2段組）とし、ＰＤＦファイルによる投稿を原則とします。
一般聴講申込（12月中旬申込開始予定）：
ホームページから直接お申し込み下さい。オンランイン会議のため事前登録が必要です。
基調講演：
「JAMSTECにおける気候研究と海洋観測の歩み」（仮題）河野健 氏（海洋開発研究機構 理事）
「ポスト石油時代への産業変革」大場紀章 氏（合同会社ポスト石油戦略研究所 代表）
問い合わせ
シンポジウムHP（http://www.oesymposium.com/inquiry.html）からお願いします。
本年も，下記要領で技術倫理協議会公開シンポジウムを開催することとなりました。
今年度で17回目となります技術倫理に関する標記公開シンポジウムでは、＜AIと倫理＞をテーマとしました。
人工知能 (以下 AI) は、最近最も著しく進展しつつある新技術であり、既に製造業、交通・運輸、医療・介護、IT サービス、商業、マーケティングなど多くの分野で急速に普及している。また、人間の役割を変革する可能性の大きい自動運転車や自律的な判断能力を持つ業務ロボットは AI がキーテクノロジーであり活発な技術開発が行われており、その実現は大きな社会的インパクトとなる。 応用範囲が広く期待されているAI であるが、対象を学習して認識力を高め適宜判断する機能を有するため、従来の技術と異なり事故などが生じた場合の検証や責任の追跡に困難を生じるという問題がある。また、AI の不適切な研究開発や利用によって生ずる負の側面も指摘されている。
今回のシンポジウムでは、このような問題意識に基づき、AI の技術開発や利用に課すべき指針など AI の倫理問題について、識者をお招きして幅広く理解を深めると共に科学技術者が果たすべき役割について議論します。
開催趣旨ほか詳細は、日本工学会HP：日本工学会HP (URL：Http://www.jfes.or.jp/ )を参照ください。
◆開催要領
1.日本工学会 技術倫理協議会第17回公開シンポジウム
2.テーマ：＜AIと倫理＞
3.日 時：令和３年12月6日（月）13:00～16：45 (オンライン開催)
4.会 場： オンライン開催（申込み受付時にZoomウェビナ-のURLとパスコードを返信します。）
5.主 催：公益社団法人日本工学会 技術倫理協議会
6.参加費等：無料 （恒例の交流会は実施しません。）、
7.プログラム
(1)開会挨拶:13:00～ 松久 寛 技術倫理協議会議長（京都大学名誉教授）
(2)講演（課題提供）13:05～15:05（休憩：15:05～15:15）
・講演1: 遠藤 薫 氏（学習院大学法学部教授）
演題：AIは「善き社会」の夢を見るか−私たちが今考えるべきこと
・講演2: 伊藤 誠 氏（筑波大学システム情報系情報工学域教授）
演題：自動車の自動運転の開発にかかる倫理的問題
・講演3: 直江 清隆 氏（東北大学文学部教授 ）
演題：AIをめぐるネガティブな倫理とポジティブな倫理
(3) 講演者によるパネル討論15:15～16；45（パネリスト：各講演者）
パネリスト：遠藤 薫 氏、伊藤 誠 氏、直江 清隆 氏
司会：札野 順（早稲田大学 教授）
◆本件に関する問合せ先：日本工学会 技術倫理協議会 幹事 田中 克 E-mail: tanaka@jsme.or.jp
日本工学会 事務局 木暮 E-mail: eng@jfes.or.jp
一般財団法人 橋梁調査会では、令和３年度橋梁シンポジウム「橋のこれから・新技術」の参加申込みを受け付けております。
【開催形式】 ハイブリッド開催
会場開催：2021年11月30日（火）13:00～17:30 千代田区イイノホール
録画配信：2021年12月初旬 配信予定
【参加費】 無料
【申込受付】下記URLよりお申し込みください
https://www.jbec.or.jp/symposium/
【開催趣旨】道路インフラのメンテナンスのあり方が見直される中、橋梁のこれからと新技術に焦点を当て、これらの分野における最新の情報や技術について知識やノウハウを共有する場を提供する。
日本工学会 公開シンポジウム「初等中等教育からリカレント教育まで」
日本工学会の科学技術人材育成コンソーシアムと CPD 協議会が共同して日本工学会公開シンポジウムを開催します。
周知のように近年の我が国における研究力・イノベーション力の停滞、さらには低下は深刻な状況となっています。この様な状況を打開するための長期的な重要施策の一つは「人材育成」であることは論を待ちません。
そこで今回は、初等中等教育における STEAM（Science, Technology, Engineering, Arts, and Mathematics）教育、職業人のためのリカレント教育・CPD（Continuing Professional Development）活動をテーマに取り上げ、我が国の産業競争力を維持・発展させ、科学技術立国の将来を担う科学技術人材・工学人材を育成するために必要なことは何かについて議論を深めたいと思います。
オンライン開催ですので皆様の奮ってのご参加をお待ちします。
〇日 時：2021年11月26日(金)13:00～15:00
〇場 所：オンライン（Zoom会議）
〇主 催：公益社団法人日本工学会 CPD協議会・科学技術人材育成コンソーシアム
〇参加料：無料
〇お申込み：http://www.jfes.or.jp/ からお願いします。お申込み時に記入頂いたメールアドレスにZoomのURLなどが返信されます。
【詳細は日本工学会ホームページをご参照ください】
山岳国立公園管理の将来
（レクリエーション・登山のための利活用を探る）
開催日時：2021年11月10日 15：00～18：00
開催場所：インターネット（Ｚｏｏｍ）配信
形式：一般公開・無料
定員：200名（申込先着順）
申込期限：2021年11月４日
＜趣 旨＞
日本は中部山岳地域をはじめとして美しい山々に恵まれている。
魅力的な登山道が縦横に走り、訪れる登山者を惹きつけてやまない。
しかしこの山岳国立公園において、レクリエーション目的での利用のための
管理をめぐって多くの問題が起きている。
登山道の整備など登山者を迎え入れる「山の管理」を担っている山小屋は、
宿泊サービス以外の登山道の管理やトイレの設置、遭難者の救護について
ボランティアを強いられている。近年こういった無償による管理に限界が見える。
特にコロナウイルスの影響によって登山者が激減し山小屋をめぐる経営は
非常に厳しい局面を迎えている。
この点について、山小屋の使用許可など法的根拠を明らかにした上で、
登山道の管理をどのように行うか、新たな対応が求められている。また、
山岳国立公園の管理をめぐっては、国有林の所有主体である林野庁と、
国立公園を所管する環境省という二重の行政が関わり、しかも双方が山岳地域の
利用方法について異なる姿勢を持っている。特に林野庁は、森林資源の保護、
という行政目的から、レクレーション目的による利用に必ずしも積極的でないとも言われる。
これに対して環境省は、山岳の景観を含めた環境保護の観点から、レクレーション利用にも
一定の理解を示すとも言われる。
このような両者の行政目的の違いが山岳国立公園の管理に影響を及ぼしていると考えられる。
両者はそれぞれ国有林野法・自然公園法という別の性質の法律によって行動し、
現実の山岳地域の利用方法と齟齬を生じさせてはいないだろうか。森林資源、環境資源、
レクレーション目的の登山者への利活用など、調和のとれた規制や政府介入のあり方は何だろうか。
このような問題意識の下、登山道の管理や山小屋の経営、さらに複数の公益目的を両立
させていくための留意事項など、多角的、実践的、学際的な視点から観察を行うことで、
特に、レクリエーション目的で山を楽しむ登山者の協力を得ることを前提とした、
山岳国立公園の管理をめぐる新たな方向性を探究することとしたい。
2021年10月13日（水）、レジリエンス研究教育推進コンソーシアムでは、
第4回シンポジウム「ニューノーマルに拠るレジリエンス社会の実現に向けて
~COVID-19がもたらした気づき~」を開催します。