第1回フラッターとその応用に関する国際シンポジウム(ISFA2016)開催のご案内
First International Symposium on Flutter and its Application
May 15-17 2016 Tokyo, JAPAN
http://jraf.wdc-jp.com/isfa2016/
問い合わせ先
第1回フラッターとその応用に関する国際シンポジウム(ISFA2016)事務局
齊藤健一、有薗 仁（宇宙航空研究開発機構） Email: isfa2016@chofu.jaxa.jp TEL:050-3362-2874
道路橋示方書(下部構造編)にある有限長杭の軸直角方向ばね定数の補正係数のグラフについて、出典を御存じの方がいらっしゃいましたら教えて頂けないでしょうか。
この補正係数を自分で計算したのですが、計算した値とグラフの値に若干ずれがあるためその真偽を確かめたいと思い、質問させて頂きました。
自分で調べた限りでは、「道路橋下部構造設計指針・同解説 くい基礎の設計篇(昭和51年)」で初めてこのグラフが出てきたようです。
よろしくお願いいたします。
両端が橋台の単純桁橋で、パッド型のゴム支承を利用した構造の場合、固有周期の算定においては弾性固定とし同一の設計振動単位とするのか
固定可動として別の設計振動単位とするのがよいのかどちらがよいのでしょうか。
主催：公益社団法人地盤工学会
共催：公益社団法人土木学会／一般社団法人日本建築学会／一般社団法人全国地質調査業協会連合会／一般社団法人地盤保証検査協会／NPO住宅地盤品質協会／一般社団法人建設コンサルタンツ協会／一般社団法人全国土木施工管理技士会連合会
※共催団体の会員は、会員価格で受講できます。
宅地地盤の品質を評価するためには,宅地地盤の評価に携わる技術者が地盤工学に関する高度な専門知識と技術者倫理を有する必要があります。 本講習会は2013年より検定試験が開始された地盤品質判定士資格が必要とする技術分野に対応する内容で構成しています。
G-CPDポイント：6.5
コ ー ス：土質・基礎／調査・設計・施工／国際・一般教養 中級
日 時：平成27年 6月23日（火） 9:00～17:00
会 場：地盤工学会 大会議室（東京都文京区千石4-38-2，Tel 03-3946-8677）
会 費：地盤工学会会員16,000円 非会員19,000円 共催団体の会員16,000円（テキスト代込）
テキスト：本講習会のために講師が作成したppt,資料集をテキストとして使用します。
定 員：80名
講 師：小野 日出男【地盤品質判定士／服部地質調査（株）】、菅野 安男【地盤品質判定士／ジャパンホームシールド（株）】、尾上 篤生【地盤品質判定士／興亜開発（株）】、北詰 昌樹【地盤品質判定士／東京工業大学】、小田部 雄二【地盤品質判定士／（株）アサノ大成基礎エンジニアリング】
申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=17…
「CIM講演会2015（東京）」の開催のお知らせ
1.日時 2015年7月1日（水）13時00分～17時00分 受付開始・会場時間 12時30分
2.主催 公益社団法人 土木学会 土木情報学委員会、国土基盤モデル小委員会、ICT施工研究小委員会
3.場所 東京国立博物館 平成館大講堂
〒110-8712 東京都台東区上野公園13-9
東京国立博物館への出入りは西門よりお願いいたします。
アクセス （ http://www.tnm.jp/modules/r_free_page/index.php?id=113 ）
4.参加費 無料
5.定員 395名(先着順)
6.申込先 土木学会ホームページよりお申し込みください。 http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp
7.CPD 認定プログラム（土木学会：3.8単位）
8.詳細 http://committees.jsce.or.jp/cceips07/node/46
河川（1級）敷に橋脚を計画しています。
河川敷には現河床と同じ高さに地下水位があります。
オープン床堀（25ｍｘ25ｍ）を行うと地下水位以下3～4ｍを掘ることになり 井戸の式で湧水量を計算したところ1時間に160ｍ3発生しました。この水は、ポンプで吸い上げ池で沈殿させ川に戻します。池は16ｘ10ｘ1を2、3つ作るスペースはあります。
沈殿時間は分かりませんが深さ1ｍで1時間と仮定するとできるのかなとも思います。想定違いでしょうか。
そもそも、1時間に160ｍ3もでたらオープン床堀は止めた方がいいでしょうか。 現場経験のある方教えていただけますでしょうか。
他にディープウェルの併用あるのでしょうがこれならオープンできますでしょうか。
矢板を打てばいいのでしょうが、玉石多く非常に高価なのでオープンを検討しています。
よろしくお願いします。
小型道路の橋梁を設計しようとしています。
設計に用いる活荷重について、ご意見をいただけないでしょうか。
『道路構造令』には、小型道路の設計自動車荷重として30[kN/台]と規定されています。
しかし『道路橋示方書』には、これに対応する活荷重（TL-30？）は規定されていません。
載荷荷重や載荷長などをどのように設定したらいいのでしょうか。
※荷重の設定方法がわかれば自分で算出するのですが、道路橋示方書を読んでも、たとえばT荷重200[kN]については「車軸の影響に、床版及び床組の考慮して定めたもの」などの書き方になっており、具体的な設定根拠は書かれていません。
※もし、小型自動車の設計活荷重について言及されている資料や、道路橋示方書の活荷重設定根拠・論拠について記載されている文献などあれば、併せて教えて頂けますと幸いです。
〇公益社団法人日本交通政策研究会 記念講演会
日 時 6月26日（金）16:00～17:30
会 場 都市センターホテル（日本都市センター会館内）５F オリオン
主 催 公益社団法人日本交通政策研究会
テーマ 交通の時間価値：古くて新しいトピック
講 師 加藤浩徳氏氏（東京大学大学院工学系研究科 教授）
詳 細 http://www.nikkoken.or.jp/pdf/symposium/150626.pdf
申 込 メール(office@nikkoken.or.jp)、ＨＰウェブ参加登録のいずれかです。
＊申込戴く方へ、お断りの連絡がない場合は定員内です。
定 員 80名
参加費 無料
このたび、JSTはネパール政府機関と協力し、平成27年4月にネパールで被害をもたらしたマグニチュード７．８の大地震に関連した緊急を要する研究・調査を支援する「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」を実施します。（http://www.jst.go.jp/sicp/announce_rapid_4th.html）
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「ネパール大地震関連 国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」募集のご案内
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■概要
国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)はネパール産業省鉱山地質局(DMG：Department of Mines and Geology, Ministry of Industry)、ネパール科学技術環境省水文気象局（DHM：Department of Hydrology and Meteorology, Ministry of Science, Technology and
Environment）、ネパール都市開発省都市開発・建設局(DUDBC：Department of Urban Development and Building Construction, Ministry of Urban Development)等のネパール政府機関と協力して、平成27年4月にネパールで被害をもたらしたマグニチュード７．８の大地震（以下「ネパール大地震」といいます）に関連した緊急を要する研究・調査を支援する「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」を実施します。
■目的及び募集分野
ネパール大地震の被害に関連した研究・調査で、その遂行に緊急性があるものを支援することを目的として、ネパール側研究者と共同研究・調査を行うことを合意した日本側研究者を支援します。具体的な研究調査分野としては、
・地震被害防止に関する研究・調査
・地震による被害の実地調査
・現地調査に基づく地震の物理的機構の解明
・建物や橋などのインフラの被害調査
・被害調査に基づく遺跡修復方法や劣化防止策の検討
・ライフライン（道路、電気、ガス、上下水道等）のタイムスパン（短期・中期・長期）に応じた応急対策・復旧計画の検討
・公衆衛生
などが挙げられます。また、ネパール政府機関では以下の分野での日本側研究者との協力に特に要望があります。
【DMGの要望分野】
・地震被災地の地質学的研究調査
・被災者の移住、再定住地に関する研究調査
・地震マイクロゾーネーションや地質工学に関する研究調査
・ダムや村落に危険を及ぼす地滑りの評価に関する研究調査
・強震地動や余震観測に関する研究調査
【DHMの要望分野】
・被災地域における高分解能数値標高モデル（DEM）の作成
・被災地域におけるドローン等を利用したマップ、サーフェスマップの作成、GISデータ作成
・ダム決壊モデルのcalibration and validation
これら以外の分野でも本プログラムの趣旨に合いネパール復興支援に寄与するものは応募可能です。
但し 、純粋な社会系・人文の研究は対象としておりません。
■応募資格
日本側研究者の応募資格は、日本国内の大学、研究機関、企業等に所属する研究者であることが必要となります。
■支援の内容
共同研究・調査課題が採択された場合、
日本側研究者は半年～1年間で300万円から500万円程度の委託研究・調査費を受け取ることができます。
■応募締切
平成27年6月18日（木）17:00まで募集を受け付けます。
受理した順に審査を行い、採否を決定・通知します。
■お問い合わせ先
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）
国際科学技術部 村上、箕輪、村野、中島
TEL:03-5214-7375 FAX:03-5214-7379
E-mail： rapid(at)jst.go.jp (at)を@にしてください