今年度の１級土木施工の学科試験で次の問題が出されました。

№１　土質調査・試験結果資料からわかる土の性質などに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
(1) 土粒子の密度は、2.30～2.75の間にあるものが多く、あまり変動の大きいものはないものの、2.5以下の値をとるものは有機物を含んでいる。
(2) Ｎ値は、盛土の基礎地盤を評価する上で有益な指標であるが、砂質土でＮ値30以上では非常に密な地盤判定に分類される。
(3) 自然含水比は、一般に粗粒なほど小さく細粒になるにつれて大きくなり、粘性土では沈下と安定の傾向を推定することができる。
(4) 圧縮指数は、土の圧縮性を代表する指数で、粘土層の沈下量を圧縮指数と塑性指数から判定することができる。

発表された解答番号は(4)でしたが、(2)も適当でないと思います。
砂質土地盤で非常に密と判定されるのはＮ値50を超えるものと、地盤工学会の「地盤調査の方法と解説」に書かれています。(Terzaghi and Peck)

また、(4)については「塑性指数」というところが適当でないといいたいのでしょうが、塑性指数からはその土が含む細粒分の程度の大小がわかりますし、一概に適当でないとは言えないと思います。少なくとも(2)よりは適当かと思います。

この問題がつくられている元の書籍は、どのようなものなのでしょうか？
また、私の言っていることは間違っているのでしょうか？

土質工学に明るい方がいらっしゃいましたら、是非ご教授願います。

道路橋示方書にあります「各基礎形式の適用性の目安」の表がありますが，その中の適用条件で，「支持層までの状態」で「中間層にれきがある」という項目があります。「れき径50ｍｍ以下」，「れき径50～100mm」，「れき径100～500mm」となっておりますが，この時のれき径は，孔内測定値なのか，それとも(社)全国地質調査連合会等により示されている孔内測定値の3倍程度で評価したれき径なのか，どちらと考えるべきでしょうか。

本講演会のテーマは、「地盤に係るトラブルおよび対策事例」です。
斜面、掘削、軟弱地盤、宅地等のトラブル・対策事例から学ぶ教訓をお話し頂きます。
皆様奮ってご参加いただきますよう、お願い申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　記
◎日時：平成27年4月28日（火）　13：00～17：00（受付開始　12：40）
◎場所：大阪大学中之島センター 10Fメモリアルホール（大阪市北区中之島4-3-53）
◎プログラム：
13：00－13：10　開会の挨拶　 災害科学研究所 理事長 　 松井 保
13：10－14：00　講演「掘削・土留めに係るトラブルおよび対策事例」
　　 　　　　　　　　　　 　　　　　 阪神高速道路技術センター　清水 文夫
14：00－14：50　講演「地盤に起因する建築紛争の解決に向けての提言－紛争事例から見えてくるもの－」
　　　　　　　　　　 　　　 　　　　 諏訪技術士事務所　　 諏訪 靖二
15：10－16：00　講演「軟弱地盤に係るトラブルから学んだ教訓」
　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　独立行政法人港湾空港技術研究所　 渡部 要一
16：00－16：50　講演「完成後の斜面（法面）の災害と復旧対策事例、およびそこで得られた教訓」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　西日本高速道路エンジニアリング中国株式会社　 奥園 誠之
17：00　　　　　閉会

◎参加費：　3,000円（消費税8％含む）（資料代含む）
◎その他：　都合により講師やテーマに変更のある場合があります。
◎参加申込：下記URLをご参照のうえ、FAXまたは電子メールでお申込みください。
　　　　　　　　　 http://csi.or.jp/
　　　　（申込締切4月24日、定員150名、申込み先着順）
お問合せ先
（一財）災害科学研究所　TEL 06-6202-5602　 FAX 06-6202-5603　
　　　　　　　E-mail: saiken@csi.or.jp ホームページ： http://csi.or.jp/

地盤解析の透水係数において、
クレーガーが粒径から透水係数を推定した表の数値を採用しているケースがあります。
これは盛土、現地盤解析のどちらに採用してもいいことになっているのでしょうか。
粒径からのみなので盛土に限るのではないかなあ、と思っています。

ご存知の方がいらっしゃればご回答よろしくお願いします。

　災害科学研究所・盛土の性能向上技術普及研究会（委員長：常田賢一）では、地震、豪雨などによる道路盛土、鉄道盛土、宅地盛土などの盛土について、性能評価の視点から、既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究および普及に努めてきました。このたび、これらの活動成果を取りまとめた図書「盛土の性能評価と強化・補強の実務」を、一般財団法人土木研究センターから発行いたします。これを機に、厳しい自然環境が危惧される将来において、必要性は認識されながら、具体的に強化や補強が進み難い盛土に対する取組み、将来の防災の方向性を知り、考えて頂く、技術セミナーを開催いたします。

１．開催日、場所等
　平成２６年１２月１０日（水）【東京】 TKP品川カンファレンスセンター（港区高輪3-26-33　京急第10ビル 5F　TEL 03-5793-3571）
　平成２６年１２月１１日（木）【大阪】 大阪大学中之島センター（大阪市北区中之島4-3-53　TEL 06-6444-2100）

２．プログラム
－東日本大震災と復興道路等の整備について－　国土交通省 東北地方整備局 道路部 道路調査官　　宮田忠明
【東京】－道路盛土の性能評価と課題－　独立行政法人土木研究所　地質・地盤研究グループ 上席研究員　　 佐々木哲也
【大阪】－盛土構造物の合理的耐震化のために－　東京理科大学　教授　　龍岡文夫
盛土の性能評価と強化・補強の実務（総括）　盛土の性能向上技術普及研究会　委員長　大阪大学 教授　常田賢一
盛土の性能評価と強化・補強の実務　主な技術紹介（６工法）　盛土の性能向上技術普及研究会　委員
　
３．共　　催　 一般財団法人災害科学研究所、一般財団法人土木研究センター

４．後　　援　　【東京会場】公益社団法人土木学会関東支部、公益社団法人地盤工学会関東支部
　　　　　　　　【大阪会場】公益社団法人土木学会関西支部、公益社団法人地盤工学会関西支部

５．テキスト　　「盛土の性能評価と強化・補強の実務」

６．受 講 料 ６，０００円/人（テキスト代および消費税を含む）

詳細は下記URL
　土木研究センターHP　　 http://www.pwrc.or.jp/wnew1411.html#kousyukai00
　災害科学研究所HP　　 http://csi.or.jp/morido-gijutsu-s/

地震時の円弧すべり計算についてどなたか教えていただければ幸いです。

Δu法とKh法がありますが、Δu法では過剰間隙水圧による液状化した層のせん断強度の低下を考慮しますが、地震時慣性力を考慮していないようです。
その理由がわからないでいます。
ΔuとKhの両方を考慮して照査するべきじゃないかなと思っています。
また、間隙水圧は土粒子の重量に影響していますが、振動で液状化している状況ではせん断抵抗角も小さくなっているかと思います。
その評価も式に影響していないことも理由がわからないでいます。

よろしくお願いします。

土木施工管理技士のテキストでは、サンドマット工法は、５０ｃｍ～１２０ｃｍ程度の砂等を敷くとあります。
私の勤めている会社も、トラフィカビリティを確保するため、畑や水田に砕石等や砂を敷くことはあります。（敷いた後は、はがします）
５０ｃｍ以上も敷く必要はなく、薄く敷いて、振動ローラや、バックホウの下部走行体で締め固めれば、仮設としてのトラフィカビリティは確保できます。
なので、５０ｃｍ以上も砂を敷かないとトラフィカビリティを確保できない地盤というものを想像できません。
いったい、どういった地盤でしょうか？
また、テキストの記述を逆説的にとらえるなら、５０ｃｍ以上なければ、サンドマット工法ではないということでしょうか？

河川内に橋脚の工事をします。　概要：T字型（基礎：幅8.0ｍ*8.0ｍ高さ2.5ｍ、高さ：床付け～梁天端までh=18.0m、柱：φ3.5ｍ、梁：幅3.5ｍ*長さ14.0ｍ）
当初の設計が、オープン掘削（5.0ｍ以上）の砂岩（N値30以上）でした。　掘削を開始したら、砂岩の位置が2.0ｍ以上低い位置に存在したため、自立式の鋼矢板で土留をする設計に変更しました。　N値が30～200以上のため、先行掘削の工法が採用され、φ600mmの削孔機で、基礎の周囲を掘削して、鋼矢板を建て込んでいきます。　（基礎側面から削孔中心で、1.3ｍ離れ、深さ：床付け面～4.5ｍ以上の根入れ。）
当初は、直接基礎でも地盤に一体性があったのですが、土留工により、基礎地盤だけが孤立した形状になりますが、直接基礎のままです。
孤立した形状なのに、滑り及び支持地盤の計算式に当てはまるのでしょうか？　　教えてください。

よくここで勉強させてもらっています。

耐震設計において地盤種別を選択する際に、地表面から基盤面の層別特性値を基にしていますが、本来は構造物下端から基盤面までのそれであるべきかと思っています。

地表面からとしている理由をご存知の方がいらしたらよろしくご教示願います。

建通新聞社は、最新の建設技術を紹介する「建設技術発表会【社会資本整備編】」を２月26日（水）に浜離宮建設プラザで開きます。
昨年12月に開き好評だった【維持・管理技術編】に続く開催で、今回は国土交通省関東地方整備局の「建設展示館・第12期展示技術」（技術の目的分野：社会資本整備に関する技術）の中から、８技術をピックアップします。
民間で開発された新技術・新工法については、公共工事での積極的な導入が求められていますが、各社ホームページやＮＥＴＩＳ情報などだけでは、その内容を正確に把握することが難しいとの声があります。当発表会では、メーカーの開発担当者がそれぞれの技術・工法を直接紹介するとともに、質問などをお受けする時間も設けています。ぜひ、この発表会を最新の建設技術の情報収集の場としてご活用ください。受講料は無料です。
※本発表会は全国土木施工管理技士会連合会のＣＰＤＳ認定プログラム（４ユニット）です。

【技術発表者】
　▽高分子天然ガス圧接継手工法（エコスピード工法）／エコウェル協会▽地山補強土『ＰＡＮ　ＷＡＬＬ（パンウォール）工法』／ＰＡＮ　ＷＡＬＬ工法協会▽Ｈｅａｄ―ｂａｒ（ヘッドバー）／ＶＳＬ　ＪＡＰＡＮ▽立体ジオグリッド・ジオウエッブ工法／旭化成ジオテック▽現場仮設ソーラーシステムハウス／ダイワテック▽ＨＨＷ（ヒロセハイパーウォール）／ヒロセ▽超大型モノレール（単線軌道）／内田産業▽プレストネット工法／相建エンジニアリング

　開催日時、受講申し込み方法などは次の通りです。
■会場　浜離宮建設プラザ（東京都中央区築地５ノ１ノ12）
■日時　２月26日（水）午後１時～５時20分（正午から受け付け開始）
■申込期限　２月18日（火）※定員になり次第、締め切らせていただきます
■定員　１５０人
■受講料　無料
■申し込み方法　建通新聞社ホームページ（http://www.kentsu.co.jp/）からお申し込みください
■問い合わせ先　電話０３（５４２５）２０７０　担当：山本、尾崎

地盤工学委員会では，毎年開催している「地盤工学セミナー」のテーマとして，「地盤に起因する建築紛争の解決に向けて Part2」というテーマを取り上げることで，地盤・基礎に起因する建築紛争の問題をどのように捉え，解決していくのかという点を，土木系の地盤技術者とともに考える機会としたい．なお，このセミナーの内容は，2013年3月に京都大学防災研究所において開催された，「地盤に起因する建築紛争の解決に向けたワークショップ」の続編という形で開催する．

主 催：公益社団法人 土木学会 地盤工学委員会
協 賛：特定非営利活動法人 住宅地盤品質協会，地盤品質判定士協議会
後 援：公益社団法人 地盤工学会，一般社団法人 日本建築学会，一般社団法人 日本建築学会 司法支援建築会議
日 時：2014年1月25日（土）10：00～17：00（受付開始：9：00～）
場 所：日本大学理工学部駿河台校舎1号館CSTホール（御茶ノ水駅より徒歩約5分）
定 員：200名
参加費：3,000円

申込み方法は，以下URLから会告をご覧ください。
http://www.jsce.or.jp/committee/jiban/seminar131007.pdf
（申込み締切：平成26年1月10日 (金)）

■プログラム■

10：00～10：05 開会挨拶
三村 衛 （地盤工学委員会 委員長）

10：05～10：30 『2011年東日本大震災と地盤の品質評価に関する新しい資格制度 について』
末岡 徹 （公益社団法人地盤工学会 会長，地盤品質判定士協議会 会長）

10：30～10：55 『地盤事故根絶を目指すための住品協の取り組み』
村上 満 （住宅地盤品質協会 理事長）

10：55～11：20 『戸建住宅における基礎・地盤トラブルへの対応』
伊集院 博 （旭化成ホームズ株式会社）

11：20～11：45 『戸建住宅の地盤調査と基礎設計の現状と課題』
松下 克也 （株式会社ミサワホーム総合研究所）

（昼 食）

13：00～14：00 『戸建住宅基礎・地盤のトラブル事例』
藤井 衛 （東海大学）

14：00～14：40 『東京地方裁判所における建築関係訴訟の実情について』
加藤 靖 （東京地方裁判所 裁判官）

（休 憩）

14：50～15：15 『地盤にまつわる建築裁判例の分析と地盤トラブル事例への展開』
秋野 卓生 （弁護士法人 匠総合法律事務所）

15：15～15：40 『調停・専門委員から見た地盤に起因する建築紛争の実態と今後の課題』
諏訪 靖二 （調停委員）

15：40～17：00 総合討論
全員

大変お世話になっております。

地盤のFEM解析を行うにあたり、土のひずみレベルが記載してある書籍（指針等では無く教科書のような）をご存じの方いらっしゃいませんでしょうか。
一般的な土質力学問題と併記してあると、尚助かります。

おおまかな質問で申し訳ありませんが、何卒よろしくご教授下さい。

お世話になります。
初めて質問させて頂く新米土木技術者です。
よろしければ先輩方の知恵をお借りできたらと考えております。

今現在、勤め先では、地盤沈下等により各施設の下に空洞が形成されています。

形成されては、空洞を埋めようとして横の土砂が流れてきて、横の地盤が無くなっています。
業者に指示をしようと思うのですが、施設台帳に載っていない箇所であったりと頭を悩ませられています。
似たような施設を探して、同じようにするように指示をすればいいのか？
または、空洞化していて横の層が明らかなので現地で確認しながら空洞を修復するようにするのか？

そのようにしても施設したが完璧に土などで敷き詰められているのかが問題なので、
以前と同じようなつくりで問題ないのだろうかが不安です。

似たような経験を持っている方がいましたらお力添えください。

矢板打設の変位量について質問です。
災害復旧ハンドブックや仮設構造物指針にある許容変位量は、それを超えた場合にどのような弊害があるのでしょうか。
周囲に影響があると困る構造物が何もなくとも守る必要があるのでしょうか？
また、共通仕様書にある施工時の変位と上記の許容変位量が同一ではない場合、一般的にはどちらで管理しているのでしょうか？
どなたか教えていただければ幸いです。
よろしくお願いします。

地震防災の必要性が高まる中、活断層への対応について注目が集まっています。
災害科学研究所では、活断層の本質に迫り、活断層との共生を考える特別講演会を企画いたしました。皆様奮ってご参加下さい。

■主催：(一財)災害科学研究所
■日時：平成25年11月6日（水）13:00～17:00（受付開始12:40）
■場所：大阪大学中之島センター10Fホール　大阪市北区中之島4-3-53
■プログラム
　活断層の地球科学　　　　竹村 恵二（京都大学大学院理学研究科）
　活断層地盤の利活用　　　中川 要之助（災害科学研究所）
　活断層とどう向き合うか　常田 賢一（大阪大学大学院）
　活断層対策 　　　　　　　定藤 誠一郎（京阪電気鉄道(株)）
■参加費：4,000円（資料代含む）
■参加申込
下記申込先へ所属、氏名、連絡先（TEL、メールアドレス）をご記入の上、FAX または電子メールでお申込み下さい。
■申込締切10月25日
■定員150名
■申込先　（一財）災害科学研究所　　ホームページ http://csi.or.jp/
　　TEL　 06-6202-5602　　FAX 06-6202-5603　　E-mail saiken@csi.or.jp