トンネル調査研究会では発足当初より、比抵抗探査および弾性波探査によるトンネル地山の事前調査に焦点をあてて、その有効性や高精度化ならびに解釈・評価の高度化を目指して研究を重ねてきました。それらの成果は、「地盤の可視化と探査技術（2001）」「地盤の可視化技術と評価法（2009）」に取りまとめています。
その後も、主にトンネルを対象とした地盤調査（物理探査）の適用性について、リスク評価の視点に立った分析・検討や、維持管理まで含めた事業における効果的な調査・設計・施工のあり方に関して議論を継続してきました。その中で、施工段階調査としての切羽前方探査にも焦点をあてて、合理的な事業の進め方や内容に関する事例調査・分析および施工中のトンネルを利用した現地調査・実験を進めてきました。今回の出版では、事前調査から施工段階調査までを取り扱い、トンネル事業に役立つように、より広い視点から執筆を行うことにしました。
本書の目的は、発注機関や受注機関に関わらず、山岳トンネル建設に関わるすべての技術者を対象として、トンネル建設の計画・設計・施工における地盤調査手法と地山評価手法について、最新の技術と具体的な事例を混じえて、系統的にかつ分かりやすく解説することです。特に、切羽前方探査について、多くの紙面を割いています。
本講習会では、本書をテキストとして、研究活動成果を報告するとともに、特別講演を行います。コスト縮減を継続しなければならない社会情勢にあって、的確な情報による調査・設計・施工を目指す関係技術者にとって有意義な機会になるよう企画しています。ご多忙中とは存じますが、奮ってご参加いただきますようご案内申し上げます。

記
■ 日時および会場：
【札幌会場】
平成29年1月24日（火） 10:00～16:45（受付開始 9:30）
札幌市・北海道建設会館（9階 大会議室）

【東京会場】
平成29年2月7日（火） 10:00～16:45（受付開始 9:30）
千代田区・駿河台記念館（670号室）

【大阪会場】
平成29年2月21日（火） 10:00～16:45（受付開始 9:30）
大阪市・大阪大学中之島センター（10階 佐治敬三メモリアルホール）

■ プログラム
10:00 – 10:15　　研究会委員長挨拶
10:15 – 11:00　　第1章 トンネル事業における地盤調査
11 00 – 11:45　　第2章 地質解釈と地盤評価
11:45 – 12:30　　第3章 地盤評価に基づくトンネル設計
（12:30 – 13:30休憩）
13:30 – 14:30　 【特別講演】
＜札幌会場＞地盤の可視化技術とトンネル地山の事前把握（仮題）
　　　　　　大阪大学 名誉教授　松井 保
＜京都会場＞トンネルの地質評価と予測について(仮題)
　　　　　　京都大学大学院 教授　朝倉俊弘
＜大阪会場＞トンネル技術の最近の動向と技術的課題（仮題）
　　　　　　日本建設機械施工協会施工技術総合研究所 所長　真下英人
（14:30 – 14:40休憩）
14:40 – 15:25　　第4章 トンネル施工時の地盤調査
15:25 – 16:30　　第5章 トンネル切羽前方探査
16:30 – 16:45　　質疑応答

■ テキスト
「トンネル技術者のための地盤調査と地山評価」（鹿島出版新刊、約280ページ）

■ 参加費：10,000円（上記テキスト代を含みます）

■ 参加申込：会告・プログラム案Rev03に必要事項を記入の上、E-mailまたはFAXにてお申し込みください（定員になり次第締め切らせていただきます）
申込先　（一財）災害科学研究所　E-mail　 saiken@csi.or.jp
※詳し内容や参加申込書については、災害科学研究所のWebサイトをご覧ください＜ http://csi.or.jp/ ＞

※土木学会CPD認定：5.3
※全国土木施工管理技士会連合会CPDS認定予定

盤工学は原子力事業の支援技術の一つとして、地下水流動予測や各種地盤改良工法等の技術を通じて被災した福島第一原子力発電所における諸課題の解決に寄与しているとともに、被災原子炉の今後の廃止措置に至る過程でも、汚染水対策やデブリ取出し・放射性廃棄物処分において重要な役割を果たすことができる。　しかし、地盤工学・土木工学の専門家・技術者で原子力工学分野に精通している人材は少なく、廃止措置に貢献できる基本的技術を保有しているにもかかわらず、直接的な寄与ができていないのが実情である。
　このような背景の下、地盤工学会提案の『福島第一原子力発電所構内環境評価・デブリ取出しから廃炉までを想定した地盤工学的新技術開発と人材育成プログラム』が文部科学省「英知を結集した原子力科学技術・人材育成推進事業　廃止措置研究・人材育成等強化プログラム」に採択された（2015年度～2019年度）。そこで本プログラムを遂行するために標記委員会を組織し、原子力および地盤工学の双方に精通した人材育成の基盤とすることを目的とした新しい学問体系である「廃炉地盤工学」の創設を目指すことになった。
　廃炉地盤工学では地盤工学的技術は原子力発電所廃止過程の段階毎に位置付けられるとともに、地盤力学、地盤環境学、地盤材料学、地盤施工学等の学問単元で集約される。本講演会では廃炉地盤工学の基本概念を紹介するとともに、構成学問単元ごとに実施内容の講演を行い、原発廃炉と地盤工学的技術の関係の理解を深めることを目的としている。
皆様の多くのご参加をお待ちしております。

詳細は地盤工学会ウェブサイトでご覧いただけます。→ https://goo.gl/vgekkT

【日　　時】　2016年12月22日(木)　14:00-
【会　　場】　地盤工学会　地下大会議室　(東京都文京区千石4-38-2)
【参加料】　無　料　
【定　　員】　80名
【GCPD】　3.0

プログラム・申込方法は地盤工学会ウェブサイトでご覧いただけます。→ https://goo.gl/vgekkT

東京都立中央図書館では2月12日（日）まで企画展「東京凸凹地形ー地形から見た東京の今昔」を開催しています。
http://www.library.metro.tokyo.jp/tabid/2287/Default.aspx?itemid=1436
場所：東京都立中央図書館　企画展示室（４F)　※入場無料　 http://www.library.metro.tokyo.jp/tabid/1406/Default.aspx
内容：第1部では、東京の地形の成り立ちや川、暗渠、坂などの特徴的な地形について、パネルや所蔵資料を活用して紹介します。第2部では、東京の地形の中から５つの特徴的なエリア（麻布、渋谷、日比谷、上野、国分寺）をピックアップして紹介します。

また、この企画展と連動して、公開講座「東京凸凹地形散歩」を開催します。
日時：2017年1月22日（日）　午後1時30分～午後5時
会場：東京都立中央図書館　多目的ホール（４F) http://www.library.metro.tokyo.jp/tabid/1406/Default.aspx ※参加費無料、要申込（申込多数の場合には抽選）
内容：講義１「３D精密地形模型とプロジェクションマッピングで見る東京の成り立ち」
　　　講師：芝原暁彦氏
　　　講義２「東京の凸凹地形を読み解く　有栖川宮記念公園から始まる冒険」
　　　講師：皆川典久氏
ホームページまたは往復はがきのいずれかからお申込下さい。
締切：平成28年12月14日（水）（はがきは当日消印有効） http://www.library.metro.tokyo.jp/edo_tokyo/tokyo/tabid/4217/Default.aspx

多くの方のご来館、ご参加をお待ちしております。

近年、毎年のように極端気象に起因したと考えられる土砂災害が国内で発生しています。
水工学・地盤工学・地質学の最先端の研究者・技術者による、豪雨による土砂災害に関する講演会を実施しますので、皆様奮ってご参加いただきますよう、お願い申し上げます。

日 時：　平成28 年12 月7 日（水）9:20～16:30（受付開始9:00）
会 場：　教育施設「大阪センター」（学校法人常翔学園）大阪市北区梅田3-4-5 毎日インテシオ３F
プログラム：　HPをご参照下さい。　 http://csi.or.jp/
参加費：　 8,000 円（調査報告書（概要版約50 ㌻、CD 版約230 ㌻）、講演資料、消費税含む）
参加申込：　参加申込書（HP参照）に必要事項をご記入の上、E-mail またはFAX でお申込み下さい。
申込先： 　（一財）災害科学研究所　E-mail saiken@csi.or.jp ホームページ http://csi.or.jp/
　　　　　　TEL 06-6202-5602 FAX 06-6202-5603

2014年7月1日に水循環基本法が施行されてから2年が経過し、2015年7月10日に閣議決定された水循環基本計画にしたがって水循環施策が進められつつあります。本シンポジウムでは、水循環基本計画および水環境施策の全体像、健全な水循環の維持・回復に向けた地下水に関する国や自治体の取り組みについてご講演いただくとともに、今後の地下水に関する施策のあり方やそのための課題、今後の展望について議論いたします。

日　時：2016年12月5日（月）13：00～17：40
場　所：日本大学文理学部　4号館431講義室 http://www.chs.nihon-u.ac.jp/about_chs/campus_map/
　　　　〒156-8550　東京都世田谷区桜上水3-25-40 http://www.chs.nihon-u.ac.jp/access/

参加費：正会員・特別会員　5,000円　 準会員　3,000円　　 非会員　10,000円、　 自治体職員　2,000円（いずれも消費税込）
定　員：120名（要予約申し込み。定員になり次第締め切りとさせていただきます。）

プログラム：

12：30～　　　　受付
13：00～13：10　開会挨拶

【１．水循環基本計画の下での全体的な施策】
13：10～13：40　基調講演：水循環基本計画の下での全体的な施策
　　　　　　　　 内閣官房水循環政策本部事務局企画官　竹島　睦

【２．国における水循環基本計画の下での取り組み】
13：40～14：10　「健全な水循環の維持・回復に向けた地下水利用のマネジメント」
　　　　　　　 　国土交通省水管理・国土保全局水資源部水資源政策課企画専門官　竹内　実
14：10～14：40　「健全な水循環の維持・回復に向けた地下水環境のマネジメント（仮）」
　環境省大気・水環境局土壌環境課地下水・地盤環境室室長補佐　林　里香　　　　　　　　
＜休憩（14：40～14：50＞
【３．自治体における水循環基本計画の下での取り組み】
14：50～15：20　「鳥取県の地下水保全の取組の紹介」
　　　　　　　　　 鳥取県生活環境部水・大気環境課課長補佐　　九鬼貴弘
15：20～15：50　「名古屋市の水循環施策「水の環復活2050なごや戦略」の紹介（仮）」
名古屋市環境局地域環境対策課　木綿愛子
15：50～16：20　「水循環に関する施策の推進を図るための地下水学から見た現状と課題（仮）」
　　　　　　　　　　　筑波大学名誉教授　　田中　正
＜休憩（16：20～16：30）＞
【４．パネルディスカッション】
16：30～17：30　「健全な水循環の維持・回復のための取り組みと地下水学の貢献」（仮）
　　　　　　　　　　　コーディネーター　大東憲二（大同大学情報学部総合情報学科　教授）
　　　　　　　　　　　パネリスト　竹島　睦（内閣官房水循環政策本部）、林　里香（環境省）、 九鬼　貴弘（鳥取県）、 木綿　愛子（名古屋市）、　
田中　正（筑波大学名誉教授）　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　
17：30～17：40　閉会挨拶
CPD単位：4.0　　学会整理番号：2016-07
参加申込み方法
◆下記申込書にご記入の上、FAXもしくは電子メールにて事務局までお申し込み下さい。なお、複数名申込みの場合も、申込み用紙は個々にご提出ください。申込み確認の連絡をもって、参加登録と致します。学会事務局から折り返しの確認連絡がない場合は、事務局にお問い合わせください。
◆振込の場合は事務局からお知らせする口座に必ず事前に振り込んでください。
　振込の確認ができない場合は、当日支払いとさせていただきます。
◆申込み締め切り：平成28年11月30日（水）
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シンポジウム「水循環基本計画の下での地下水に関する取り組み」
参加申込書

・参加者氏名：
・所属(連絡先)：
・郵便番号：
・住所：
・電話：　　　　　　　　　　　　　　　　　FAX：
・e-mail：
・会員種別：正会員・特別会員　　準会員　　非会員（一般・学生）
　　　　　　自治体職員（該当に○をつけてください。）
・参加費支払い方法：振込(事務局から振込先連絡)　　
　　　　　　　　　　当日持参(現金のみ)
　　　　　　　　　　該当に○をつけてください。
・専門分野（任意）：
（＊学生の場合は学科あるいは専攻をご記入ください）
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問い合わせ先：
公益社団法人　日本地下水学会
〒104-0045　東京都中央区築地2-15-15　セントラル東銀座1008
TEL/FAX　03-3549-1135　　　
e-mail: chikasui@nifty.com

日本原子力研究開発機構（JAEA）東濃地科学センターでは、「地層処分技術に関する研究開発」のうち「深地層の科学的研究」（地層科学研究）として、深度500mまでの研究坑道を整備した瑞浪超深地層研究所等において地下深部の地質環境に関する研究開発を実施しております。

今年度は東濃地科学センター開設50周年といった節目の年であることから、地下環境を対象とした研究の重要性や、そのような研究に対する地下研究所の価値や利活用について広くご紹介するため「地下環境シンポジウム」と題した報告会を以下のとおり開催いたします。

・・・・・・・・・・・開催案内・・・・・・・・・・・・
「地下環境シンポジウム」
主催：国立研究開発法人日本原子力研究開発機構　バックエンド研究開発部門　東濃地科学センター
後援：一般社団法人日本応用地質学会、公益社団法人土木学会、公益社団法人地盤工学会、一般社団法人資源・素材学会、一般社団法人日
本原子力学会

1.日時：平成28年12月3日（土）13：30～16：30
2.場所：瑞浪市地域交流センター「ときわ」（岐阜県瑞浪市寺河戸町1131-2）
3.プログラム
　13:30～13:35　開会挨拶
　13:35～14:00　東濃地科学センターの概要（50年の歩みを含む）
　14:00～14:40　地球温暖化防止のための二酸化炭素を用いた地下エネルギーの開発
　　　　　　　　　　　京都大学大学院 工学研究科　社会基盤工学専攻　教授　石田　毅　氏
　14:40～15:20　原子力機構の立坑利用により進展した地下深部研究と地震予知研究
　　　　　　　　　　　（公財）地震予知総合研究振興会　東濃地震科学研究所　所長　石井　紘 氏　
　15:20～15:30　休憩
　15:30～16:10　地底から探る生命誕生の謎
　　　　　　　　　　　東京大学大学院　理学系研究科　地球惑星科学専攻　准教授　鈴木　庸平 氏
　16:10～16:25　全体質疑
　16:25～16:30　閉会挨拶
＊：プログラムは、若干の変更の可能性があります。予め御了承下さい。

※定員：100名
※申込者が多数の場合は、先着順とさせていただきます。御了承下さい。
※入場無料（事前の申し込みが必要です。）
※締切 11月30日（水）までにお申し込み下さい。

申込先・問合せ先
国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構
バックエンド研究開発部門　東濃地科学センター 地層科学研究部
研究計画調整グループ
TEL：0572-66-2244 FAX：0572-66-2245
E-メールアドレス： tono-chikakankyo@jaea.go.jp
ホームページ： http://www.jaea.go.jp/04/tono/index.htm
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

理研シンポジウム「現場で使える理研小型中性子源RANSの実用化に向けた挑戦－インフラ・ものづくり産業利用に向けた取り組み－」開催のご案内です。皆様奮ってご参加ください。

●　開催日時：2017年1月24日（火）　10時00分～17時30分（受付開始9時30分）
●　開催場所：理化学研究所　和光事業所　鈴木梅太郎記念ホール（〒351-0198　埼玉県和光市広沢2-1　048-467-4583）
●　主催：国立研究開発法人理化学研究所　光量子工学研究領域
●　共催：一般社団法人日本鉄鋼協会　研究会I「小型中性子源による鉄鋼組織解析法」
●　趣旨：理研小型中性子源システムRANSは、高度化に向けての移設が完了し、現在安定的に稼働しています。今後、鉄鋼材料、橋梁等のコンクリート構造物の非破壊観察などの実用化に向けて、小型、パルス長可変な中性子源の特性を生かした計測技術の研究開発を推進するとともに、新たな小型線源RANS2の開発に着手しました。
本シンポジウムでは、社会インフラが現在抱える問題とその解決へ向けた取り組み、ものづくり現場、産業界ニーズを紹介するとともに、社会に貢献する中性子線利用を目指す小型中性子線源システムの新たな展開について検討を行います。
●　参加：無料
●　連絡先：〒351-0198　埼玉県和光市広沢2-1　中性子ビーム技術開発チーム　小林知洋
　　　　 　tel;048-462-1111・内線5066　fax;048-467-9649　e-mail; t-koba@riken.jp
●　詳細案内および申込みURL; http://rans.riken.jp/results_n20170124.html

この度 第24回可視化フロンティア「UVPの基礎と応用」を開催することとなりました。
UVPの理論から実践にいたる充実した内容を一日で学べる貴重な機会ですので、皆様奮ってご参加いただければ幸いです。

日　時：2016年11月25日（ 金 ）9:30-17:30 (9:00開場)
場　所：東京工業大学 大岡山キャンパス
　　　　環境エネルギーイノベーション棟 多目的ホール ( http://www.titech.ac.jp/maps/ ：大岡山北地区 ⑩の建物　)
定　員：60 名
申込・振込期限 2016年11月18日（金）
詳細および申込方法：
※学会HP http://www.visualization.jp/ の「UVPの基礎と応用」バナーをクリック　
または
※「第24回 可視化フロンティア「超音波流速分布計測(UVP)の基礎と応用（ハードウェアとソフトウェア）」
http://www.visualization.jp/event/youryou/24_uvp.html　

連絡先： 東京工業大学 木倉 宏成 E-mail: kikura@lane.iir.titech.ac.jp

【概要】
　本講習会では，超音波による流れの可視化を基礎技術とした超音波流速分布計測計(Ultrasonic Velocity Profiler: UVP)に関する技術情報を提供することを目的としています．
UVPを用いてより正確な流速分布を得るための信号処理手法やポストプロセッシング手法を適切に活用するための情報提供を行うとともに，ハードウェアとソフトウェアを含めた紹介を行います．また，講義内容を反映した実演・実習を交えながら情報提供することで直感的な理解の促進を図ります．
　企業・大学等の研究者，技術者，大学院生などのうち，流れの可視化計測をこれから実施しようとされている方，実施現場でお困りの方，計測データの処理方法を知りたい方，これまで以上に活用したい方を対象としています．
　本講習会技術士やJABEEの継続教育に関する可視化情報学会CPDプログラムの第24回目として位置づけられており講習会受講者全員に修了証が発行されます．

「EST創発セミナ－」につきまして、参加者を募集しております。詳細は以下の通りです。

【第33回EST創発セミナー〔北海道〕～観光振興と環境負荷の小さい交通システムの両立に向けて～】
http://www.estfukyu.jp/sohatsu47.html 　（ご参加のお申込はリンク先のWEBページから）

　北海道の観光振興と環境負荷の小さい交通システムについて考えるセミナーを札幌市で開催します。
　前半は、学識経験者から、観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムをどのように考え実践していけばよいか、配慮事項やポイント等をご講演いただき、続いて、観光まちづくりと上下分離方式による地方鉄道の再生を同時に行うことで公共交通活性化を実現した京都府の取組みについてご紹介いただきます。
　後半は、北海道で観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムを実現するためには何が必要か、ご講演いただいた方々に、交通事業者、コンサルタント、国を加え、学識経験者のコーディネートのもとパネルディスカッションを通じて検討します。

日　時：平成２８年１２月１９日（月）１３：３０～１６：４５（１３：００受付開始）
場　所：アスティ４５ ＡＣＵ１２階「中研修室１２０６」
主　催：国土交通省北海道運輸局、ＥＳＴ普及推進委員会、公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団
参加費：無料

＜プログラム＞
1.開会挨拶
2.講演(1)（清水 哲夫　首都大学東京大学院都市環境科学研究科　教授）
　　「観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムとは？（仮）」
3.講演(2)（村尾 俊道　京都府 建設交通部 交通基盤整備推進監）
　　「『海の京都』を中心とする観光まちづくり」
4.パネルディスカッション「観光振興と環境負荷の小さい交通システムの両立に向けて」
　　パネリスト：
　　　清水 哲夫　首都大学東京大学院都市環境科学研究科 教授
　　　村尾 俊道　京都府建設交通部 交通基盤整備推進監
　　　長沢 敏彦　十勝バス株式会社 事業本部長
　　　原 文宏　　一般社団法人 シーニックバイウェイ支援センター 代表理事
　　　北海道運輸局
　　コーディネーター：
　　　高野 伸栄　北海道大学大学院公共政策学連携研究部 教授
5. 閉会

====================================================
問合せ先：環境的に持続可能な交通（ＥＳＴ）普及推進委員会事務局
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団（担当：熊井）
TEL：03-3221-7636　E-mail：seminar@estfukyu.jp

◆１２月３日（土）開催　日本海洋政策学会　第８回年次大会開催のご案内◆

１．日　時　：　２０１６年１２月３日(土)　９：３０～１７：４５　（交流・懇親会１８：００～）
２．場　所　：　早稲田大学　小野記念講堂（早稲田キャンパス　27号館　地下２Ｆ）　　（会場は、メトロ東西線：早稲田駅徒歩５分です）
３．プログラム
＜統一テーマ＞『海洋立国日本の将来　　－第３期海洋基本計画の策定に向けて－』
＜プログラム＞　
●開会挨拶　　　　　　　　 　　　　　　　　　　日本海洋政策学会会長　奥脇　直也
●基調講演
　　　　「わが国　海洋政策の展望と課題」　　　　　　　小野寺　五典（衆議院議員）
　　　　「新たな海洋立国と第3期海洋基本計画の課題」　寺島　紘士（日本海洋政策学会副会長）

<<研究発表（その１） 【座長　牧野　光琢（水産研究・教育機構）】>>
　　 1)「SIMSEAの科学的基礎の確立に向けた戦略的取り組み」 　森岡　優志（海洋研究開発機構研究員）
　　　2)「OCEANOGRAPHIC INFORMATION AS A CO-BENEFIT OF OCEAN RENEWABLE ENERGY PROJECTS - A CASE OF JAPAN'S OCEAN CURRENT POWER PROJECT」　
　　　　　　　　　　A.H.T.Shyam Kularathna(クララツナ シャーム)（東京大学大学院）
　　　3)「市場メカニズムを通じた環境・資源保全措置と世界貿易機関（WTO）の下での規律―水産エコラベルに焦点を当てて」 　　村上　悠平（笹川平和財団海洋政策研究所研究員）

<<研究発表（その２） 【座長　高木　健（東京大学）】>>
　　　 4)「南シナ海仲裁判断の意義とその海洋政策的示唆－海洋環境及び航行安全等に関する裁定後の関係諸国における議論を参考として－」　　　　　　　武藤　正紀（三菱総合研究所研究員）
　　　 5)「海底鉱物資源開発に伴う「海洋環境の汚染」に対する沿岸国の執行措置に関する一考察　―大陸棚での実施に伴って発生する騒音への対応を中心に―」　　　下山　憲二（海上保安大学校准教授）
　　　 6)「生物多様性に配慮した持続可能な資源探査・開発活動のための国際標準になりうる海洋環境影響評価に関する提案 －国連における国家管轄権外の生物多様性（ＢＢＮＪ）に対する
　　　　　　議論の動向をふまえて－」　　　 　　　　　　　 　　　　　　　柴田　由紀枝（横浜国立大学）
　　　 7)「海洋資源開発における社会経済影響の課題の検討」　　 　　　　　　　　　 川辺　みどり（東京海洋大学教授）

<<パネル・ディスカッション>>
テーマ【海のフロンティアを拓く　―日本型海域管理の将来像】
モデレータ：柴山　知也（早稲田大学）
パネリスト：岡本　信行（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）
　　　　　 　　　　加々美　康彦（中部大学）
　　　　　　　 　　兼原　敦子（上智大学）
　　　　　　　　　 　森下　丈二（東京海洋大学）

<<ポスターセッション>>　
1)「洋上風力発電事業と地域の共発展寄附講座の研究活動」 永井　紀彦（名古屋大学大学院客員教授/(株)エコー）
2)「ドイツにおける洋上風力基地港湾整備の現状」　　 竹内　彩乃（東邦大学講師）
3)「課題研究「海洋・宇宙の産学官連携方策に関する研究―海洋の総合管理にむけて」中間とりまとめ」 日本海洋政策学会課題研究グループ
4)「海洋教育における"海のプロフェッショナル"体験の有効性―「B&G東京湾海洋体験アカデミー」の試みー」　 林　未来（（公財）ブルーシー・アンド・グリーンランド財団係長）
5)「海のプロフェッショナル体験を通した海に対する意識変化―「B&G東京湾海洋体験アカデミー」を事例として―」　 杉野　弘明（東京大学特任研究員）
6)「小・中学生を対象とする海洋リテラシー調査から考える海洋教育の課題」 窪川　かおる（東京大学特任教授）
7)「課題研究「基本計画＆年次報告研究」中間報告」 日本海洋政策学会課題研究グループ
8)「わが国の「海水浴場」と「ライフセーバー」に関する法的考察」小山　隆彦（特定非営利活動法人　日本ライフセービング協会会員）
9)「沿岸域の総合管理の可能性についての一考察　―沖縄県読谷村の事例から、地域の協働による総合的管理の可能性を探る―」 加藤　美奈子（放送大学大学院）

●閉会挨拶　　 　　　　 　　　　　 　　　　　　日本海洋政策学会副会長　來生　新
●参加申し込：　日本海洋政策学会のホームページから所定の申込書にてメールもしくはFAXにてお願いいたします。(http://oceanpolicy.jp)
　　　　　　　　　　　　　　〆切　１１/２５（金）
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【お問い合わせ先】
日本海洋政策学会（JSOP）　事務局　　　
〒105-0001 港区虎ノ門1-15-160
　　笹川平和財団ビル６階 （公財）笹川平和財団海洋政策研究所気付
Tel/Fax：03-6457-9701 Mail：office@oceanpolicy.jp
URL：http://oceanpolicy.jp
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国土交通省では、交通運輸分野の政策課題解決に資する技術シーズを発掘するため、「交通運輸技術開発推進制度」という競争的資金を運用しています。
この制度での最新の研究開発状況及び研究成果を幅広くご紹介するため、11月29日（火）に第1回交通運輸技術フォーラムを開催することになりましたのでお知らせします。

日時：平成28年11月29日（火）13:00-16:20
場所：全国都市会館大ホール（最寄駅　東京メトロ永田町駅又は麹町駅）
講演：・交通運輸技術開発推進制度について
　　　・ドローンによる物流の実現に向けて
　　　・シームレス小型船システムの研究
　　　・コンテナクレーンのすべり免震機構と非破壊検査装置の研究開発
　　　・脈状注入による効率的な液状化対策工法の開発及び実用化
　　　　
プログラムなど詳細は以下をご覧ください。

http://www.mlit.go.jp/report/press/sogo17_hh_000071.html

皆様のご参加をお待ちしています。

このたび、国際交通安全学会は、表記の国際シンポジウムを開催する運びとなりました。ご多忙な時期とは存じますが、是非ご参加くださいますようご案内申し上げます。

国際交通安全学会 国際フォーラム実行委員会・事務局

・日　時：11月19日(土)14時開会、17時25分終了予定
・場　所：国連大学・ウタント国際会議場 http://www2.convention.co.jp/gifts2016/access.html
・登壇者：
　　基調講演　　Ulf Bjornstig ウメオ大学主任教授
　　司　　会　　太田勝敏　東京大学名誉教授
　　報告・討議　赤羽弘和　千葉工業大学教授
　　　　　　　　Nicola Christie　ロンドン大学交通研究所所長
　　　　　　　　Geem Tiwari　インド工科大学デリー校教授
　　　　　　　　 Marianne Vanderschuren ケープタウン大学交通研究センター准教授
・参加費は無料です。
・英語／日本語の同時通訳あります。

<申込み方法>
・下記のURLから、参加登録をお願いします。
http://www2.convention.co.jp/gifts2016/sanka.html
・参加者多数の場合は、抽選となる場合がございます。 当落の結果はメールにてご連絡を差し上げます。

<お問合せ>
・参加登録について
「第２回国際フォーラム」参加登録事務局（日本コンベンションサービス㈱内）
E-mail: giftsreg@convention.co.jp　TEL: 03-3508-1249（担当：若林）
・シンポジウムの内容について
国際交通安全学会　TEL: 03-3273-7884（担当：佐々・柿沼）

おかげさまで多くの方々にお申込み・お問い合わせ頂いております、「医学を基礎とするまちづくり（MBT）コロキウム」ですが、開催日（11月14日（月））が近づいてまいりましたので、再度お知らせさせて頂きます。「医学を基礎とするまちづくり研究所」ホームページ（ http://pi-mbt.wixsite.com/home ）には、詳細情報も更新されておりますので、是非今一度お目通しの上、ご参加を頂ますようどうぞよろしくお願いいたします。

■早稲田大学・奈良医大の共同研究「MBT」のさらなる推進に向けて
2012年より、奈良県立医科大学と早稲田大学は 「医学を基礎とするまちづくり （ MBT : Medicine-Based Town）」に関する研究を進めています。この研究は、わが国が直面する喫緊の社会的課題に対し、両大学の協働を核に、産学官の連携による課題解決を目指すものです。
2015年、早稲田大学は重点領域研究として「医学を基礎とするまちづくり研究所」（所長：後藤春彦 早稲田大学 教授） を設立しました。また2016年には、奈良県立医科大学でも「MBT研究所（所長：細井裕司 奈良県立医科大学 理事長・学長）」が開設されるとともに、産業界と一体となった「一般社団法人MBTコンソーシアム」（理事長：細井裕司）も設立され、研究体制の強化が進んでいます。
さらに、本年、JST-RISTEX、農林水産省政策科研をはじめとする１億円を超える大型研究費を獲得するなど、早稲田大学「医学を基礎とするまちづくり研究所」は順調に研究環境を拡充し、飛躍的な展開を見せようとしています。
このように、研究体制が強化されたことを受けてより一層の研究推進をはかるべく、この度コロキウムを開催する運びとなりました。皆様のご参加をお待ちしております。

■全米No.1のMayo Clinicを核とした医療都市
本コロキウムでは、全米No.1と言われる総合医療グループMayo Clinicを核とした医療都市形成の取組みについて、Mayo Clinicのあるミネソタ州の公民連携経済開発イニシアチブ「DMC-Destination Medical Center 経済開発局」から経済開発・地域づくり局長であるPatrick Seeb氏をお招きし、DMCプロジェクトの全貌を我が国で初めてご紹介していただきます。
Mayo Clinicのあるミネソタ州ロチェスター市の中心部は医療施設や患者滞在施設・ホテル等が整備され、それらが空中回廊等で連結されるなど、医療都市が形成されています。さらに2013年に設立された「DMC経済開発局」は、Mayo Clinicを核とした都市開発・産業振興計画を進めており、今後20年で60億ドルを超える投資が想定されています。計画が実現すると、世界にも類を見ない大規模な医療都市形成プロジェクトが誕生することとなり、わが国の都市や医療、福祉政策において大きな影響を与えるものと思われます。

■■コロキウム開催概要■■
■第１部「早稲田大学研究院フォーラム2016『医学を基礎とするまちづくり（MBT）の最先端』」
【日時】2016年11月14日（月）　13:30-17:20（開場13:00）
【会場】早稲田大学大隈記念講堂 　※定員：1,100名（無料）
【主催】早稲田大学
【共催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【プログラム】
・主催挨拶：鎌田薫　早稲田大学 総長
・共催挨拶：細井裕司　奈良県立医科大学 理事長兼学長
・基調講演1：荒井正吾　奈良県知事
・基調講演2：Patrick Seeb　米国ミネソタ州ロチェスター市 DMC経済開発局　経済開発・地域づくり局長
・報告1：後藤春彦　早稲田大学MBT研究所 所長
・報告2：一般社団法人　MBTコンソーシアム

■第２部　「新産業創生のための企業と医師との交流相談会」
【日時】2016年11月14日（月）　18:00-20:00
【会場】リーガロイヤルホテル東京　※定員：500名（会費：2,000円）
【主催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【共催】早稲田大学
【プログラム】
・MBTに関心ある企業とPatrick Seeb氏との意見交換
・奈良医大学長および教授陣（約70名）と企業の交流相談会
＊MBT会員企業によるブース展示あり

■参加申し込み、詳細情報
早稲田大学 重点領域研究機構 医学を基礎とするまちづくり研究所 ホームページ内特設ページ： http://pi-mbt.wixsite.com/home/colloquium

■問い合わせ
同研究所メールアドレス： wasedambt@gmail.com

アーバンインフラ・テクノロジー推進会議では、都市づくりに関するアーバンインフラストラクチャーとテクノロジーについて、学術と知識の交流を目的に、約四半世紀にわたって技術研究発表会を実施してまいりました。
2016年は 「コンパクトなまちづくりの技術とマネジメント」をテーマに、論文発表およびプロジェクト技術報告と、記念講演会を開催いたします。
また、交流展示会では、地方公共団体や諸団体の都市基盤施設、都市インフラ技術、関連プロジェクトに関する情報を一堂に集めたパネルや映像を展示いたします。
地方自治体、法人団体、企業の皆様、また、工学教育に携わる教員の皆様ならびに工学系学生の多数のご参加をお待ちしております。

◆◆第28回技術研究発表会 （論文・プロジェクト技術報告）◆◆

テーマ：「コンパクトなまちづくりの技術とマネジメント」
開催日：平成２８年１１月１０日（木）
受　付：13時開場
場　所：丸ビルコンファレンススクエア　８階　（東京都千代田区丸の内2-4-1）
参加費：無料
CPDプログラム：単位（土木学会／日本都市計画学会）　取得可
主　催：アーバンインフラテクノロジ－推進会議
協　力：三菱地所㈱
後　援：国土交通省、東京都、（独）都市再生機構、（一財）都市みらい推進機構

プログラム：
◇開会式／発表会　13:15～16:25

Ⅰ論文発表：22編 (A.環境・エネルギー　B.情報・防災・交通　C.都市の再興・まちづくり）
Ⅱプロジェクト・技術報告：8編

◇記念講演会　16:40～17:25
演　題：「都市行政の最近の話題」
講　師：国土交通省都市局都市計画課　都市計画調査室長　菊池雅彦　氏

◇講評・表彰式／意見交換会　17:40～19:30

HP／詳細： http://www.uit.gr.jp/gijutu/003_001.html

◆参加申込【11月4日（金）まで】
申請フォーム： https://www.uit.gr.jp/app/form03/

◆◆第23回交流展示会　＜同時開催＞◆◆

展示時間：10時00分～16時30分
入　場：無料　
出展団体：（公社）日本交通計画協会、（一財）民間都市開発推進機構、（独）都市再生機構、東京都、さいたま市、茨城県日立市、滋賀県守山市、秋田県小坂町、愛知県半田市、山口県下関市、熊本県御船町、愛知県岡崎市、福井県小浜市

問い合わせ先： http://www.uit.gr.jp/
アーバンインフラ・テクノロジー推進会議　事務局
電話：03-5261-5625

第１６回地震防災マネジメントセミナー「熊本地震で見えてきた課題と今後の展望」のご案内

■セミナー概要
　熊本地震では，2016年4月14日21時26分に震度７，マグニチュード6.5の地震が発生したのち，約28時間後の4月16日1時25分に震度7，マグニチュード7.3の地震が発生しました．一連の地震活動で震度7が2回観測されるのは，現在の気象庁震度階級が制定されて以来，初めてのことであり，今後の対応が注目されています．また，熊本地震の被災状況を詳細に調査していく中で，あらためて大地震（とりわけ内陸型地震）に対する課題も見えてきました．
　こうした状況を踏まえ，第16回のセミナーでは，「地盤・盛土」，「橋梁」，「ライフライン」，「国・自治体のＢＣＰ」の区分けで，熊本地震の実態について，最前線で活躍されている専門家の方々を講師にお招きし紹介していただくとともに，熊本地震での甚大な被害を踏まえて見えてきた課題と今後の展望についてご講演いただきます．

■プログラム
13:10～13:20　開会挨拶
13:20～14:10　平成28年熊本地震による地盤災害～教訓と課題～
　　　　　　　　　　　九州大学大学院 工学研究院 社会基盤部門　教授　Hazarika Hemanta
14:10～15:00　熊本地震による橋梁被害（仮）
　　　　　　　　　　　京都大学大学院 工学研究科　准教授　高橋 良和
15:00～15:10　休憩
15:10～16:00　熊本地震におけるライフライン被害について（仮）
　　　　　　　　　　　岐阜大学 工学部 社会基盤工学科　教授　能島 暢呂　
16:00～16:50　熊本地震と自治体のＢＣＰ
　　　　　　　　　　　東京海上日動リスクコンサルティング(株)　主幹研究員　指田 朝久
16:50～17:00　閉会挨拶
※本セミナーは土木学会継続教育 CPD 37 単位プログラムです．

１）主　催：公益社団法人土木学会（担当 地震工学委員会・地震防災技術普及小委員会）
２）日　時：2016年11月16日（水）
３）場　所：土木学会講堂（〒160-0004　東京都新宿区四谷1丁目外濠公園内）
４）定　員：120名（申込者多数の場合は先着順）
５）参加費：学会会員5,000円，非会員7,000円，学生2,000円（消費税・テキスト代含む）
６）申込方法：土木学会ＨＰ申込窓口より（ http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp ）
７）申込締切：2016年11月9日(水)
８）問合せ先：土木学会事務局研究事業課　小川 祐司
TEL 03-3355-3559　E-mail: ogawa@jsce.or.jp