1月28日(木)に高度防災工学センター主催のシンポジウム「災害からインフラを護り続ける構造工学の耐震技術 ～2Dから5Dへ～」を開催いたします。

このシンポジウムは東海地方の民間企業・行政の技術者を対象としたシンポジウムです。シンポジウムでは、”インフラの耐震や維持管理”をテーマに、構造工学のおける最新の研究成果を紹介しつ、インフラの耐震や維持管理の現状と今後の展望について議論を行う予定となっています。

日時：2016年1月28日(木) 13：00～17：00
場所：名古屋工業大学 4号館１Fホール
プログラム：
　　13：00～13：05　センター長挨拶　井戸田秀樹
　　13：05～13：15　名古屋工業大学学長挨拶　鵜飼裕之
　　13：15～14：30　基調講演
　　　　　　　　　「鋼橋の耐震設計の現状と巨大地震での被害軽減に向けた最新技術」
　　　　　　　　　　　後藤芳顯 プロジェクト教授　名古屋工業大学 次世代耐震工学研究所
　　14：45～16：15　話題提供
　　　　　　　　　能島暢呂 教授　岐阜大学 工学部 社会基盤工学科
　　　　　　　　　宮内秀敏 氏　ＮＥＸＣＯ中日本 建設・技術本部 専門主幹(橋梁担当)
　　　　　　　　　田崎賢治 氏　大日本コンサルタント インフラ技術研究所副所長 兼 特殊構造技術室長
　　　　　　　　　野中哲也 教授　名古屋工業大学 大学院工学研究科 社会工学専攻
　　16：15～16：55　パネルディスカッション(司会：小畑誠)
　　16：55～17：00　閉会の挨拶(副センター長 前田健一)

　　17：30～19：30　懇親会(希望者)

シンポジウムの詳細、参加申し込みについては高度防災工学センターwebページの情報をご覧ください

　東日本大震災から5年が経過し、国が定めた重点復興期間も終了する。被災地ではまだ復興に時間が掛かることが予想されるが、いくつかについては課題や成果が少しずつ見えるようになってきている。
　本シンポジウムでは、これまでの復興の課題の中でも土地利用とくらしや住まいの再生の問題を検証しながら、大規模災害における専門家の貢献と研究への展開について議論する。

主　催：日本建築学会　東日本大震災における実効的復興支援の構築に関する特別調査委員会
後　援（予定）：土木学会、日本都市計画学会、農村計画学会、空気調和・衛生工学会、建築設備技術者協会、日本建設業連合会、日本建築家協会、日本建築構造技術者協会、日本建築士会連合会、日本建築士事務所協会連合会、日本都市計画家協会

日　時：2016年3月12日（土）13:00～17:10
会　場：建築会館ホール（港区芝5-26-20）

＜プログラム（予定）＞
主旨説明　古谷誠章（早稲田大学）　13:00～13:10

【第一部】東日本大震災復興における課題と到達点　13:10～14:30
○総論編： 東日本大震災における専門家の貢献と課題（１人20分）
・建築・土木の視点から 内藤　廣（東京大学名誉教授）
・都市計画の視点から 中井検裕（東京工業大学）
○具体編： 復興事業における建築業務の位置づけと役割（１人20分）
・復興公営住宅の整備の実際：宮城県方式 三浦俊徳（宮城県土木部次長（建築統括））
・復興における建築専門家の貢献と課題 小嶋一浩（Y-GSA）

【第二部】研究者と実務者のクロストーク　14:40～17:00
話題提供：研究者の立場から（1人10分）
・過去の震災から何を学び何が出来なかったか 塩崎賢明（立命館大学）
・住民参加による復興計画と居住移行後の展開 森　傑（北海道大学）
・福祉連携型居住への挑戦 石井　敏（東北工業大学）

ディスカッション
　 内藤　廣、中井検裕、小嶋一浩、三浦俊徳、塩崎賢明、森　傑、石井　敏
コメンテーター　　牧　紀男（京都大学）ほか
　コーディネーター　槻橋　修（神戸大学）

まとめ　将来に向けて何が可能か　加藤孝明（東京大学）　17:00～17:10

　全体司会　小野田泰明（東北大学）
　副司会　　槻橋　修（前掲）
　記　録　　小杉　学（東北工業大学）

参加費：日本建築学会会員2,000円、後援団体3,000円、会員外4,000円、学生・被災地からの参加1,000円（資料代含む／当日会場払い）
定　員：300名（申込み先着順）
申込方法：Web 申し込み　 https://www.aij.or.jp/index/?se=sho&id=1351 　よりお申し込みください.
問合せ：日本建築学会事務局　事業グループ　榎本
　TEL：03-3456-2051　E-mail： enomoto@aij.or.jp

日本鉄鋼連盟は、わが国の土木ならびに建築分野の鋼構造に関する研究の活性化とあわせて鋼構造の健全な普及促進を図ることを目的として、日本国内の研究・教育機関等における研究者に対し助成する事業を1995年より継続して実施しています。2016年度助成事業は、下記要領にて研究テーマを公募中ですので奮ってご応募をお願いします。

１．募集期間　2015年10月15日（水）～2015年12月11日（金）

２．助成の対象となる研究
募集区分
① 研究分野指定助成（指定課題型）
　鉄鋼連盟の指定する4課題への助成　　助成金額（1件当り年間）100万円～最大500万円　　助成期間　１年間（単年度毎）
　最長3年間の継続給付可能

② 鋼構造研究支援助成（自由課題型）
　土木・建築部門での応募者による自由研究テーマへの助成　　助成金額（1件当り年間）50万円～最大200万円　　助成期間　１年間（単年度毎）
　最長2年間の継続給付可能

・助成金額は6,500万円程度として実施（審査状況により総額は変動することがあります）。

３．研究分野指定助成における指定課題
①土木分野：国土強靭化に資する鋼材適用技術に関する研究
②建築分野：大地震・大津波等の自然災害に対する鋼構造建築物の安全性向上に関する研究
③建築分野：鋼構造（合成構造、混合構造含む）の普及及び新しい鉄鋼製品市場創出に資する研究
④環境分野：３Ｒ（リサイクル・リデュース・リユース）を含みライフサイクルに渡って環境負荷低減に資する土木・建築鋼構造物の開発・評価に関する研究

４．応募要領　鉄鋼連盟のホームページに掲載
http://www.jisf.or.jp/info/jigyo/2016kokozo.html
本件に関する問合先：　一般社団法人日本鉄鋼連盟 経営政策本部　市場開発グループ　公募担当
TEL　03-3669-4815(直通)　FAX　03-3667-0245

道示では、杭とフーチングの接合部は、基本的に”方法B”としています。

　その場合、橋台の基礎をPHC杭Φ600B種で検討する場合は、基本的にRC逆T型橋台とすべきでしょうか？
　
　また、重力式橋台を選定する場合は、PHC杭を避けるべきでしょうか？

　よろしく、ご教示ください。

道路設計を行なっている者です。
現在、東京都の街路設計を行なっているのですが、照明基礎の施工方法について、ご意見をお聞かせください。
東京都の図集では、スパイラルダクト(φ500)を土中に設置し、柱状のコンクリート基礎の型枠代わりとしているようです。根入長は、支柱の長さによもよりますが、1500mmから2000mmです。
私自身、このスパイラルダクトおよびコンクリート基礎は、土中に構築する”杭基礎”考えておりましたので、施工法として、①ダクト径+100mm程度を削孔、②ダクトの挿入、③支柱の立込み、④コンクリートの打設、⑤ダクトと現状地盤間の砂やモルタル等による埋戻し、順に行なうもと考えておりました。
しかし、東京都からの指示では、オープン掘削により、スパイラルダクトの地上に露出させ、基礎を構築後に、周りを埋め戻すのが一般的、とのことです。この手法は、構造物を構築するときの手法と同じです。
この手法では、基礎周辺の地盤が緩み、杭構造としての前面抵抗を見る事が難しくなると考えますし、そもそもスパウラルダクトを用いる意味がない様に思われます。もし、この手法であれば、標識の様な矩形のコンクリート基礎が必要になると思います。
一般的なご意見をお聞かせ頂けませんでしょうか。よろしくお願いします。

国交省設計便覧(橋梁編)を参考に地山補強工の頭部に設けるキャッピングビーム工の配筋図を作成しています。上面と下面で重ね継手の位置は基準書のとおりずらした配筋にしています。その時に上面の配筋についても重ね継手の位置をずらすのが良いのでしょうか。道示P197の下から10行目に"一断面に集中させないように・・・"とあるため、重ね継手は断面上ではずらし、平面的にはずらさなくてもよいと考えていますがいかがでしょうか。ご教示お願いいたします。

下路式アーチ橋について、H24道示から動的解析を実施することが望ましいという一文が追加されました。
今回、この一文を受けて、単純下路式アーチ橋（両端橋台）で動的解析を実施しました。
そこで、ひとつ問題が発生しております。
固定・可動での計画としているのですが、固定支承への動的解析の応答値が非常に大きいものになっております。
この水平力を用いると橋座幅をSで決定されるものより、さらに1.2m程度広げる必要がでてきました。
動的解析での水平力は、L2の静的のものに比べて2倍以上になっています。

そこで質問です。
・やはり、動的解析の応答値を用いる必要があるのか。
・そもそも両端橋台での動的解析もモデルがおかしいのか。（L2の静的では、橋台には土の減衰を考慮して、構造物補正係数でCs=0.45程度になる。）

これまで、下路式アーチ橋は、動的解析は必要ないとされてきたため、なかなか事例がありません。

どうか情報を頂ければと思います。

主催：日本建築学会　海洋建築委員会
後援（予定）：土木学会、日本建設業連合会、日本建築家協会、日本建築構造技術者協会、日本建築構造設計事務所協会連合会、
　　　　　　　　日本建築士会連合会、日本建築士事務所協会連合会、日本船舶海洋工学会、日本海洋工学会、日本沿岸域学会

今般刊行の『海洋建築の計画・設計指針』は、海域（沿岸海域及び沖合）に建設される建築の計画・設計において考慮すべき基本事項を
示した指針です。本講習会では、土木・建築分野の設計者・技術者が海洋建築の計画や設計に携わる際の進め方について、出版書籍に
沿って解説します。

日　時：2015年2月16日（月）13:00～16:30
会　場：建築会館ホール（東京都港区芝5-26-20）
参加費：日本建築学会会員8,000円、後援団体会員10,000円、会員外13,000円（テキスト代含む）
定　員：220名（申込み先着順）

講　師：松井徹哉（名古屋産業科学研究所）、桜井慎一（日本大学）、関　洋之（梓設計）、中西三和（日本大学）

＊申し込み方法など詳細はこちら：
http://www.aij.or.jp/jpn/symposium/2014/150216_l000.pdf

２０１５年５月２５日（月）から２８日（木）に，仙台にてIEEE CIS (Computational Intelligence Society)主催のCEC 2015 (Congress on Evolutionary Computation：進化計算に関する国際会議)が開催されます．
例年と異なる取り組みといたしまして，標準的な進化計算アルゴリズムや関連アルゴリズムを，実応用に適用させるために行った工夫を強調した論文を取り上げたいと考えております．
従来，本国際会議では，アルゴリズムの新規性が主に取り上げられておりましたが，実問題に適用するために施した改変に関するノウハウを共有することも重要な側面になってきております．
進化計算を中心議題とした国際会議ではありますが，ベンチマーク問題に対するアルゴリズム改良だけでなく，応用指向の研究発表を募ることにより，アルゴリズムと応用問題の新たな出会いの場を創り出していきたいと考えております．
どうぞ，初夏の仙台まで足をお運びいただき，進化計算に関する最先端の研究交流を行うことができればと思います．ご投稿をお待ちしております．

主要な日程
　申し込み論文投稿締め切り：２０１５年１月１６日（延長されました！！）
　査読結果（採否）の通知：２０１５年２月２０日
　論文最終版投稿締め切り：２０１５年３月１３日
　Early registration（早期登録）締め切り：２０１５年３月１３日

会議日程
　２０１５年５月２５ー２８日

開催会場　　仙台国際センター　 http://www.sira.or.jp/icenter/index.html

学会HP　 http://www.cec2015.org

お問い合わせ
　IEEE CEC 2015 Publicity Co-Chair
　下山　幸治（東北大学　流体科学研究所）
shimoyama -at- edge.ifs.tohoku.ac.jp

斜角（Θ=60度以下）の場合の慣性力の作用方向についてご教授ください。

斜角60度以下の場合、上部構造からの水平力は橋台背面直角方向に置き換えるべきなのでしょうか。（橋軸方向の分力となる？）
道示Ⅳ編　Ｐ218に斜め橋台として考え方が記載されていますが、あくまでも設計対象が橋台で且つ支持条件が固定・可動の場合との認識でしょうか。

現在、とある2径間の橋梁で斜角40度程度の橋を設計しています。（橋脚も斜角を有している）
支持条件は全方向分散支持であり、上記の道示Ⅳ編　Ｐ218の文言を気にしています。

皆様のご意見をお聞かせ願えないでしょうか。