斜角（Θ=60度以下）の場合の慣性力の作用方向についてご教授ください。
斜角60度以下の場合、上部構造からの水平力は橋台背面直角方向に置き換えるべきなのでしょうか。（橋軸方向の分力となる？）
道示Ⅳ編 Ｐ218に斜め橋台として考え方が記載されていますが、あくまでも設計対象が橋台で且つ支持条件が固定・可動の場合との認識でしょうか。
現在、とある2径間の橋梁で斜角40度程度の橋を設計しています。（橋脚も斜角を有している）
支持条件は全方向分散支持であり、上記の道示Ⅳ編 Ｐ218の文言を気にしています。
皆様のご意見をお聞かせ願えないでしょうか。
応募要領
募集人員 教授 １名
所属専攻講座 大学院自然科学研究科・環境共生工学専攻・広域環境保全工学講座
専門分野 海岸・沿岸工学および防災・減災に関わる分野
担当科目 学部： 流体の力学，海岸工学，沿岸環境学および関連科目
大学院： 沿岸環境および防災・減災に関わる科目
応募資格 (1) 学位：博士の学位あるいはPh.D.を有する方
(2) 実績・能力：
・専門分野において優れた研究業績を有する方
・新しい分野を切り開いて行こうとする意欲が旺盛な方
・国内的，国際的な視点から，地域社会や産・官界と連携して活動できる方
・学部および大学院における教育・研究および学科の運営に対して十分な能力と熱意がある方
・英語による講義ができる方（海外留学の経験がある方が望ましい）
・外国人の場合には，学内の諸業務の遂行が可能な日本語運用能力を有する方
着任時期 採用決定後できるだけ早い時期
提出書類 (1) 履歴書（市販のもので可。写真を貼付すること。連絡先にＥメールアドレスも記入のこと。なお，男女を問わず，出産，育児，介護に専念（あるいは従事）した期間について考慮することを希望される場合は，付記して下さい。）
(2) 業績一覧（レフリー付専門誌論文，国際会議論文，レビュー論文，紀要，解説・研究報告，学位論文，著書，作品，特許，講演，学会賞などの受賞，研究助成などの取得，教育業績，学会等における活動，社会における活動，その他の業績に区分すること．なお，実務で従事したプロジェクトや作品のある場合は，その概要をA4用紙5枚程度にまとめて別途提出可です。）
(3) 主要論文5編の別刷り（コピー可）
(4) これまでの研究の概要（A4用紙に2000字程度）
(5) 今後の研究計画と抱負（A4用紙に1000字程度）
(6) 学生の教育に対する抱負（A4用紙に1000字程度）
(7) 本人についての所見を求め得る方2名の氏名・役職・連絡先
応募期限 平成27年1月16日（金） 必着
選考方法 第一次選考 書類審査 平成27年1月下旬（予定）
第二次選考 面接 平成27年2月上旬（予定）
二次選考時の旅費等の経費は自己負担となります。
なお、熊本大学は男女共同参画を推進しています。（詳細はホームページをご覧下さい。http://gender.kumamoto-u.ac.jp/）選考にあたっては、男女共同参画社会基本法の精神に則り，適正に行います。
書類提出先 封筒に「教員応募書類」と朱書きのうえ，簡易書留で下記宛てにご送付下さい。
なお，応募書類は返却しません。また，応募書類に含まれる個人情報は，国立大学法人熊本大学の定めに従い，本人事選考にのみ使用し，他の目的には一切使用しません。
〒860-8555 熊本市中央区黒髪2-39-1
熊本大学大学院自然科学研究科 教授 柿本 竜治
問い合わせ先 熊本大学大学院自然科学研究科 教授 柿本 竜治
E-mail： kakimoto@kumamoto-u.ac.jp
TEL:096-342-3537
ホームページ http://www.civil.kumamoto-u.ac.jp/
「セメントの底力」セミナー／大阪 ≪参加費無料≫
未曾有の被害をもたらした東日本大震災を契機に、地震はもとより多発するゲリラ豪雨や竜巻といった自然災害から、人々の命や生活・財産を守るためインフラ整備の重要性への関心が高まっています。
このセミナーでは、この国の将来を担う大学生・専門学校生をはじめ若手技術者の皆様をおもな対象に、いま一度日本の国土について、また将来にわたり安全安心な生活を守るための社会資本整備について理解を深めていただきたく、国土整備のプロ・大石久和氏と、未来の日本を支え、優秀で「使える」エンジニアを育てるプロ・宮川豊章先生を講師に迎えご講演をいただきます。
いつもの授業ではなかなか聞くことのできない、とっておきの話題が盛りだくさんの講演です。皆様のご参加をお待ちしています。
○主催：一般社団法人セメント協会
○後援：公益社団法人土木学会関西支部 一般社団法人日本建築学会近畿支部
公益社団法人日本コンクリート工学会近畿支部
○日時：2014年12月3日（水） 13：00～17：00 (開場12：00)
○会場：毎日新聞オーバルホール(毎日新聞社大阪本社ビルB1)
〒530-8251大阪府大阪市北区梅田3-4-5(℡06-6346-8351)
JR大阪駅(桜橋口)・地下鉄西梅田駅から徒歩9分、JR環状線福島駅から徒歩5分
○参加費用：無 料
○定員：200名(先着順)
○プログラム
13：00主催者挨拶
①13：05～14：00 私たちの暮らしにセメント・コンクリートができること
時政 宏／セメント協会・常務理事
②14：10～15：10 造りこなし、使いこなす-設計・照査・診断・予測・予断-
宮川豊章氏／京都大学大学院 教授
③15：20～16：50 初めて学ぶ「国土学」-その成立ちから将来に向けて-
大石久和氏／国土技術研究センター・国土政策研究所長
○お申し込み方法：下記、セメント協会ホームページの「セメントの底力セミナー」特設ページから。
http://www.jcassoc.or.jp/tokusetsu/cement_sokodikara/index2.html
またはファクスで氏名・御所属・連絡先・人数を明記の上、下記まで申し込みください。
問い合わせ先：〒103-0023東京都中央区日本橋本町1-9-4Daiwa日本橋本町ビル7階
一般社団法人セメント協会 広報部門 「セメントの底力セミナー」係
℡03-5200-5055 Fax03-5200-5062
主催：建設副産物リサイクル広報推進会議 中国地方建設副産物対策連絡委員会
後援：国土交通省 ３Ｒ活動推進フォーラム
2014建設リサイクル技術発表会・技術展示会は、建設リサイクルの更なる普及と促進にむけて、関係者（工事発注者、建設工事施工者等）に対する意識啓発と建設リサイクルの推進に有用な技術情報等の周知・伝達、技術開発の促進、一般社会に向けての建設リサイクル活動のＰＲを目的としています。
今年度は「建設技術フォーラム2014in広島」「エコ・イノベーションメッセinひろしま」「脱・温暖化フェア2014inひろしま」との同時開催の形で、建設リサイクル活動をＰＲします。
◆技術発表会◆
日時：平成26年11月21日（金） 13：00～16：30 （開場・受付：12：30～）
会場：広島県立広島産業会館 東展示館 http://www.hiwave.or.jp/hikos/kaikan/kaikantop.htm
定員：250名
参加：無料 ※建設副産物リサイクル広報推進会議ホームページよりお申込みください
http://www.suishinkaigi.jp/activity/public/technology/new.html
CPD：3.3単位
CPDS：4ユニット
プログラム：
１２：３０ 開場・受付
１３：００ 開会
開会挨拶 建設副産物リサイクル広報推進会議 会長
中国地方建設副産物対策連絡委員会 委員長
来賓挨拶 国土交通省 総合政策局 技術参事官
１３：１０ 特別講演 「東日本大震災で発生した災害廃棄物等の処理業務報告」
一般社団法人日本建設業連合会 復旧・復興対策特別委員会
災害廃棄物部会幹事長 児島 彰 氏
１３：５０ 技術発表
ボンテラン工法研究会 「泥土リサイクル技術「ボンテラン工法」」
（株)奥村組 「災害廃棄物のコンクリートがれきの再生コンクリートとしての再利用に関する検討」
日特建設(株) 「老朽化した吹付法面を再構築するニューレスプ工法」
日本道路(株) 「超保水性インターロッキンク゛フ゛ロック「レインボーエコロブロックＢiz」
独立行政法人土木研究所 「「建設発生土利用技術マニュアル第4版」の改定のポイント等について」
１５：３０～１５：４０ 《 休 憩 》
１５：４０ 特別講演 「建設リサイクル推進計画2014の策定について」
国土交通省 総合政策局 公共事業企画調整課
環境・リサイクル企画室 室長 福島 眞司 氏
１６：２０ 建設リサイクル技術展示会 表彰式
１６：３０ 閉 会
◆技術展示会◆
日時： 平成26年11月21日(金) 10：00～17：00
平成26年11月22日(土) 10：00～16：00
場所： 広島県立広島産業会館 西展示館
※優秀な展示を行なった団体には、建設副産物リサイクル広報推進会議会長より技術発表会の会場で表彰状が授与されます。
国土交通省道路局では、「学」の知恵、「産」の技術を幅広い範囲で融合し、道路政策の質を一層向上させるため、平成１６年１０月より新道路技術会議（委員長：石田東生 筑波大学大学院教授）を設置しております。
この度、平成２６年１０月３０日に開催しました「第２５回新道路技術会議」において審議を行った結果、平成２７年度から取り組む道路政策の質の向上に資する技術研究開発の提案を、研究者の方々から広く募集することとしましたのでお知らせします。
１．募集期間 平成２６年１１月１０日（月）から平成２６年１２月１１日（木）
２．研究期間 平成２７年度から３年間以内
３．募集要領及び提案様式 国土交通省のホームページ（ http://www.mlit.go.jp/road/tech/index.html ）より、応募要領及び提案様式をダウンロードできます。
多くのご応募をお待ちしております。
質問させて頂きます。
道路の計画交通量を設定するにあたり、交通量推計交通量図を頂きました。
計画交通量を設定する区間をＡ～Ｂとした場合、計画交通量はそのＡ～Ｂ方向に該当する数路線の交通量図の台数のうち、一番多い台数をＡ～Ｂ方向の計画交通量として良いのでしょうか？
初歩的な質問で恐縮ですが、宜しくお願い致します。
『土木女子！』出版記念特別パネル展 「土木女子！ Mini Gallery」を土木図書館ロビー前で開催中。
開催期間：2014年11月28日まで
展示会場：四ツ谷・土木学会 １F 土木図書館前ロビー
募集：当センターでは、下記要領で専門研究員を1名募集しています。
http://www.pwri.go.jp/jpn/saiyou-ukeire/saiyou.html#03
職名：水災害研究グループ 専門研究員
募集人員：１名
任用期間：平成27年2月1日以降できるだけ早い時期～平成30年1月31日
（契約は会計年度毎の更新となる。なお研究・教育計画によっては雇用期間を延長する場合がある。）
勤務条件および待遇：
給与： 経験年数に応じて下記の範囲内で支給（平成26年 4月現在）
日額13,500～20,290円程度
(常勤職員給与が改定された場合、常勤職員給与との均衡から増額又は減額する場合があります)
就業時間： 8:30～17:15 休憩時間：12:00～13:00 （フレックス取得可）
休日： 土日・祝日および年末年始（12/29-1/3）
休暇制度： 1) 採用日に10日付与（ただし、採用された日から3ヶ月の間は3日の範囲内、6ヶ月の間は5日の範囲内まで）2) 特別有給休暇：忌引きなど
3) 無給休暇：病気休暇など
諸手当： 時間外勤務手当、休日手当、期末手当（6月、12月）、通勤手当、住居手当 など
社会保険等： 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
職務内容：
ICHARMは世界の水関連災害を防止・軽減するべく、各地域が実態を踏まえた的確な戦略を構築できるよう、災害対策の考え方を整理するとともに各地でのパイロットプロジェクトを通じての実践活動支援を行っている。効果的・効率的な水関連災害対策を行うためには、特に防災政策の優先度が低い途上国においては、防災対策の現状や想定される被害の大きさ、あるいは防災施策の有効性を人々に理解してもらうための、水災害リスク指標が必要かつ重要である。このリスク指標は、洪水・渇水などの外力（ハザード）によって、人命・農作物・一般資産などにどのような影響が及ぶかを定量的に示すものであり、将来想定される気候変動などの状況下で、影響の程度や発生頻度がどのように変化するかを評価するものとなる。ICHARMにおいては、データが乏しい途上国でも適用可能な、グローバルデータを利用するリスク指標の開発を継続して行っており、将来的には世界各地域で適用および比較可能な指標とし、水災害被害軽減に向けて防災関係者が共通の目標とできることを目指している。
ICHARMは平成24年度から文部科学省による「気候変動リスク情報創生プログラム」を開始しており、水災害（洪水・渇水）が懸念されるアジアの5つの特定脆弱流域における水災害リスクの社会経済評価を目的として、リスク評価モデルの改良やリスク指標の開発を進めており、この成果を踏まえつつ、より広範囲に適用可能な指標開発を行う。これらを踏まえ、当該専門研究員は、以下の業務を行う。
・これまでに世界で開発されたリスク指標やそれに関する災害データ（主に人的被害や農業被害、一般資産被害に関するデータ）、及びリスク指標に関する専門家会合などの関連活動について情報収集し、整理する。
・各流域の特徴（気象・水文・地形・社会状況・歴史・過去の災害経験など）を十分に把握し、グローバルに共通な因子を抽出しながら、グローバルに適用可能で、人命・農業・家屋・一般資産等に対する影響を定量的に評価できるリスク指標の開発を行う。
・開発したリスク指標の世界各地域での適用性の検証を行う。特に、アジア5流域（インダス川、チャオプラヤ川、メコン川、ソロ川、パンパンガ川）において、水災害リスクの社会経済評価を目的として、リスク指標の適用性の検証を行う。
・リスク指標に関してICHARMが主催あるいは共催する国際専門家会議における企画運営の補佐を行う。
・ICHARMで実施している研修に参加している研修生の指導を行う。
応募条件：
1) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野で修士以上の学位を有すること
2) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野での実務経験あるいは研究実績を有すること
3) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野で英文論文（査読付きが望ましい）を1編以上公表していること
4) 英語での高度なコミュニケーション能力（会話・読解・作文能力）を有すること
応募締切：平成26年12月26日（金）17:00 必着
選考方法： 書類審査（一次）、面接（二次）に基づき、知識、実務経験、過去の業務実績、研究意欲、英語能力等を総合的に勘案して、職務内容に最も適任であると考えられる者を１名選考する。
提出書類： 様式自由、書類は全てＡ４版。日本語もしくは英語のみ受け付ける。但し、(7)は英語のみとする。
（1）履歴書
（2）業績書
（3）研究論文リスト
（4）研究論文別刷り（5件以内）
（5）学位取得証明書
（6）成績証明書（大学、および、大学院の両者）
（7）業務に関する抱負（600～1000文字以内でA4版1枚。英語のみ。）
（8）その他必要に応じて記載。
書類提出先・問い合わせ先：
〒305-8516 茨城県つくば市南原１番地６
独立行政法人土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター
水災害研究グループ 冨村 宛て
郵送資料については、封筒に「専門研究員応募書類在中」と明記の上書留で郵送のこと。また応募条件の詳細等については下記に問い合わせること。
TEL: 029-879-6815
FAX: 029-879-6709
E-mail: icharm_recruitment2@pwri.go.jp
災害科学研究所・盛土の性能向上技術普及研究会（委員長：常田賢一）では、地震、豪雨などによる道路盛土、鉄道盛土、宅地盛土などの盛土について、性能評価の視点から、既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究および普及に努めてきました。このたび、これらの活動成果を取りまとめた図書「盛土の性能評価と強化・補強の実務」を、一般財団法人土木研究センターから発行いたします。これを機に、厳しい自然環境が危惧される将来において、必要性は認識されながら、具体的に強化や補強が進み難い盛土に対する取組み、将来の防災の方向性を知り、考えて頂く、技術セミナーを開催いたします。
１．開催日、場所等
平成２６年１２月１０日（水）【東京】 TKP品川カンファレンスセンター（港区高輪3-26-33 京急第10ビル 5F TEL 03-5793-3571）
平成２６年１２月１１日（木）【大阪】 大阪大学中之島センター（大阪市北区中之島4-3-53 TEL 06-6444-2100）
２．プログラム
－東日本大震災と復興道路等の整備について－ 国土交通省 東北地方整備局 道路部 道路調査官 宮田忠明
【東京】－道路盛土の性能評価と課題－ 独立行政法人土木研究所 地質・地盤研究グループ 上席研究員 佐々木哲也
【大阪】－盛土構造物の合理的耐震化のために－ 東京理科大学 教授 龍岡文夫
盛土の性能評価と強化・補強の実務（総括） 盛土の性能向上技術普及研究会 委員長 大阪大学 教授 常田賢一
盛土の性能評価と強化・補強の実務 主な技術紹介（６工法） 盛土の性能向上技術普及研究会 委員
３．共 催 一般財団法人災害科学研究所、一般財団法人土木研究センター
４．後 援 【東京会場】公益社団法人土木学会関東支部、公益社団法人地盤工学会関東支部
【大阪会場】公益社団法人土木学会関西支部、公益社団法人地盤工学会関西支部
５．テキスト 「盛土の性能評価と強化・補強の実務」
６．受 講 料 ６，０００円/人（テキスト代および消費税を含む）
詳細は下記URL
土木研究センターHP http://www.pwrc.or.jp/wnew1411.html#kousyukai00
災害科学研究所HP http://csi.or.jp/morido-gijutsu-s/
地方で土木設計コンサルタントの設計を行っています。
相談者も少なく、このページに出会いました。
これを機に教えて頂きたい。また、ご意見をお伺いしたいのですが、『地盤改良幅』についてです。
道路土工擁壁工指針（平成24年度版）P.135には、良質な支持層が比較的浅い位置にあり、全層改良する場合にも地盤改良幅【擁壁底板幅+2Z・tanθ】と記述されています。
しかし
道路土工カルバート工指針（平成21年度版）P.40には【軟弱層の下に底板面積と同面積で支持できる地盤がある場合の地盤改良幅は底板幅】となっております。
どちらも表層混合処理工の範囲内（2ｍ程度）で、鉛直力（支持力）さえあれば、経済性の観点から余裕幅分の改良は不必要だと思うのですが、なぜ擁壁工指針では全層改良する場合でも余裕幅を取る必要があるのでしょうか？
また、陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアルP.177では、改良部と未改良部の剛性が大きく異なることから改良端部の改良体に応力集中するために、応力集中緩和対策として構造物基礎幅に左右に1ｍ以上広げるのが良いと記述されています。計算においても構造物基礎幅で安定する結果を出していても、構造物基礎幅に左右1ｍを取った幅で計算する必要があるのでしょうか？
ご意見お聞かせ下さい。