φ2500の立坑内に3号組立人孔（φ1800）を据え付けるのですが、高さが約10mあります。
ケーシング立坑なのですが、底盤コンクリート打設時は水中コンクリートでしたので、トレミー管をコンクリート内に入れ込んだ状態で約1m高さで打設しました。
次に調整コンクリートとして底盤コンクリートの上に10cmのコンクリートを打設したいのですが、やはりトレミー管を使用したほうがいいのでしょうか？現場で提灯ホッパーにサニーホースを付けて打設していたのですが、これはやはりまずいでしょうか・・・？
あと、ケーシングと人孔の間に間詰めコンクリート及びモルタルを打設するようになっているのですが、その際もトレミー管の使用が望ましいのでしょうか？ちなみに底から2m程度は鉄筋組立を行っているのでトレミー管の筒先を入れる隙間はありません・・・
トレミー管を使用する本来の意味合いも含めてご指導のほど、よろしくお願いいたします。
土木学会会員 各位
公益財団法人日本交通公社
会長 志賀 典人
当財団機関誌『観光文化』２１７号の発行について
日頃より、当財団活動へのご支援・ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、１９７６年の創刊から今年で３７年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
当財団は昨年４月に「公益財団法人」に移行し、これを機に『観光文化』の編集内容を刷新いたしました。このたび、改訂版第３号となります２１７号「特集テーマ：ホテル・旅館の歴史に見る交流機能と文化表現の変遷」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publishing/index.php?content_id=197
今後も、小誌の発行（１月、4月、7月、１０月の年４回）に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
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連絡先：
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人 日本交通公社
「観光文化」編集長
100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1
朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077
katagiri@jtb.or.jp
http://www.jtb.or.jp/
主催：公益社団法人 地盤工学会
後援：公益社団法人 土木学会 一般社団法人 日本建築学会
通称「青本」と呼ばれ親しまれてきた「地盤調査の方法と解説」が平成25年3月に全面改訂されました。
本講習会では，本書の編集及び原稿執筆を担当した「地盤調査規格・基準委員会」および委員会内に設置した10のワーキンググループの主たる委員が中心となって講師を務めます。
各講習が，規格・基準の使用方法のみを説明するのではなく，結果の解釈や利用方法も含めており，地盤・基礎工学，地盤環境調査等に携わる技術者・研究者に今後広く役立てて頂ける内容となっております。
G-CPDポイント数：6.0
日 時：平成 25年5月27日（月）9：30～17：00
会 場：中央大学駿河台記念館 3階 370教室（東京都千代田区神田駿河台3-11-5） ※地盤工学会ではありませんので、ご注意ください。
会 費：地盤工学会会員 12,000円 非会員 16,000円 学生会員 6,000円 後援団体の会員 15,000円（テキスト代別）
テキスト：新刊本「地盤調査の方法と解説」（平成25年3月発行）を使用します。
定 員：200名
講 師：長田 昌彦【埼玉大学】、水谷 崇亮【（独）港湾空港技術研究所】、小松 満【岡山大学】、平林 弘【東亜建設工業（株）】、小早川 博亮【（一財）電力中央研究所】、浅井 健一【（独）土木研究所】、中島 誠【国際環境ソリューションズ（株）】、稲垣 秀輝【（株）環境地質】
申し込み方法など詳細はこちら：
http://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=141…
主催：公益社団法人 地盤工学会
後援：公益社団法人 土木学会 一般社団法人 日本建築学会
コンピュータ技術のめざましい進歩と実務における変形解析のニーズの高まりから，有限要素法（FEM）に基づく数値解析の役割は近年ますます重要なものとなっています。
地盤工学会では，従来より実務におけるFEMプログラムの利用を意識し、講義と電算実習を交えた「わかって使うFEM講習会」を開催しております。その前準備を兼ねて，FEMの初歩を理解するために講義のみ講習会を企画いたしました。
「わかって使うFEM講習会」へ参加される方はもちろん、されない方にとっても基礎的な学習ができる構成となっております。
G-CPDポイント数：11.0
日 時：平成25年5月22日（水） 10:30～16:20、 5月23日（木） 9:00～17:00
会 場：地盤工学会 大会議室（東京都文京区千石4―38―2， Tel 03-3946-8677）
会 費：地盤工学会会員14,000円 非会員18,000円 学生 3,000円 後援団体の会員 17,000円 （テキスト代別）
テキスト：「地盤技術者のためのFEMシリーズ① はじめて学ぶ有限要素法」を使用します。
定 員：70名
講 師：石井 武司【中央大学】、荻迫 栄治【清水建設（株）】、川原 睦人【中央大学】、蔡 飛【群馬大学】、菱谷 智幸【（株）ダイヤコンサルタント】、古屋 弘【（株）大林組】、若井 明彦【群馬大学】
申し込み方法など詳細はこちら：
http://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=141…
セメント協会では、セメント・コンクリート論文集Vol.67への投稿論文を募集いたします。「セメント・コンクリート論文集投稿要領」および「セメント・コンクリート論文集原稿執筆要領」をご高覧のうえ、ふるってご応募ください。
詳細は下記ホームページをご覧ください。
橋台への慣性力の分担比率とはどのような概念でしょうか。
道示Ⅴ6.4.8p107の「橋台基礎の照査」において、レベル2地震動に対する橋台への慣性力の分担率がレベル1地震動に対する照査の場合よりも大きくなる場合等には、橋台基礎の照査の必要性について十分検討するのがよい。とありますが、どのようにすれば、分担比率が大きい小さいと導き出すことができるのでしょうか。
宜しくお願いします。
著名；『高速道路管理事業の例から学ぶ 問題解決型・プロジェクト形成のすすめ／インフラ資産の運用、管理におけるマネジメント』
■著者；濃添元宏
■発行；日刊建設工業新聞社（03-3433-7151）
■定価：2300円＋税
■体裁：Ａ5版232ページ
■発売：相模書房
■発売日：平成25年3月21日
インフラの老朽化や維持管理が問題となっています。インフラ資産を適正に運用、管理するには、問題点を熟知した現場の技術者がボトムアップで「管理プロジェクト」を形成し、実現に移すことが重要です。著者の濃添元宏氏（大林組土木本部顧問）は、高速道路を止めることなど考えられなかった時代に「東名高速道路の集中工事」を実現させるなど、旧日本道路公団のさまざまな現場でプロジェクトに関与してきました。濃添氏がリーダーとなり実現させた３事例をベースに、インフラ資産の運用・管理におけるプロジェ
クト形成のあり方を解説し、現場リーダーに求められる機能を明らかにします。推薦の言葉は、小澤一雅東大工学系研究科教授が書いています。
地中熱協会では、地中熱利用について基本から勉強したいという方を対象として、基礎講座を開催しています。過去に6回開催していますが、毎回、定員を越える参加希望があり、好評をいただいています。基礎講座では、オーム社から出版されています「地中熱ヒートポンプシステム」を教材として、成田樹昭教授をはじめ一流の先生方に講義をしていただき、2日目の午後には、見学会も計画しています。多くの方のご参加をお待ちしています。
第7回地中熱基礎講座を5月14日（火）-15日（水）に川崎市産業振興財団 9F第3研修室にて開催されます。
定員は60名です。
お早めに所定の参加申し込み書に記入の上、メールまたはＦＡＸで事務局までお送りください。
１． 期日： 平成25年5月14日（火）～15日（水） ２日間
２． 催し物タイトル： 第7回地中熱基礎講座
３． 主催： 特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会
４． リンク先アドレス： http://www.geohpaj.org/archives/2551
お世話になります。
現在、年間の杭基礎の仕事量を調べています。
仕事量は、工事件数・金額等です。
発注は、国土交通省、県です。
何かその内容が書かれた資料は無いでしょうか？
また、どこに行くとわかるでも構いません。
よろしくお願い致します。
１．公募職種・人員：准教授・１名
２．所 属：宮崎大学工学教育研究部（社会環境システム工学科担当）
３．専 門 分 野：土木計画学分野
４．応 募 資 格： (1) 上記専門分野に業績があり、教育・研究に強い熱意と意欲を持って
土木計画学分野に関する教育・研究ができること
(2) 博士の学位を有すること
(3) 大学院工学研究科修士課程の教育・研究指導ができること
(4) 大学院農学工学総合研究科博士後期課程の教育ができること
５．採用後の業務：
(1) 全学共通教育科目及び工学基礎科目等の担当
(2) 土木計画学分野科目等の担当
(3) 大学院工学研究科修士課程の教育・研究指導の担当
(4) 大学院農学工学総合研究科博士後期課程の教育の担当
(5) 全学・大学院・学部・学科の運営に関すること
６．採用予定日：平成25年8月1日
７．提出書類： (1) 履歴書：様式第3号-2 （顔写真：JPEGファイル添付）
(2) 研究面における活動 ：様式第3号-3
(3) 教育面における活動 ：様式第3号-4
(4) 大学運営における活動（高等教育機関からの応募者）：様式第3号-5
(5) 学会および社会における活動状況：様式第3号-6
(6) 主要な論文別刷（5編程度、複写可）
(7) 科学研究費等の外部資金の取得状況（代表・分担の別を明記）
(8) 研究分野、およびこれまでの教育と研究の内容（2000字程度）
(9) これからの教育と研究の抱負（1000字程度）
(10) 推薦書1通、もしくは応募者の状況を説明できる方２名の氏名・所属・
職・電話・電子メール等
注１：様式はhttp://www.miyazaki-u.ac.jp/tech/events/teacher-recruit.html
に掲載しています。
注２：1)～5)については印刷物とともに電子ファイル（Microsoft Word）をCD-Rなどで提出して下さい。
注３：採用時には別途市販の履歴書（写真添付）を提出して頂きます。
８．選考方法 ：書類審査により選考します。なお、必要に応じて面接及びプレゼンテーションを実施する場合があります。この場合必要経費は申請者負担となります。また、宮崎大学では男女の雇用機会均等に努力しており、本学の男女共同参画推進事業の実施を踏まえ、選考過程で同等の能力とみなされた場合は、女性を優先的に採用します。
９．応募締め切り：平成25年4月３０日（火）（必着）
１０．書類送付先：〒889-2192 宮崎市学園木花台西1－1
宮崎大学 工学教育研究部長 今井 富士夫
（なお、応募封筒は「社会環境システム工学科教員応募」と朱書きし、書留または簡易書留にて郵送のこと）
注）応募に際して提出された書類は返却いたしません。
１１．問い合わせ先：〒889-2192 宮崎市学園木花台西1－1
宮崎大学工学教育研究部社会環境システム工学科 学科長 亀井 健史
Tel: 0985-58-7330、e-mail: kamei@civil.miyazaki-u.ac.jp