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土の締め固め試験と最大乾燥密度について

盛土などの基準密度を求めるために、突き固めによる土の締め固め試験を行うと、通常は上に凸の山型のグラフになります。グラフの頂点を最大乾燥密度とします。

しかし、海の砂のような、極端に粒径幅の狭い砂質土でこの試験を行い、グラフを描くと、下に凸のグラフになります。
この場合、含水比が一番低いところ、または含水比が一番高いところを最大乾燥密度と設定するべきでしようか?
それとも、下に凸のグラフの頂点である、一番乾燥密度が低いところを最大乾燥密度にするべきでしようか?

論文や書籍を読んでも、砂質土で試験をした場合は下に凸のグラフになるという記述が見つけられません。インターネットで検索しても出てきません。しかし、なんどやり直しても同じ形のグラフになるのです。

コンクリート標準示方書に記述の解釈について

コンクリートの単位水量について検討してます。
その記載内容には単位水量175kg/m3を超える場合には、所要の耐久性を満足していることを確認しなければならない。とあります。耐久性の確認方法が解りません。単位水量が190kg/m3あるんですが強度は十分にあります。
この耐久性についての解釈(言い方)を変えればいいのでしょうか?解る方おられないでしょうか?宜しくお願いします。

第15回 啓発セミナー「地球温暖化時代におけるダムの新たな役割について考える」

第15回 啓発セミナー 「地球温暖化時代におけるダムの新たな役割について考える」

共催:NPO法人社会基盤ライフサイクルマネジメント研究会
協賛(予定):土木学会、 日本建築学会 、日本コンクリート工学会、 日本材料学会 、日本鉄鋼協会、 セメント協会、鉄鋼スラグ協会 土木学会認定CPD プログラム(予定)

地球温暖化対策として、また新たな発電源として、ダムの機能を再評価する動きが起きているが、国家財政の 逼迫、優良なダムサイトの適地が減少したこと、自然環境保全の意識の高まり等の理由により、新規のダムの建設は難しい。 既開発のダムに水力発電の機能を付加したり、長期効用を図るダムの機能を向上させたり、ダムの機能をフルに生かすべきだ ということが、喫緊の課題となっている。本セミナーにおいては、ダムに求められる新たな役割や課題を真正面から取り上げ、専門家と一緒に、ダムを取り巻くこれ らの諸課題について議論し、新たに求められるダムの役割や課題について考えたい。

【開催日時・場所】
2018年7月5日(木)13:00~16:30 意見交換会 16:45~ 「アルカディア市ヶ谷(私学会館)」3F富士 (東京都千代田区九段4-2-25・市ヶ谷駅より徒歩2分)

SIP “インフラ維持管理・更新・マネジメント技術” 2018年度インフラ構造材料サマースクール開催案内

内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム“インフラ維持管理・更新・マネジメント技術”に関連する人材育成プログラムの一貫と致しまして、今年もインフラ構造材料サマースクールを下記のとおり、開催致します。
SIP事業の最終年度となる今年度は、インフラ構造材料に対する先端的な解析技術や評価手法などについて基礎から応用までの講義を行いますので、奮ってのご参加をお願い申し上げます。(本スクールは、戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)“インフラ維持管理・更新・マネジメント技術”の研究開発課題“インフラ構造材料研究拠点の構築による構造物劣化機構の解明と効率的維持管理技術の開発”における人材育成プログラムとして開催するものです。)
※また「土木学会継続教育(CPD)プログラム」に認定されております。 (認定番号JSCE18-0588)
つきましてはプログラムをご確認頂き、受講をご希望の皆様は事前に申込みを頂きますよう
お願い致します。 http://www.nims.go.jp/KO-ZO/events/20180803.html

日 時:8月3日(金) 9:50〜17:40 (閉会後、交流会を開催)
場 所:物質・材料研究機構 千現地区 先進構造材料研究棟 5階カンファレンスルーム
参加費:無料 
交流会:一般3,000円、学生 無料

海洋地球インフォマティクス2018 -世界のビッグデータと新価値情報を創る技術・環境 -

海洋研究開発機構地球情報基盤センターでは、海洋地球分野における様々なデータを活用して新しい価値を生み出すための科学技術として「海洋地球インフォマティクス」を推進しています。
第4回目となる今回はデータ利活用を軸に気象、地震、海洋など幅広い分野の講演を行い、新たなアイディアの創発へとつなげます。

■開催日時: 平成30年7月12日(木)13:00~17:30(開場12:30)
■会場: JA共済ビルカンファレンスホール(最寄り:永田町駅) < http://www.jankb.co.jp/conference-access.htm >
■参加方法: 参加費無料、事前登録制(下記URLよりお申込みいただけます)
https://www.jamstec.go.jp/ceist/sympo/2018/form/
■主催: 国立研究開発法人海洋研究開発機構
■お問い合わせ: 国立研究開発法人海洋研究開発機構 地球情報基盤センター 
TEL:045-778-5861 FAX:045-778-5491 MAIL:ceist_pr@jamstec.go.jp

第8回地域の交通環境対策推進者養成研修会 ご案内

■「第8回地域の交通環境対策推進者養成研修会」ご案内
http://www.estfukyu.jp/training2018.html

地域の交通と環境に関わる課題を解決するためには、その地域で交通環境対策を主導する人材が不可欠です。
そこで、EST普及推進委員会および公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団は、地方運輸局や積極的に交通環境対策を実施している自治体と協力し、自治体の実務担当者などを対象として、現場見学、グループワーク、有識者との意見交換などを盛り込んだ体験型の人材養成研修会を開催します。

日時:平成30年9月3日(月)10:30~5日(水)16:30
会場:福井カルチャーセンターホール(※見学会以外)
対象:主に地方自治体や交通事業者等の公共交通や環境分野の実務担当者
参加費:資料印刷費として5千円(交通費、昼食費等は各自負担)
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問合せ先:環境的に持続可能な交通(EST)普及推進委員会事務局
  公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団(担当:熊井、中道)
  TEL:03-3221-7636 FAX:03-3221-6674 E-mail: seminar@estfukyu.jp

水力発電設備のデータ

セクション

FITで水力発電設備の新設・更新が案件が多いが、既設(特に電力会社)の水力発電設備のデータを探しております。
ホームページ上で閲覧出来る範囲ではなく、
・発電所
・水車型式
・水車・発電機制作メーカ
・機器納入年
のデータを探しております。

【教員公募】広島大学教授[分野:地盤工学]

広島大学では,以下のとおり教員を公募します.

所属(配属):広島大学学術院(大学院工学研究科 社会基盤環境工学専攻)
職名・人員:教授 1名
採用予定年月日:平成31年4月1日
専門分野:地盤工学を中心に,土砂災害および地震災害に対する防災・減災技術,社会インフラ維持管理のための地盤技術に関する研究・教育
応募締切:平成30年10月1日(月)17:00(日本標準時)必着

詳細は下記URLをご覧ください.
(公募要領)https://www.hiroshima-u.ac.jp/system/files/100535/recruit-info_Geotechn…
(応募様式)https://www.hiroshima-u.ac.jp/system/files/100536/form_GeotechnicalEngi…

平成30年度河川情報センター研究助成

平成30年度 一般財団法人河川情報センター研究助成の募集について
1.実施概要
(1)公募期間は平成30年6月8日(金)~平成30年7月31日(火)までとします。
(2)助成対象研究の決定は、平成30年10月の予定です。
(3)助成期間は、助成の決定日から原則として1か年とします。
研究の質の向上を図るため、助成期間を2ヵ年とした助成を試行的に行います。助成額の総額は(6)と同様です。
(4)以下の研究を助成対象研究とします。なお、本年度の助成対象研究の件数は、次の研究テーマ
の中から4~5件程度の予定です。(詳細については研究助成要綱をご覧ください。)
① 水災害に係る水文(洪水氾濫を含む)に関する研究
(水文観測技術(レーダ活用、流量観測高度化など)、浸水域把握技術、氾濫流解析など
② 水害リスク情報に関する研究(水害リスク情報の把握、分析、活用など)
③ 河川情報の提供に関する研究(処理・加工・配信技術など)
④ 水災害情報の収集・共有に関する研究
(浸水状況把握、被害状況把握、災害情報データベース、災害SNSなど)
⑤ 水災害軽減に向けた地理空間情報との連携に関連する研究
⑥ 地域防災力向上に関する研究
(洪水避難誘導支援、情報リテラシー、地域防災教育など)
⑦ 災害時危機管理に関する研究
⑧ その他上記に類する研究
(5)助成対象とする研究者(共同研究の場合は「研究代表者」)は、原則として、日本国内の大学、高等専
門学校及びこれらに附属する機関の研究者、国、地方公共団体、独立行政法人等及びこれらに附属する機関の研究者、民間企業の研究者とします。ただし、学生は博士後期課程に在籍する者に限って、共同研究者になることができます。
(6)助成額は1件につき原則として、200万円を標準とし100~300万円の範囲内とします。