国立研究開発法人海洋研究開発機構 JAMSTEC Young Research Fellow 2023 公募のお知らせ

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国立研究開発法人海洋研究開発機構では、下記の公募を行っております。

JAMSTEC Young Research Fellow 2023 公募
募集人員 約5名
※締め切りは、2022年9月6日(火) 13時 (日本時間/JST)必着

詳細は下記サイトよりご確認いただきますようお願いいたします。

https://www.jamstec.go.jp/e/work_with_us/jobs/details/jyrf20220906/

【問い合わせ先】
国立研究開発法人海洋研究開発機構
人事部人事任用課
JAMSTEC Young Research Fellow 採用担当
jyrf2023@jamstec.go.jp

令和4年度都市再生研究助成事業の対象となる研究の公募のお知らせ

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令和4年度都市再生研究助成事業の対象となる研究の公募のお知らせ
令和4年7月15日
一般財団法人 民間都市開発推進機構
都市研究センター
一般財団法人 民間都市開発推進機構は、「民間都市開発の推進に関する特別措置法」に基づく国土交通大臣指定の一般財団法人であり、国からの援助を受け、民間事業者が行う良好な都市開発事業に対して資金面、情報面等から多様な支援業務を行っています。
当機構は、大学若しくは大学院又はそれらの付属機関、高等専門学校その他のまちづくり等について調査研究を行っている組織・団体を対象に、都市の再生・まちづくりに関する研究計画を公募し、優秀な研究計画に対して研究助成を行います。応募の締め切りは令和4年10月11日(火)12時です。
詳しくは、当機構ホームページ  http://www.minto.or.jp  より、「令和4年度都市再生研究助成事業の対象となる研究の公募のお知らせ」をご覧ください。
http://www.minto.or.jp/common/pdf/urban_info.pdf

日立財団 研究助成「倉田奨励金」2022年度 募集のお知らせ

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公益財団法人日立財団は、以下のとおり2022年度(第54回) 倉田奨励金の募集を行います。

【対象分野】
(1)自然科学・工学研究部門:国際的な視野で社会課題の解決に資する,若手研究者による独創的,先駆的な研究。下記 3 分野で募集を行います。
  Ⅰ.エネルギー・環境  Ⅱ.都市・交通  Ⅲ.健康・医療

(2)人文・社会科学研究部門:科学技術の進歩がもたらす社会の変容,その背景に潜む複合的な諸問題を人文・社会科学の視点から読み解き,科学技術の発展の意味や価値と社会のあり方を探求する研究。

【応募資格】
・日本国内の大学及びその附属研究施設、研究機関、高等専門学校に所属する研究者(株式会社に所属する研究者は除く)。大学院生応募可。
・所属機関長の推薦書を必要とします。
・国籍は問いません。ただし研究期間終了まで国内に継続した研究拠点を有する見込みの方に限ります。
・自然科学・工学研究部門:2022年4月1日現在の年齢が45歳以下であること。人文・社会科学研究部門:年齢制限無し。
【研究期間・助成金額】
(1)自然科学・工学研究部門:1年/1件当たり最大100万円、2年/1件あたり最大300万円
(2)人文・社会科学研究部門:1年/1件当たり100万円程度
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国立研究開発法人海洋研究開発機構 海域地震火山部門 火山・地球内部研究センター 主任研究員もしくは研究員 公募情報

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国立研究開発法人海洋研究開発機構では、下記の公募を行っております。
詳しくはリンク先をご参照ください。

海域地震火山部門 火山・地球内部研究センター
主任研究員もしくは研究員 公募
募集人員 1名
※締め切りは、2022年10月31日(月) 13時 (日本時間/JST)必着

■日本語ページ
https://www.jamstec.go.jp/recruit/details/verc20221031/
■英語ページ
https://www.jamstec.go.jp/e/work_with_us/jobs/details/verc20221031/

【問い合わせ先】
国立研究開発法人海洋研究開発機構
人事部人事任用課 採用担当
recruit-app@jamstec.go.jp

【国土交通省関東地方整備局】令和4年度「大学等研究機関とのマッチング」 技術シーズ公募開始のご案内

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【ご案内】
 国土交通省関東地方整備局では、令和4年度「大学等研究機関とのマッチング」に関する公募を実施しております。
 詳細は、以下のページをご覧いただき、応募につきましてご検討くださいますようお願いいたします。

【公募資料掲載ページ】
 https://www.ktr.mlit.go.jp/gijyutu/gijyutu00000222.html
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一般財団法人 建設物価調査会 2022年度研究助成の公募について

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一般財団法人 建設物価調査会 2022年度研究助成の公募について
〇対象課題・テーマ
・土木、建築等の建設工事に関する積算、工事費、資材価格、労務費等の価格情報及びその利活用方策に関する研究
※その他、当財団の事業に関連する研究についても受け付けております。
(研究例)
 ①DX時代に相応しい価格情報・積算手法のあり方に関する研究
 ②ライフサイクルコストを踏まえた価格情報のあり方に関する研究
 ③当会提供データについての新たな活用等に関する研究
 ④現行の積み上げ方式と異なる新たな積算方式・価格妥当性の評価等に関する研究
 ⑤積算・コスト管理分野における建設業の担い手確保、育成に関する研究
〇助成対象者
・原則として、大学、高等専門学校及びこれらに付属する機関等の研究者又は民間企業の研究者
〇募集期間
・2022年4月1日から2022年6月15日
〇助成期間
・2022年10月1日から2023年9月30日までの1ヵ年、又は2024年9月30日までの2ヵ年
〇助成金額
・助成期間が1ヵ年の研究:200万円以内
・助成期間が2ヵ年の研究:400万円以内
〇助成件数
・1ヵ年の研究、2ヵ年の研究を合わせて3件程度を予定
〇申請方法
・弊社HPに掲載されております2022年度研究助成募集実施要綱をご覧のうえ、所定の申請書類に必要事項を記入し、電子メールでご提出ください。
・弊社HP https://www.kensetu-bukka.or.jp/trendtopics/subsidy/2022application/
〇申請書類の提出先・お問い合わせ先
 一般財団法人 建設物価調査会 企画開発部
 E-mail:kikaku@kensetu-bukka.or.jp
 ※お問い合わせはメールでお願いいたします。

令和4年度「橋梁技術に関する研究開発助成」の募集について

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一般財団法人橋梁調査会では、橋梁技術に関する研究開発に従事する研究者に対して助成を行い、もって人材の育成に資することを目的として、平成20年度より「橋梁技術に関する研究開発助成」を行ってきました。このたび令和4年度「橋梁技術に関する研究開発助成」について下記のとおり募集します。

(1) 橋梁技術に関する研究開発助成
橋梁技術に関する研究開発についての計画を公募し、優秀研究計画と認められる応募者に対して、当該研究開発に要する費用の一部を助成します。
助成期間は決定通知のあった日の翌日~原則として約1年間程度とします。
助成金は一件当たり100万円~150万円とします。

(2)応募方法及び締め切り
当調査会ホームページに募集要項等を掲示しております。応募希望者は、募集要項等をご覧のうえ、所定の書式に従ってお申し込みください。
締切:令和4年5月31日(火)(必着)
なお、助成の決定は令和4年6月の予定です。

問い合せ先
 (一財)橋梁調査会 企画部 計画課長 桐原 進彌
 電話 03-5940-7794
 URL:http://www.jbec.or.jp/

ESG研究会「ESG6の国際ブラインド予測結果からESG研究の将来を考える」参加申し込み開始

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本研究会では、第6回ESG国際シンポジウム(ESG6: 2021年8月30日~9月1日)
において実施した国際ブラインド予測(地盤構造、観測強震動等)に参加した
国内の研究者から各々の解析結果について詳しく紹介して頂くととも に、
参加者に提供されたデータ等の追加分析についても報告します。
2月24日(木)より参加申込み受付を開始しましたのでお知らせいたします。
多くの研究者、実務者のご参加をお待ちしております。

日時:2022年3月31日 (木) 13:00〜17:30
開催方式:会場参加(先着20名※)とオンラインのハイブリッド形式
 ※状況によっては会場参加を取りやめる可能性あり

会場:京都大学東京オフィス
   東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング 10階
参加費:正会員5,000円、後援学会(※※)会員6,500円、非会員8,000円、学生1,000円
※※日本地震学会、物理探査学会、土木学会、地盤工学会、日本建築学会、日本応用地質学会

プログラム詳細と参加申し込みは以下のURLをご覧ください。
https://www.jaee.gr.jp/jp/2022/01/24/12024/

【土木技術文献調査員 募集】文献調査未経験者応募可 年齢不問 勤務地 東京、大阪、福岡、三島

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特許庁 登録調査機関(パソナグループ)での技術文献調査員(土木技術分野)の募集

募集人員:調査員3名
所属:株式会社パソナグループ 経営企画本部 ナレッジバンク 物理・社会基盤部門 区分7自然資源
募集技術分野:基礎工、掘削、水工、陸路トンネル

職務内容:
特許庁 審査官のサポートする業務(審査する案件の先行技術調査及び調査結果の説明)
具体的には、これから特許権を取得しようとする特許出願について、同一または類似技術がないか調査を行う業務です。
基本的に、特許庁とオンラインで接続されている特許文献検索システム(特実検索システム)を利用して、審査官と同じ環境で調査を行います。担当する案件の担当審査官に対して、調査結果を報告頂きます。(オンラインでの説明がメイン)します。 報告では、客観的事実と個人の見解を明確にして報告を頂きます。

応募資格:大学卒以上(募集技術分野の学部を卒業している方) 土木分野での実務経験が4年以上あること
     ※特許調査の経験、知財部経験、特許出願経験不問

応募年齢:不問  

採用予定:1.令和4年4月入社  2.令和4年7月入社
処遇:  初年度年収250万円 次年度以降 例(年収300万円~550万円)習熟度と担当件数により年度更新
勤務時間:フレックス制度(コアタイム12:00~15:00)ご本人の事情等を勘案致します。
     7.5時間(7:00~20:00のうち 7.5 時間)
研修:  A入社前研修(法定研修の予備研修:20日間)上記1.の場合:令和3年12月上旬~下旬、 2.の場合:令和4年3月上旬~下旬
     B入社前 法定研修(約2ケ月間)1.の場合:令和4年1月~2月 2.の場合:令和4月~5月
     ※法定研修は東京で実施します。研修費用(25万円)及び、法定研修時の東京滞在時の宿泊施設は、弊社にて対応致します。

応募締切:1.の場合 11月17日(水)迄  2.の場合 12月13日(月)迄
勤務地: 東京、大阪、福岡、三島 4拠点 本人希望による異動も可能
選考方法:書類審査、面接(2回)

詳細は、弊事業募集ページをご確認お願いします。https://pasona-knowledgebank.jp/recruit/detail/

問い合わせ先・応募先:
下記メールアドレス迄お願いします。(履歴書、職務経歴書:写真不要、書式自由)
saiyo@pasona-knowledgebank.jp
株式会社パソナグループ 経営企画本部 ナレッジバンク
事業採用担当:大角、岩井03-6734-1350(東京、三島) 杉江 06-76366185(大阪、福岡)

特許調査(土木技術分野)の募集 特許調査経験不問 年齢不問(東京、大阪、三島、福岡)

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特許庁 登録調査機関としての「パソナグループ」です。(直接採用案件、勤務地は弊社事業所内です)

2022年4月以降入社の募集です。

特許庁 審査官のサポートする業務です。(特許調査の経験は不問です。知財部経験も不要です。特許調査の研修があります)

具体的には、これから特許権を取得しようとする特許出願について、同一または類似技術がないか調査を行う業務です。
基本的に、特許庁とオンラインで接続されている特許文献検索システム(特実検索システム)を利用して、審査官と同じ環境で調査を行います。
担当する案件の担当審査官に対して、調査結果を報告(オンラインがメイン)します。 報告では、客観的事実と個人の見解を明確にして報告をします。

技術分野は、土木技術分野を担当頂きます。

詳細は、弊事業募集ページをご確認お願いします。https://pasona-knowledgebank.jp/recruit/detail/

募集締切は、11月15日(月)です。募集勤務地は、東京、大阪、福岡、三島の4拠点です。

応募、質問は、下記メールアドレス迄お願いします。(履歴書、職務経歴書:写真不要、書式自由)
saiyo@pasona-knowledgebank.jp

株式会社パソナグループ 経営企画本部
ナレッジバンク 事業採用担当:大角、岩井、杉江 
03-6734-1350(東京、三島) 06-76366185(大阪、福岡)

大成学術財団 第3回研究成果発表会の案内

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一般財団法人 大成学術財団は、2021年10月29日(金)に第3回研究成果発表会を開催いたします。
詳細は、以下のURLをご確認ください。
https://www.taisei-foundation.or.jp/event/211029.html

【国土交通省 関東地方整備局】「大学等研究機関とのマッチング」第2回公募開始のご案内

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 現在、国土交通省 関東地方整備局では「令和3年度 大学等研究機関とのマッチング」に関する2回目の公募を実施しております。
 詳しくは、以下のページをご覧いただき、応募につきましてご検討くださいますよう、よろしくお願いいたします。
  ・公募資料の掲載ページ: https://www.ktr.mlit.go.jp/gijyutu/gijyutu00000222.html

【公募の概要】
 1.公募名称
  令和3年度「技術(シーズ)マッチング」に関する公募(第2回)
 2.募集テーマ
 (1)インフラサービスにおける省エネ推進・Co2削減に寄与する研究
 (2)DX推進による、道路・河川のインフラサービスの高度化・生産性向上に関する研究
 3.応募期間
  令和3年9月10日(金)から令和3年10月15日(金)まで
 4.その他
 (1)応募者の資格
   大学・高等専門学校等で技術開発・研究に従事する個人・組織。
    ※ 応募技術の開発に関して参画する「個人」又は「民間企業」、「行政機関等」は自ら応募者になることができませんが、「共同開発者」として申請することは可能です。
 (2)研究期間
   令和3年度から1~3年間(最大で令和5年度まで)。
 (3)採用予定件数
    4件程度を目安
 (4)委託研究費
    各年度500万円以下を想定

【補足説明】
 国土交通省では、新たな技術の開発・導入を推進し、技術開発活性化の好循環を起こすことで建設現場における諸課題に対応し、生産性が高く魅力的な新しい建設現場の創出を目的として“現場ニーズと技術シーズのマッチング”を行っています。
 その取組みの1つとして、産学のもつ先端的な技術を積極的に活用し、産学官連携による技術研究開発を促進するため、大学等研究機関が有する課題の解決に資する技術(シーズ)を募集し、現場ニーズとのマッチングを行い技術研究開発体制の構築を図っております。
 「令和3年度 大学等研究機関とのマッチング」に関する公募の第2回としまして、省エネ推進・Co2削減に寄与する技術など、2テーマを募集しています。

大成学術財団 2022年度 研究助成募集案内

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一般財団法人 大成学術財団は、2022年度研究助成の募集を開始いたします。
詳細は、https://www.taisei-foundation.or.jp/requirements/index.html に掲載されている「研究助成募集要項」をご確認ください。

1.助成対象の研究分野
当財団の注力する主要な研究分野は下記の通りです。
1) 高度な手法を用いた解析・評価技術に関する研究
2) 地震・津波・台風・豪雨・渇水等の自然災害の評価・対策技術の高度化
3) 創エネ・省エネ・カーボンニュートラル・省CO2・エネルギーマネージメント技術開発
4) 優良な社会資本の構築・ストックマネージメントに関する研究
5) AI・IoT技術の建設分野への応用
6) 建設分野における最先端技術に関する研究開発(脱炭素、量子コンピューティング等)
7) COVID-19禍後を見据えた都市・建築空間や都市交通等に関する研究

2.助成対象研究者
対象分野に関する研究を行う研究者(個人又は研究グループ)とします。ただし、申請者は、大学 、その他研究機関等(承認TLOおよび高等専門学校等)に常勤し 、主たる仕事が研究職として研究活動に従事している研究者及び大学院に在籍する大学院生に限ります。

3.助成金額及び助成期間
1) 総 額 約 2,000 万円(予定)
研究課題への助成金は、1 件あたり単年度につき最大200万円とします。
2) 助成期間
2022年度の助成期間は2022年4月~2023年3月です。助成期間は基本的に単年度とします。2022年度に引き続き2023年度の助成を継続して希望される場合は、その旨を申請書に明記願います。なお、継続する場合でも申請初年度から連続する2年度を限度とします。2023年1月下旬~2月上旬頃に中間報告書をご提出いただき、その内容を審査の上、延長の採否を決定することになります。

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【公募案内】 JST 日本-米国研究交流「災害レジリエンス分野」公募開始のお知らせ

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令和3年度採択 日本-米国研究交流
「災害レジリエンス」公募開始のお知らせ
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国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)では、米国国立科学財団(NSF)と協力し、日本と米国の研究者間での国際研究交流を支援することとなりました。
今回、「災害レジリエンス」において、「SDGsや仙台防災枠組の優先行動 に即し、人間中心のデータを活用したレジリエンス研究」に関する研究交流課題を公募いたします。
応募要件等の詳細は公募HPをご覧下さい。

<公募概要>
*研究領域:「SDGsや仙台防災枠組の優先行動 に即し、人間中心のデータを活用したレジリエンス研究」
*募集締切:令和3年9月27日(月)12:00(正午、日本時間)
*委託研究期間:約1年間
*予算規模:1課題につき日本側研究チームはJSTから総額上限1,000万円(直接経費の30%に当たる間接経費込み)
*採択予定数:5件程度

※応募にあたり、米国側はNSF側からすでに支援を受けている(もしくは申請済みである)研究者であることが条件になります。
公募HPには、参考として米国側研究者の一覧を掲載していますのでぜひご覧ください。

<公募HP>
https://www.jst.go.jp/inter/program/announce/announce_us_NSF2021.html

<お問い合わせ先>
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)
国際部 事業実施グループ 米国担当
TEL:03-5214-7375
E-mail:jointus@jst.go.jp

国立研究開発法人海洋研究開発機構 海域地震火山部門 地震発生帯研究センター 海底地質・地球物理研究グループ 研究員 公募情報

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国立研究開発法人海洋研究開発機構では、下記の公募を行っております。

海域地震火山部門 地震発生帯研究センター 海底地質・地球物理研究グループ
研究員 公募
募集人員 1名
※締め切りは、2021年9月15日(水)13 時(日本時間/JST)必着

詳細は下記サイトよりご確認いただきますようお願いいたします。

■日本語ページ
http://www.jamstec.go.jp/recruit/details/sdr20210915.html
■英語ページ
http://www.jamstec.go.jp/e/work_with_us/jobs/details/sdr20210915.html

【問い合わせ先】
国立研究開発法人海洋研究開発機構
人事部 人事任用課 採用担当
recruit-app@jamstec.go.jp

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