主催 ：公益社団法人　地盤工学会
共催： 公益社団法人　土木学会

地盤工学会では，土木学会応用力学委員会離散体の力学小委員会と共催で、以下のように「地盤に関する解析技術（個別要素法）講習会」を企画致します。個別要素法の基礎から実務での応用までをわかりやすく解説します。
また、本年度の講習会では、不連続体解析手法や離散化モデルと連続体モデルの違いについても講義していただきます。講習会の後半では、事前に配布したDEMプログラムを解説するとともに、DEMプログラムを使用した電算実習を通して、DEM解析のより有効な利用方法が習得できる構成となっております。
さらに、今回は参加者の皆様から事前に質問や疑問なども受け付け、それらに対してディスカッションを行う時間を設けます。奮って御参加ください。

日　　時：平成26年2月27日（木）9:00～17:00
会　　場：地盤工学会　大会議室（東京都文京区千石4-38-2、Tel03-3946-8677）
会　　費：地盤工学会／土木学会会員9,000円、非会員13,000円、地盤工学会／土木学会学生会員4,000円（テキスト代含む）
定　　員：50名
テキスト：本講習会のために講師の方が書き下ろしたテキストを使用します。
そ の 他：１） ・本講習会は電算実習を含むためノートパソコン持参でお願い致します。
　　　　　　　　 ・電源に限りがあるため、ノートパソコンは必ず充電してご持参下さい。
　　　　　　　　 ・電算実習で用いるプログラムは以下のサイトから事前にダウンロードし、動作確認をお願いいたします。　　　　　　　　　
　　　　　　　　　 http://granular.kz.tsukuba.ac.jp/gmc/
　　　　　　２）本講習会では、事前に受講者からの質問を受付け、講習会で回答していただきます。
　　　　　　　　質問受付＜ dem-koshukai@jiban.or.jp>
　　　　　　　　なお、事前質問の受付は、2/20（木）までとさせていただきます。

講　　師：前田　健一【名古屋工業大学】、中田　幸男【山口大学】、小山　倫史【京都大学】、森口　周二【東北大学】、松島　亘志【筑波大学】

申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=154...

◆「防災・減災に向けた研究成果報告会～東日本大震災から３年～」の開催します。

　国土技術政策総合研究所（国総研）は、
独立行政法人土木研究所、独立行政法人建築研究所、独立行政法人港湾空港技術研究所と共催で、３月１９日（水）に「防災・減災に向けた研究成果報告会～東日本大震災から３年～」を開催します。　
　本報告会では、地震発生から３年間を総括し、各分野の第一線の研究者から、発災直後の緊急対応からその後の施策、復旧・復興事業への反映、さらに今後の南海トラフ地震、首都直下地震等に対する防災・減災対策の研究の最新動向を紹介します。
　入場は無料です。皆さまのご参加お待ちしています。　

◆日時：平成26年3月19日（水）13時00分～18時10分（受付12 時～）
　　　　※報告会終了後、意見交換会を開催（3,000円）

◆場所：中央合同庁舎2 号館地下2 階講堂（東京都千代田区霞が関2-1-2）

◆お申し込みは下記よりお願いします。
http://www.nilim.go.jp/lab/bbg/saigai/h23tohoku/index.html

公益社団法人 日本ファシリティマネジメント協会ＪＦＭＡでは、この度下記のとおり、「インフラ長寿命化に向けて」と題するシンポジウムを開催いたします。
　政府は、「インフラ老朽化対策の推進に関する関係省庁連絡会議」における約２か月の検討により、昨年１１月に「インフラ長寿命化計画」をとりまとめ、発表しました。
http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/infra_roukyuuka/pdf/houbun.pdf
　この方針に基づき、政府は、今年から急ピッチで、橋梁、道路、トンネル等の土木系インフラ施設と公共建物施設の点検・修理・大規模改修等「インフラ長寿命化」に関する施策を、大きな予算を付けて実施していくと予想されます。
　つい最近まで、政府も地方公共団体も、建物等ファシリティや土木インフラについて、主な関心事は「建設（新築）」のみであり、維持管理やトータルなマネジメントについて、ほとんど意識することはありませんでした。しかし、東日本大震災と原発事故の発生、また昨年のトンネル天井落下による死亡事故発生を契機として、政府、地方自治体をはじめ広く国民が、既存インフラ施設のマネジメントの必要性に気づき、この流れになってきたと思われます。
　一方では、ファシリティマネジメントに関するＩＳＯ国際標準（ＩＳＯ18480）の策定が2016年の発効を目指し進んでいます。また、主として土木インフラを対象とするアセットマネジメントに関するＩＳＯ国際標準（ＩＳＯ55000）は、本年１月、認証を伴うＩＳＯ基準として発効しました。グローバルな流れが、インフラマネジメントの分野にも押し寄せて来ています。
　インフラ長寿命化の実現には、ファシリティマネジメント（FM）およびアセットマネジメント（AM）の知見活用が不可欠であることは明らかであります。しかし従来から、我が国においては、建築技術分野と土木技術分野の関係者は、ほぼ独立して展開してきており、中央官庁、大学、企業等においてあまり協働することがなかったように思われます。
　このような背景の中、このたび、AMを推進する土木技術関係者、FMを推進するJFMA関係者および所管官庁関係者を一堂に会したシンポジウムを「ＪＦＭＡ　ＦＯＲＵＭ　２０１４」の一環として開催することにより、関係団体に横串を差して関係者間の連携を図り、以って、国家的課題となった「インフラ長寿命化」の実現に貢献するきっかけとしたいと存じます。

　
■　「インフラ長寿命化」シンポジウムご案内　

○ 日　程　：　　 ２０１４年２月１２日(水) １８：００～２１：１０
○ テーマ　： 「インフラ長寿命化実現に向けて（ファシリティ・アセットマネジメントを活用して」
○　　　内　 容　：　　　講演３件　（40分×3）　＋　パネルディスカッション（60分）
○　　　講 師 ：　
　　ファシリティマネジメント関連　 野城智也 （東京大学教授） ，長澤　泰 （工学院大学教授）
　　アセットマネジメント関連　　　 小澤一雅 （東京大学教授） ，澤井克紀 （京都大学教授） ，中村裕司 （アイエスエス会長）
　　モデレーター　　　　　　　　　　　松岡利昌 （名古屋大学准教授）
○　　プログラム ：
　　18:00－18:10　主催者あいさつ　　　　　　　　　　　 坂本春生
　　18:10－18:50　基調講演(ＩＳＯアセットマネジメント概要)　 澤井克紀
　　18:50－19:30　基調講演(ファシリティマネジメントの活用)　　野城智也
　　19:30－20:10　基調講演(インフラ長寿命化の実現)　　　　　 小澤一雅
　　20:10－21:10　パネルディスカッション(インフラ長寿命化の実現に向けて)
　　　■モデレーター　松岡利昌（名古屋大学准教授）
　　　■パネラー　　　野城智也 小澤一雅　澤井克紀　長澤泰　中村裕司
○ 会　場　：　タワーホール船堀　５Ｆ　大ホール
　　東京都江戸川区船堀4-1-1 TEL：03-5676-2211 　http://www.towerhall.jp/4access/access.html
○ 定　員　：　 ７５０名
○ 参加費　2,000円（日本ファシリティマネジメント協会会員）3,000円（非会員）3日間通し
○ お申込みはこちら　https://www2.jfma.or.jp/forum/application.asp
○ お問合せ先：　ＪＦＭＡ事務局　 担当／西村　大野　　
　　　　　　　　 TEL: ０３－６９１２－１１７７　　FAX: ０３－６９１２－１１７８ 　E-mail:　info@jfma.or.jp

主催 ：公益社団法人　地盤工学会
後援： 公益社団法人　土木学会／一般社団法人　日本建築学会／公益社団法人　日本地震工学会

本講習会は、耐震・免震設計や地盤調査に携る実務者および地震応答解析を習得したい技術者や学生向けに、地震応答解析の基礎を平易にまとめたものです。
本講習会では、地震応答解析の種類による基本的なモデルや解析手法および解析結果の整理・解釈などをテーマとし講習致します。さらに、地震応答解析(SHAKEなど)の長所と短所を交えて、解析上の留意点についても講習致します。

日　　時：平成26年2月13日（木）10:00～18:10
会　　場：地盤工学会　大会議室（東京都文京区千石4-38-2、Tel03-3946-8677）
会　　費：地盤工学会会員10,000円、非会員13,000円、学生会員3,000円、後援団体の会員12,000円（配布資料代含む）
定　　員：70名
そ の 他：講師の説明資料の縮小版コピーを配布します。
　　　　　　なお、講師による図書「地盤の地震応答解析:鹿島出版会,6,720円」にしたがって講義を進めますので、事前に購入して講義の際に持ってきていただくとより理解が深まります。
講　　師：吉田　望【東北学院大学】

申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=153...

土木学会では2013年5月の理事会において「倫理規定検討特別委員会（委員長：阪田憲次元会長）」を設置して、「土木技術者の倫理規定」の改定を検討することとなり、以来、半年をかけて集中的に検討を行い、ここに、「土木技術者の倫理規定」改定素案および主旨説明文素案を作成するに至りました。
つきましては、会員諸氏より、素案に対するご意見を聴取させていただくことといたしました。

改定素案のほか詳細は、 http://committees.jsce.or.jp/jsceethical/node/5 　をご参照ください。

土木学会国際センターは、わが国の建設・インフラ関連産業が海外市場において活躍の場を広げ、世界市場で大きな存在意義を発揮していけるよう、人材のグローバル化に対する支援活動の一環として、このたび国際シンポジウム講演会を実施することとなりました。
下記の日程で開催いたしますので、奮ってご参加下さいますようお願い申し上げます。

第1回 講演会　「現状と問題点から学ぶ建設業のグローバル展開と人材マネジメント」

主　催　：　公益社団法人土木学会　（担当：国際センター教育グループ）
日　時　：　2014年 2月 12日 13:00～17:20　
講　師　：　宮崎丈彦氏　(オーバーシーズ・ベクテル・インコーポレーテツド社　日本支社長)
　　　　　　　松岡孝哉氏　(日揮株式会社　エンジニアリング本部本部長代行)
会　場　：　土木学会講堂（〒160-0004 東京都新宿区四谷1丁目外濠公園内）
参加費 ：　会員(個人・法人)　6,000円　　一般　8,000円　　学生　3,000円
申込み ：　土木学会ホームページ本部主催行事参加申込サイト http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp 　よりお申込み下さい。
　　　　　　　FAXでお申し込みの場合は、土木学会本部主催行事参加申込書(PDF)をダウンロードして頂くか、学会誌巻末に掲載されている 「本部　行事参加申込用紙」をご使用頂き、必要事項をご記入の上、お申込み下さい。

詳細は以下のＵＲＬをご参照下さい。
http://committees.jsce.or.jp/kokusai/node/50

総合資源エネルギー調査会 電力・ガス事業分科会 原子力小委員会 地層処分技術ＷＧでは、科学的知見に基づく地層処分における好ましい地質環境特性について、専門家からの意見を募集しております。
募集期間は平成26年1月24日から平成26年2月24日です。詳細は下記ＨＰを御覧ください。
http://www.enecho.meti.go.jp/rw/shobungijyutsu-iken.html

問い合わせ先
資源エネルギー庁放射性廃棄物等対策室　地層処分の技術的信頼性に関する意見募集担当
電話：03-3501-1511（内線4781）
E-mail：rwt-opinion@meti.go.jp

科学技術立国として発展してきた我が国にとって若者の理科離れ・技術離れが深刻な問題として認識されて以来、多方面で様々な取り組みが行われ、この問題の解決には若年層に限らず広く国民の科学技術リテラシーの向上が重要と認識されつつあります。今回のシンポジウムでは、「科学技術リテラシーの向上に向けて」のテーマの下に、日本工学会柘植綾夫会長による基調講演「科学・技術を担う将来世代の育成方策」に続いて、小学校から大学までのそれぞれの課程における理科離れの現状と取り組み、およびその効果についてご講演いただきます。その後、パネル討論によって、総合的な観点から科学技術リテラシー向上についての課題と今後の取り組みについて討論を行います。多くの皆様のご来場をお待ちいたします。

日　時：　2014年2月 8日（土）　13:00～17:00
会　場：　日本学術会議講堂（東京都港区六本木7-22-34）
主　催：　日本工学会 科学技術人材育成コンソーシアム
　　　　　日本学術会議（土木工学・建築学委員会、機械工学委員会）
【コンソーシアム構成学協会・機関(50音順)】：計測自動制御学会、電気学会、土木学会、日本技術士会、
日本技術者教育認定機構、日本建築学会、日本工学アカデミー、日本機械学会、日本塑性加工学会、日本非破壊検査協会、日本マリンエンジニアリング学会
後援(予定): 文部科学省,経済産業省,国土交通省,科学技術振興機構,日本経済団体連合会,日本経済新聞社

参加料：　無料　　定員：200名
申込方法：『参加申込書』 http://www.jfes.or.jp/_ecst/topic/topic20140109_sympo20140208_applicatio... に記入後、電子メール（eng@jfes.or.jp）またはFAXにて日本工学会事務局（eng@jfes.or.jp、FAX (03)6265-0673）にお送りください。

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プログラム（敬称略） 総合司会：廣瀬壮一コンソーシアム幹事
13:00～13:10　開会挨拶　 有信睦弘コンソーシアム代表

基調講演
13:10～13:40「科学・技術を担う将来世代の育成方策　　～教育と科学・技術イノベーションの一体的振興のすすめ～」
日本工学会会長　柘植綾夫（注：講師変更予定）
講演
13:40～14:10　「子どもたちの学力の現状　－ＰＩＳＡ等の国際調査結果から－」
國學院大学人間開発学部初等教育学科教授　猿田祐嗣
14:10～14:40　「スーパーサイエンスハイスクールの現状と課題」
独立行政法人 科学技術振興機構　植木 勉
14:40～15:10　「大学教育の参照基準の目指す人材育成」
東京理科大学大学院科学教育研究科教授　北原和夫
15:10～15:40　「若者の理科離れは改善されたか(仮題)」
日本経済新聞社編集委員　横山晋一郎
15:40～15::55　（休　憩）
　　　　
パネル討論
15:55～16:55　「科学技術リテラシー向上についての課題と今後の取組み」
コーディネータ：松瀨貢規 コンソーシアム副代表
パネリスト：猿田祐嗣、植木 勉、北原和夫、横山晋一郎の各講演者と
有信睦弘コンソーシアム代表
16:55～17:00　閉会挨拶　依田照彦コンソーシアム副代表

主催 ：大槌町
後援：めんこいテレビ、ＩＢＣ岩手放送、岩手朝日テレビ、テレビ岩手、大槌新聞、朝日新聞盛岡総局、毎日新聞盛岡支局、岩手日報社、河北新報社、秋田魁新報社、（公社）土木学会、（一社）日本森林学会、（一社）日本木材学会、（公社）日本木材保存協会、（公社）地盤工学会、（一社）日本建築学会、（一社）日本プロジェクト産業協議会、木材利用システム研究会、（公社）日本木材加工技術協会、岩手県森林組合連合会、秋田県立大学木材高度加工研究所、林野庁東北森林管理局、岩手県沿岸広域振興局、（順不同）　

【内容】大槌町では現在、国土交通省の補助金を活用し、「市街地整備における官民連携による官民有林活用に関する調査事業」を行っております。復興まちづくりにおいて木材利用を積極的に推進する機運の醸成をはかり、まちづくりにおける継続的な木材利用を念頭に本シンポジウムを開催しますので、是非ご参加いただきますようご案内申し上げます。なお、当日はシンポジウムに先立ち、ＪＲ山田線大槌駅南側において町産アカマツ丸太杭の打設実演を行います。合わせてこちらもご見学いただきますよう、ご案内申し上げます。

日　　時：平成26年2月7日（金）　
　　　　　　木杭打設実演開始　14:00／
　　　　　　シンポジウム　受付15:00／開会15:30／終了17:30
　　　　　　レセプション　開始18：00／終了20:00
会　　場：三陸花ホテル　はまぎく
会　　費：無料（レセプションご参加の方のみ￥3,000円）
定　　員：100名（予定）
パネリスト：三浦哲彦【佐賀大学名誉教授】、篠原修【東京大学名誉教授】、仁多見俊夫【東京大学農学生命研究科准教授】、小島孝文【林野庁森林整備部計画課施工計画調整室室長】、碇川豊【大槌町長】
話題提供者：高橋幸男【釜石地方森林組合参事】、芳賀 正彦【ＮＰＯ法人吉里吉里国代表】、東 研司【ＵＲ都市機構大槌復興支援事務所長】、水谷 羊介【兼松日産農林（株）ジオテック事業部技術部長】、佐々木 貴信【秋田県立大学木材高度加工研究所教授】

※当日参加可ですが、人数把握のため事前にお申し込みをお願いします。また、レセプション（有料、同会場）にご参加いただける方は事前のお申し込みが必要です。お名前・御所属・ご参加プログラムを明記の上、FAXにてご連絡ください。

【お問い合わせ先】
（株）東京建設コンサルタント　流域文化部
担当：前田　格、西　知彦
ＴＥＬ03-5980-2648　ＦＡＸ03-5980-2613

日本建築学会主催「東日本大震災3周年シンポジウム」の開催をご案内いたします。
復興・減災についての議論、被災地の行政の方からの報告、関連諸団体の活動報告を行います。
皆さまお誘い合わせのうえご参加くださいますようお願い申し上げます。

●東日本大震災3周年シンポジウム
期日：2014年3月11日（火）～3月12日（水）
会場：建築会館ホール
●復旧復興支援まちづくり展
期日：2014年3月4日（火）～3月14日（金）
会場：建築博物館ギャラリー

詳細は　 http://www.aij.or.jp/jpn/symposium/2013/20140311-12.pdf
ポスター　 http://www.aij.or.jp/jpn/symposium/2013/poster140311-12.pdf
をご参照ください。

http://www.jsme.or.jp/conference/dmcconf14/
企画　一般社団法人日本機械学会　機械力学・計測制御部門
開催日　2014年8月26日（火）～29日（金）
会場　上智大学　四谷キャンパス（東京都千代田区紀尾井町7－1）
要旨　Dynamics and Design Conference 2014（D&D2014）は，機械力学・計測制御分野に関連した研究とオーガナイズド・セッション・テーマについての講演発表を募集いたします．また，特別講演，懇親会，機器展示，フォーラム，特別企画などの付随行事も予定しております．なお，優秀な講演発表者は，学会（若手優秀講演フェロー賞）および当部門（オーディエンス表彰）の規定に従って表彰されます．
講演申込締切　2014年2月28日（金）
申込方法・募集分野　上記のホームページにてご確認下さい。
発表採用通知　2014年3月下旬（予定）
論文提出締切　2014年6月中旬（予定）
問合せ先　D&D2014実行委員会
dd2014@jsme.or.jp
D&D2014実行委員長　曄道 佳明（上智大），幹事　高橋 正樹（慶應大）

日本鉄鋼連盟では、平成７年度より「鋼構造研究・教育助成制度」を設け、鋼構造に携わっておられる研究者を対象に研究助成事業を実施しており、毎年、研究成果の報告ならびに関連テーマに関しまして「土木鋼構造研究シンポジウム」を開催しております。
第18回を迎える今回は、「基礎構造の信頼性向上に向けた取り組み」と題し、近年における社会インフラの信頼性向上ニーズに対応し、関連技術の直近の研究成果と今後の展望について講演を予定しております。
ぜひ多くの皆様のご参加をお待ちしております。
　
日時　平成２６年３月１８日（火）　１３：００～１８：１０
場所　コクヨホール　（住所：東京都港区港南１－８－３５）
　
詳細については、下記ホームページをご覧ください。
www.jisf.or.jp/info/event/dobokushinpo18.html

主催 ：公益社団法人　地盤工学会
後援： 公益社団法人　土木学会／一般社団法人　日本建築学会／一般社団法人　セメント協会

近年、建設発生土の有効利用の促進や、土壌汚染対策法に基づく土壌汚染の処理などのセメントによる土の固化を応用する場面が増加しています。また、地盤改良分野では、従来から浅層・深層混合処理工法にセメントによる固化が広く活用されています。
本講習会では、セメントならびにセメント系固化材の化学と改良の原理から、改良土の特性、浅層・深層混合処理、固化処理土の環境への影響など土を固める技術の応用まで幅広く説明し、最新の技術、震災における対策例やその効果まで紹介いたします。多くの方のご参加をお待ちしております。

日　　時：平成26年1月29日（水）9:30～17:10
会　　場：地盤工学会　大会議室（東京都文京区千石4-38-2、Tel03-3946-8677）
会　　費：地盤工学会会員10,000円、非会員13,000円、学生会員3,000円、後援団体の会員12,000円（テキスト代含む）
定　　員：70名
そ の 他：講師の使用するスライドのコピーを配布します。
講　　師：金城　徳一【宇部三菱セメント（株）】、藤岡　一頼【（株）高速道路総合技術研究所】、新川　直利【（株）不動テトラ】、大島　昭彦【大阪市立大学】、守屋　政彦【太平洋セメント（株）】

申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=153...

地中熱利用促進協会主催　第２回地中熱施工講座のご案内

地中熱利用の急速な普及拡大に伴い、施工における品質管理は、多くの現場で必要になってきております。
NPO法人 地中熱利用促進協会では、地中熱利用設備の施工に携わる人を対象に、施工管理に関する正し
い知識を習得して頂くため、第２回地中熱施工講座を開催致します。

１．期日：2014/2/26～27 2日間
２．催し物タイトル：　　第２回地中熱施工講座
３．主催：NPO法人 地中熱利用促進協会
４．リンク先アドレス：http://www.geohpaj.org/archives/3556

「商業施設における地中熱利用」
商業施設における地中熱利用は、福岡のイケア新宮店ほか、大型開発が増加しています。
また、チエーン店舗における地中熱利用も進んでいます。いくつかの導入事例をもとに現状を
ご紹介するとともに、これからの商業施設における再生可能エネルギーの熱利用について、複
合的利用の可能性も視野に入れながら考えます。

１．期日：２０１４/2/13（木）13:30～17:00（受付開始13:00）
２．催し物タイトル：平成25年度 第2回 地中熱利用シンポジウム
　　　　　　　　　　　　「商業施設における地中熱利用」
３．主催：特定非営利活動法人　地中熱利用促進協会
４．リンク先アドレス：http://www.geohpaj.org/archives/3578