第303回コンクリートセミナー コンクリート構造物の品質と耐久性向上を目指して
趣　旨： コンクリート構造物が半永久構造物であるといわれた時代は過去のものとなっています。高度経済成長期に大量に建設されたコンクリート構造物のいわゆる老朽化が叫ばれ、さらには塩害や中性化による鉄筋腐食・ アルカリ骨材反応による想定外の早期劣化が少なからずみられ、その維持管理が大きな関心を呼んでいます。
これに呼応して、近年ではコンクリート材料およびコンクリート構造物の品質向上・耐久性向上が強く求められていることより、国土交通省をはじめとする公的機関においては技術提案を求め、学協会においては性能規定を行っています。
今回のセミナーでは、コンクリート材料およびコンクリート構造物の品質と耐久性向上をキーワードに、5名のエキスパートに、行政・環境・設計・製造・施工といったさまざまな切り口で、明日の業務に役立つ、最新の技術を語っていただきます。
主　催：　一般社団法人セメント協会
後　援：　国土交通省中国地方整備局、土木学会中国支部、日本建築学会中国支部、日本建設業連合会中国支部、建設コンサルタンツ協会中国支部、広島県建設工業協会、全国生コンクリート工業組合連合会
日　時：　2014年2月28日（金）
場　所：　広島国際会議場（広島市中区中島町1-5　平和記念公園内）　
定　員：　200名　　
受講料：　1名当たり10,000円（テキスト代を含む）
C P D： 土木学会認定CPDプログラム（JSCE13-0788　5.0単位）
申込先：　一般社団法人セメント協会・普及部門　〒103-0023東京都中央区日本橋本町1-9-4　TEL03-5200-5060
ホームページ：
http://www.jcassoc.or.jp/cement/4pdf/ji1c_303.pdf

第45回セメント系固化材セミナー(東京)　最近の固化処理について

「セメント系固化材による地盤改良マニュアル」は、1985年に初版を発刊して以来、建設技術者の手引書的な役割を担って参りました。第4版では、第3版改訂以降の10年間の新技術・建築基礎地盤の改良・固化不溶化などの分野の充実を図ると共に、現場に役立つと思われるデータ類を数多く記載しました。
本セミナーは、この改訂版をテキストとし、最近の固化処理について編集に携わった先生方による講演を行います。この機会に是非ともご聴講いただきますようご案内いたします。

主　催：一般社団法人セメント協会
後　援：地盤工学会、土木学会、日本コンクリート工学会、農業農村工学会、日本建築学会、日本建設業連合会、
建設コンサルタンツ協会、プレハブ建築協会、住宅地盤品質協会
日　時：2014年3月7日（金）10:00～16:50
場　所：JA共済ビル1F・カンファレンスホール
［〒102-0093東京都千代田区平河町2-7-9 ※エントランスフロアは2階となります］
ＣＰＤ：土木学会認定CPDプログラム（JSCE13-0171 5.5単位）
定　員：300名（定員になり次第締切させて頂きます）
受講料：1名当たり12,000円（テキスト代を含む）
申込先：一般社団法人セメント協会・普及部門　〒103-0023東京都中央区日本橋本町1-9-4　TEL03-5200-5060
ホームページ：
http://www.jcassoc.or.jp/cement/4pdf/ji1d_006.pdf

●JAXA主催！衛星データ活用ビジネスに向けた研修のご案内
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衛星画像（Lバンド合成開口レーダデータ）の基礎・応用解析講座
～「だいち２号（ALOS-2）」のデータ利用・解析技術の修得～
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JAXAは、陸域観測技術衛星2号「だいち２号（ALOS-2）」の打上げに向けて、「だいち2号」から得られる衛星画像をより多くの方にビジネスで利用いただくことを目的として、「だいち２号」に搭載されるLバンド合成開口レーダのデータ利用・解析に関する研修を開催いたします。
　研修では、Lバンド合成開口レーダデータの基礎的な解析技術から、国土管理・土木、災害、海洋・船舶監視、農業利用など実践的な解析について実習を行いながら利用・解析技術の修得を行います。
参加費は無料です。人工衛星のデータをビジネスシーンで利用してみたいとお考えの方、より理解を深めたい方など、多くの方々のご参加を、心よりお待ちしております。

研修案内： http://www.restec.or.jp/training/jaxa-training.html
問合せ先（JAXA研修事務局/RESTEC）： training@restec.or.jp

これから橋の動的解析をやる予定ですが、まずはモデルを作成しようと思うのですが、橋脚柱の断面位置がよくわかりません。
主に、断面変化位置やその中間点に設ければいいのかなと考えています。しかし、他の動的解析の資料を見ると、断面変化位置以外にもたくさんあって、そこの位置をどうゆうふに決めたのかが解読できませんでした。また、その位置は不規則で単純に何分割という感じではなかったです。
断面位置はどうのように決めているのでしょうか。どなたかご教授お願いします。

北海道大学 大学院工学研究院では、
環境フィールド工学部門防災地盤工学分野（地盤環境解析学研究室）の
教員の公募を下記の要領で行います。

１．募集人員：　准教授 １名
２．所 属：　環境フィールド工学部門防災地盤工学分野（地盤環境解析学研究室）
３．専門分野：　環境地盤工学や自然災害科学等を核とする新たな防災地盤工学研究分野
４．担当科目：　大学院では地盤解析学・地盤動力学に関する特論科目等、学部では「土の力学」等の講義および関連する演習・実験、また工学基礎および全学教育に関する講義・演習を担当（いずれも、英語による講義を含む）
５．応募資格：　着任時に博士の学位またはPhDを有する方
６．採用予定：　平成２６年４月１日以降のできるだけ早い時期
７．提出書類：　詳細はホームページをご確認ください。
　　（(1)～(3)については所定の書式を使用。ホームページ（下記URL）からダウンロードできます。）
　(1) 履歴書
　(2) 研究業績目録：
　　　A 論文等に係る業績
　　　B 競争的外部資金獲得の実績
　　　C 所属学協会およびその活動、社会貢献実績(産学連携を含む)、受賞等
　(3) 教育実績：
　　　A 教育指導に係る実績
　　　B 教育改善に係る実績
　　　C その他：教育関係委員会等の実績と活動内容や特記すべき事項
　(4) 最近５年間の主要論文５件の写し各１部
　(5) 採用された場合の研究計画に関する展望と抱負(2000字程度、書式自由)
　(6) 採用された場合の教育活動に関する展望と抱負(1000字程度、書式自由)
　(7) 本人について参考意見を伺える方２名の氏名・所属・連絡先（電話、E-mailを含む）
８．提出期限：　平成２６年１月３１日（金）必着
９．提出方法：　封筒表面に「環境フィールド工学部門教員公募２５－２５」と朱記し、書留で郵送してください。応募書類は原則として返却いたしません。
　　　　　　　　　　なお、応募書類は教員選考の目的以外には使用いたしません。
１０．その他：　選考に際して面接を実施する場合があります。その際、交通費等は支給できませんので、ご了承下さい。
１１．応募書類の送付先および問合せ先：
　［送付先］ 〒060-8628 札幌市北区北１３条西８丁目
　　　　　　　 北海道大学工学系事務部
　　　　　　　 総務課(人事担当) TEL：011-706-6156
　［問合せ先］ 〒060-8628 札幌市北区北１３条西８丁目
　　　　　　　 北海道大学大学院工学研究院環境フィールド工学部門
　　　　　　　 部門長 杉山隆文 TEL&FAX：011-706-6178
　　　　　　　 Email: takaf@eng.hokudai.ac.jp
１２．北海道大学大学院工学研究院ホームページ
　　　　http://www.eng.hokudai.ac.jp/faculty/
　　　提出書類のダウンロード
　　　　http://www.eng.hokudai.ac.jp/faculty/recruit/

第20回　地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会
The 20th Symposium on Soil and Groundwater Contamination and Remediation
http://www.gepc.or.jp/kenkyu/20th/index.html

主催：公益社団法人日本水環境学会（主管学会）、一般社団法人廃棄物資源循環学会、
公益社団法人地盤工学会、公益社団法人日本地下水学会、一般社団法人土壌環境センター

後援（予定）： 和歌山県、和歌山市ほか

開催日：平成26年6月19日(木)、20日(金)
場所：和歌山県民文化会館　（〒640-8269　和歌山市小松原通り一丁目1番地）
http://www.gepc.or.jp/kenkyu/20th/access.html

参加費：一般8,500円（10,000円）、学生3,000（4,000円）※括弧内は当日受付の場合
発表者申込期間：2013年11月15日(金)から2014年1月24日(金)
参加者申込期間：2014年1月31日(金)から2014年5月9日(金)

懇親会：6月19日(木) 18:00～(予定)
会費：5,000円(6,000円) ※括弧内は当日受付の場合
会場：ダイワロイネットホテル和歌山（〒640-8156　和歌山市七番丁26-1）
http://www.gepc.or.jp/kenkyu/20th/access.html

申込方法：
20回研究集会のホームページ
http://www.gepc.or.jp/kenkyu/20th/index.html
土壌環境センターのホームページ
http://www.gepc.or.jp/
上で必要事項を入力してお申し込みください。

●内容に関しては変更になることもありますので土壌環境センターHPでの確認をお願い致します。

　公益財団法人　高速道路調査会では、高速道路に関する調査研究活動を推進する一環として、関連する調査研究活動に対し、広く一般に研究助成を実施しています。このたび、平成２６年度の募集を以下のとおり行いますので、応募される方は当法人ホームページ（ http://www.express-highway.or.jp/ ）に掲載している募集要領に従い、応募申請書を提出して下さい。

1.　助成対象とする研究：高速道路等に関連する社会経済的、技術的な研究
2.　研究期間：平成２６年４月から平成２７年３月までの１年間
3.　助成金額：１件あたりの助成上限額は概ね１５０万円（助成総額は各年度概ね５００万円まで）
4.　応募方法：応募申請書に必要事項を記入の上、募集期間内に郵送またはEメール等により提出
5.　募集期間：平成２５年１１月２５日(月)から平成２６年１月２４日(金)まで
6.　選考の方法：当法人の各研究部会で選考し、総合研究委員会において決定
7.　助成研究者の義務等：当法人が主催する研究発表会等における研究成果の発表、報告
　　　　　　　　　　　　　　　　当法人機関誌『高速道路と自動車』への投稿

お問合せ先：　公益財団法人　高速道路調査会　研究部
　　　　　　　　　〒106-0047　東京都港区南麻布2-11-10　ＯＪビル２階
　　　　　　　　　TEL　03-6436-2093　　E-mail kenkyujosei@express-highway.or.jp

第13回地震災害マネジメントセミナー
「南海トラフの巨大地震に向けた津波への備えと課題」開催

行事コード：27306　略称／13回地震災害マネジメントセミナー

１．セミナー概要
東日本大震災から約２年９ヶ月が経ちましたが、社会の防災に対する意識はますます高まり、国や各種研究機関が活発に地震や津波、さらには被害想定に関する新たな知見を公表し始めています。来るべき大地震に対する備えは様々なものがありますが、切迫性の高い海溝型地震については、津波に関する対策の実施が急務となっています。そこで本セミナーでは、南海トラフの巨大地震で想定される津波を対象に、土木や建築構造物の耐津波技術や具体的な対策、あるいは対策に関する現状の課題について、第一線で活躍されている方々を講師にお招きして、地震防災に携わる技術者や地震防災に関心のある技術者等に対してご講演いただきます。（※本セミナーは土木学会継続教育CPD3.8ポイントプログラムです。）

２．セミナー概要
　１）主　催：公益社団法人土木学会（担当 地震工学委員会・地震防災技術普及小委員会）
　２）日　時：2013年12月12日（木）13：00～17：00
　３）場　所：土木学会講堂（〒160-0004 東京都新宿区四谷1丁目外濠公園内）
　４）定　員：120名（申込者多数の場合は先着順）
　５）参加費：学会会員5,000円,非会員7,000円,学生2,000円（消費税・テキスト代含む）
　　　　　　　※参加費に宿泊、昼食代、交通費は含まれておりません。
　６）テーマ：「南海トラフの巨大地震に向けた津波への備えと課題」

７）セミナー内容：
　　　・13:00～13:20　開会の挨拶及び趣旨説明／望月 智也（地震防災技術普及小委員会 WG2主査）
　　　・13:20～14:10　南海トラフの被害想定や対策の今後の方向性（最終報告）について／藤山 秀章（内閣府 参事官(防災担当)）
　　　・14:10～15:00　津波に対する港湾構造物（防潮堤等）の対策と課題／有川 太郎（港湾空港技術研究所　上席研究官）
　　　・15:00～15:10　休憩
　　　・15:10～16:00　津波に対する道路構造物（盛土を含む）の対策と課題／幸左 賢二（九州工業大学 教授）
　　　・16:00～16:50　津波に対する建築物の設計法に関する話題／濱本 卓司（東京都市大学 教授）
　　　・16:50～17:00　閉会の挨拶／木全 宏之（地震防災技術普及小委員会　委員長）
　　　　※講演趣旨に変更はありませんが、テーマ（タイトル）は変更になる可能性があります。
　８）申込先：
　　　　土木学会ホームページの「行事と募集案内」の「本部主催行事参加申込」のところからWEB申込か申込用紙を出力しFAXにてお申込下さい。　
　　　　http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp
　９）申込締切日
　　　　2013年11月29日（金）必着
　　　　※申し込みに関してのお願い
　　　　（１）申込締切日前に定員に達している場合がございますので予めご了承ください。なお、締切日以降の事前受付はいたしません。但し、定員に余裕がある場合は、行事当日に会場にて受付いたします。
　　　　（２）申込後、やむを得ずキャンセルをされる場合は、必ず開催日の１週間前までに研究事業課宛ご連絡ください。ご連絡がない場合は、参加費を徴収させていただきますので予めご了承下さい。
　　　　（３）申込をされる前にご送金いただくことはトラブルの原因となりますので、固くお断りいたします。
　　１０）問合先：　
　　　　公益社団法人土木学会研究事業課　佐藤友美
　　　　TEL 03-3355-3559　E-mail: y-sato@jsce.or.jp
以上

「南海トラフ地震に学界はいかに向き合うか」
http://jeqnet.org/sympo/sympo201312.html

日時：平成２５年１２月２日（月）午後１時から午後５時３０分
入場無料（資料代　1,000円）
会場：日本学術会議講堂（東京都港区六本木7丁目22番地34号）
http://www.scj.go.jp/ja/other/info.html
（東京メトロ千代田線 乃木坂駅 出口５）
主催：日本学術会議 土木工学・建築学委員会　東日本大震災の総合対応に関する学協会連絡会
このシンポジウムのご案内PDFは下記リンクからからどうぞ（2013年10月31日更新）
http://jeqnet.org/sympo/131202.pdf

開催趣旨
東日本大震災は、大規模災害への対策や対応には、多様な研究分野の連携と融合が不可欠なことを明らかにしたが、さらに大規模な被害想定が政府中央防災会議 によって発表された。南海トラフ巨大地震による大震災である。この想定結果を踏まえて、防災・減災のために、様々な学術分野がどのように向き合い、どのよ うな学際的な連携を進めていくべきか。本シンポジウムでは、理学・工学の関連分野に加え、社会経済などの人文・社会科学や医学をはじめとする生命科学を含 めた幅広い分野の研究者・専門家が集まり、分野の壁を越えて議論する。

定員：先着340名（受付終了）
※事前申込み受付は10月18日で締切ました。沢山のお申込みをありがとうございました。
なお、日本学術会議関係者、報道関係者でご参加希望の方はお名前、ご所属、メールアドレスをご記入の上、小野口までメールでご連絡ください。

問合せ先：東京工業大学　小野口弘美
onoguchi@serc.titech.ac.jp
当日はインターネットで下記より実況中継(Ustream)します。会場に来られない方はぜひ御覧下さい。
http://www.ustream.tv/channel/sympo25-12

プログラム
司会　目黒公郎（日本学術会議連携会員、東京大学教授）
13：00　挨拶・趣旨説明
　　挨拶　　
　　　大西　隆（日本学術会議会長、東京大学名誉教授）
　　趣旨説明　　
　　　和田　章（日本学術会議会員、東京工業大学名誉教授）
　　学協会連絡会の紹介
　　　依田照彦（日本学術会議会員、早稲田大学教授）

13：20　南海トラフ巨大地震の被害想定と対策について
　　　日原洋文　（内閣府政策統括官（防災担当））　

13：50　ディスカッション「南海トラフ地震に学界はいかに向き合うか」
　　 　　-幅広い分野の学者・専門家による分野の壁を越えた議論-
　　コーディネータ
　　　米田雅子（日本学術会議連携会員、慶應義塾大学特任教授）
　　パネリスト
　　日本学術会議会員
　　　春日文子 副会長,第二部会員,国立医薬品食品衛生研究所
　　　岩本康志 第一部会員,東京大学 教授
　　　渡部終五 第二部会員,北里大学 教授
　　テーマ１：事前防災への取組み
　　　土木学会 元会長 濱田政則
　　　日本活断層学会 会長 中田 高
　　　日本地震学会 副会長 西澤あずさ
　　　日本地震工学会 副会長 当麻純一
　　　地盤工学会 会長 末岡 徹
　　　日本応用地質学会 会長 千木良雅弘
　　　砂防学会 会長 岡本正男
　　　日本地すべり学会 会長 檜垣大助
　　　こども環境学会 会長 小澤紀美子
　　テーマ２：　発災時の対応と備え　
　　　日本自然災害学会 副会長 高橋和雄　　　　
　　　地域安全学会 会長 宮野道雄
　　　日本災害情報学会 会長 布村明彦
　　　地理情報システム学会 理事 厳 網林
　　　日本火災学会 会長 田中哮義
　　　環境システム計測制御学会 会長 清水芳久
　　　日本水環境学会 会長 迫田章義
　　　廃棄物資源循環学会 理事 吉岡敏明　
　　　日本集団災害医学会 代表理事 山本保博
　　テーマ３：　発災後の回復力の強化
　　　日本計画行政学会 会長 大西 隆
　　　日本都市計画学会 部会長 苦瀬博仁
　　　日本コンクリート工学会 元副会長 三橋博三 　　
　　　日本原子力学会 標準委員会 委員長 宮野 廣　　
　　　日本機械学会 会長 矢部 彰
　　　日本建築学会 会長 吉野 博
　　　空気調和・衛生工学会 副会長 原田 仁
　　　日本造園学会 会長 下村彰男
　　　農業農村工学会 副会長 内田一徳
　　　日本地域経済学会 会長 岡田知弘

17：00　全体討論
　　　　　　
17：25　閉会挨拶　家　泰弘（日本学術会議副会長、東京大学教授）

参加学会
環境システム計測制御学会、空気調和・衛生工学会、こども環境学会、砂防学会、地域安全学会、地理情報システム学会、地盤工学会、土木学会、日本応用地質 学会、日本火災学会、日本活断層学会、日本機械学会、日本計画行政学会、日本建築学会、日本原子力学会、日本コンクリート工学会、日本災害情報学会、日本 自然災害学会、日本集団災害医学会、日本地震学会、日本地震工学会、日本地すべり学会、日本造園学会、日本地域経済学会、日本都市計画学会、日本水環境学 会、農業農村工学会、廃棄物資源循環学会

排水フリュームの浮上の検討において、水抜孔(排水孔)があるにもかかわらず、外水位はそれより高い位置(高さの1/2)に設定されます。外水位を孔まで下げるような根拠はありますか。