応募要領 (再公募)

１．公募人員 教授1 名
２．所属 弘前大学大学院理工学研究科（理工学部地球環境学科併任）
３．専門分野 大気・水圏を対象とした，広い意味での環境化学
４．担当科目 理工学部科目：地球環境化学に関する科目並びに関連する実験，基礎化学実験
大学院理工学研究科科目：地球環境化学に関連する科目，修士論文研究指導，博士論文研究指導
21 世紀教育科目（教養科目）：基礎教育科目，テーマ科目，基礎ゼミナール

５．応募資格 (1)博士の学位を有する方
６．着任時期(予定) 平成27 年4 月1 日
７．選考方法
(1) 書類選考
(2) 候補者に対する面接

８．提出書類
(1) 履歴書（写真添付）
(2) 研究業績リストおよび教育業績リスト
(3) これまでの競争的資金の獲得状況
(4) 主要論文の別刷りまたはコピー（５編）
(5) これまでの研究業績概要（2000 字以内）
(6) 研究および教育に関する抱負（各1000 字以内）
(7) 応募者への照会可能者２名の氏名と連絡先

９．提出先
〒036-8561 青森県弘前市文京町3
弘前大学大学院理工学研究科 教授（地球環境学科併任）選考委員会 委員長 柴 正敏
封筒の表に「専任教員（教授）応募書類」と朱書きの上，書留でお送りください。応募書類は返却しません。
１０．応募期限 平成26 年12 月10 日（金曜日）午後5 時必着
１１．問合せ先
弘前大学大学院理工学研究科（地球環境学科）柴 正敏
TEL: 0172-39-3617
E-mail: shibamas@cc.hirosaki-u.ac.jp

１２．その他
8-(2)について，研究業績リストは以下の分類にまとめ，発行または発表の年代の古いものから順に記載してください。各分類では，題名，単著・共著の別，発行年/発表年，発行所・発表雑誌または発表会議の名称，著者名（本人を含む全員の記載順），を記載すること。
分類は（１）査読付学術論文，（２）査読付国際会議プロシーディングス，（３）査読なし国際会議プロシーディングス，（４）著書，（５）総説または解説，（６）招待講演〈国内外〉，（７）国際会議講演リスト，（８）受賞，（９）国内・外国特許（特許公開番号，登録されていれば特許番号）とします。
教育業績リストについては，これまでの担当科目およびこれまでに研究指導してきた学生の人数（卒業研究・博士前期課程・博士後期課程）等を記載して下さい。企業から応募する方は、これまで教育・指導してきた内容等について記載して下さい。
面接の際の旅費は応募者の負担となります。

弘前大学では，男女共同参画を推進しており、女性研究者の積極的な応募を歓迎します。
教育研究支援・子育て支援等の取り組みについては、男女共同参画推進室ホームページをご覧ください

国土交通省国土政策局から、以下のアンケートへの協力依頼がありましたので、お知らせいたします。

１．調査名：　平成２６年度国土形成計画（全国計画）のモニタリングにおける意識調査
２．調査委託機関：　楽天リサーチ株式会社
３．調査内容：　（以下に記載）
４．調査対象：　学会に所属されている会員様
５．調査方法：　ＷＥＢアンケート調査（ＵＲＬにアクセスいただき、直接入力いただきます。）

◆◆ＵＲＬは、こちらになります◆◆ http://r10.to/8YB666WG

６．調査実施期間　　平成２５年１０月１６日（木）から１１月７日（金）

＜調査内容＞
国土交通省国土政策局では、国土形成計画法（昭和２５年法律第２０５号）に基づき、長期的な国土づくりの指針となる国土形成計画（全国計画、平成２０年７月４日閣議決定）の推進・進捗管理等を行っております。
　同計画では、「多様な広域ブロックが自立的に発展する国土を構築するとともに、美しく、暮らしやすい国土の形成を図ること」という新しい国土像を掲げ、その実現のための戦略的目標、各分野別施策の基本的方向等を定めています。
　また、同計画では、関係主体への指針性を向上させるために、「国土計画のマネジメントサイクル」の確立が求められており、そのために、国土をめぐる様々な情報を常時収集、整理し、総合的・体系的に分析する計画のモニタリングが必要であるとされています。
　平成２３～２５年度には、同計画に掲げられた戦略的目標及び分野別施策の進捗状況や戦略的目標の実現に対して、国民がどのように実感しているかを把握するための意識調査を実施し、モニタリング及びその結果の分析を行い、公表したところです。今年度においても、平成２５年度の統計情報等を基に、昨年度と同様のモニタリング及びその結果についての分析を行うため、委託調査により、「平成２６年度国土形成計画（全国計画）のモニタリングに関する調査・分析業務」を実施しております。
　本アンケート調査は、上記調査の一環として、同計画に示される国土像や戦略的目標の実現に対して、比較的関心が高いと想定される学会に所属している会員（専門家）の方々がどのように実感しているか、また、実現に向かっていないと実感されている場合、その原因はどこにあるのかを把握することを目的としております。
ご多忙のところ、大変お手数をお掛けします。ご協力の程よろしくお願いいたします。

※　国土形成計画（全国計画）の詳細につきましては、下記ＵＲＬをご参照ください。
　　→ http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/kokudokeikaku_fr3_000003.html
※ 平成２５年度「国土形成計画（全国計画）のモニタリング」結果については、下記ＵＲＬをご参照ください。
　→ http://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/kokudoseisaku_tk3_000053.html

機関誌『観光文化』２２３号の発行

拝啓　日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、１９７６年の創刊から今年で３８年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、２２３号「特集テーマ：温泉地における不易流行を考える～温泉地、温泉旅館の課題と展望」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行（１月、4月、7月、１０月の年４回）に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　敬具
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連絡先：
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1 　 朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090　FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

日本鉄鋼連盟では、リサイクル性・解体性・リユースなどの環境性能(グリーン性)に優れた鋼構造の利点をご理解いただくため、建設に携わる方々を広く対象に毎年、「グリーン・スチール・セミナー」を開催しております。

第4回を迎えます今回は、「社会資本の整備・ライフサイクルについての最近の取組み～建設分野における鋼材のリサイクル優位性～」と題し、2010年に立ち上げ、活動をおこなってまいりました「鋼構造物のLCA検討小委員会」の研究成果報告を中心に講演を予定しております。

ぜひ多くの皆様のご参加をお待ちしております。

土木学会認定ＣＰＤプログラム（認定番号：JSCE14-0527）

日　 時：平成26年11月27日(木) 13：00～17：15
会　 場：フクラシア東京ステーション 5階 5H会議室
　　　　(住所:東京都千代田区大手町2-6-1)

詳細については、下記HPをご覧ください。
http://www.jisf.or.jp/info/event/gss/4-201411.html

のり面の排水施設として小段排水溝の水を縦溝で集めて排水しています。
大雨の時にのり面の縦溝が小段付近で溢水・跳水により洗掘されることが多くあります。この対策として、小段集水ます付近の縦溝に蓋をしたり、集水ますを嵩上げすることがおこなわれています。しかし、この方法では縦溝の流量が大きくなった時、集水ます内の水圧が高くなり、小段排水溝の水が集水ますに流れ込めなくなるのではないかと思うのですが、いかがでしょうか。ご意見お聞かせください。

標記の会議が開催されます．

日程：2015年8月21, 22日
場所：ダッカ，バングラデッシュ
アブストラクトの締め切りは2014年11月15日

会議の詳細については以下のＨＰをご覧下さい．
http://www.iabse-bd.org

主催：公益社団法人　地盤工学会
後援：公益社団法人 土木学会／一般社団法人　日本建築学会／一般社団法人日本アンカー協会

「グラウンドアンカー設計・施工基準、同解説」は、技術的進歩に伴う見直しの要求の高まりから，1977年の制定以来、すでに1988年、2000年の二度、改訂が行われてきました。しかしながら、2000年以降も長期耐久性に関する技術や点検と維持管理の重要性などが示されており、さらに、国際的な情勢として、地盤構造物の試験規格が国際規格（ISO）として制定される動きもあります。このような国内外の情勢を考慮したうえで、一昨年5月の改訂となりました。
本講習会では、この改訂された「グラウンドアンカー設計・施工基準、同解説」の改訂のポイントや内容について、技術者に認識してもらうことを意図して，昨年度に引き続いて企画しました。グラウンドアンカー工法の調査・計画から設計、施工、試験、維持管理に至る一連の手順に関して定めた基準について、改訂の背景やワーキングでの議論の内容を含めて、分かりやすく解説します。グラウンドアンカーの設計施工にかかわる技術者のみならず、多数の方の参加をお待ちしています。
　　　　
G-CPDポイント：　5.0
日　時：平成 26年11月19日（水）　10：00　～　16：00
会　場：地盤工学会 大会議室（東京都文京区千石4-38-2，Tel 03-3946-8677）
会　費：地盤工学会会員10,000円　非会員13,000円　地盤工学会学生会員3,000円　後援団体の会員12,000円（テキスト代別）
　テキスト：テキストは，地盤工学会基準書「グラウンドアンカー設計・施工基準、同解説」（平成24年5月発行）を使用します。
定　員：　70名
講師：山田　浩【日特建設株式会社】,仲本　治【株式会社CPC】,別府　正顕【ライト工業株式会社】,山本　彰【株式会社大林組】,山崎　淳一【三信建設工業株式会社】,吉村　雅宏【株式会社高速道路総合技術研究所】

申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=16…

日本鉄鋼連盟連盟では、土木・建築の鋼構造関連分野の人材育成を目的に、国内の研究・教育機関等における研究者に対する助成事業を1995年より継続して実施しています。
2015年度につきましても、下記のとおり鋼構造研究テーマを公募し、助成を実施することとなりました。
つきましては、関係各位には、奮ってご応募下さいますようお知らせ申し上げます。

1.期日 2014/10/15～2014/12/12締切
2.催し物タイトル 2015年度「鋼構造研究・教育助成事業」研究テーマ公募
3.主催 一般社団法人日本鉄鋼連盟
4.リンク先アドレス http://www.jisf.or.jp/info/jigyo/2015kokozo.html
5.問合せ先
　一般社団法人日本鉄鋼連盟　経営政策本部　市場開発グループ　公募担当
　〒103-0025　東京都中央区日本橋茅場町3－2－10（鉄鋼会館内）
　　TEL：(03)3669-4815　　FAX：(03)3667-0245　　E-Mail： kokozo@jisf.or.jp

2014年11月4日(火)に「日本工学会 技術倫理協議会 第10回公開シンポジウム」が開催されますのでお知らせします。

日本工学会技術倫理協議会第10 回公開シンポジウム 「研究倫理への対処と倫理教育のあり方を考える」

日時：平成2 6 年1 1 月4 日（火）1 0 : 0 0～1 7 : 0 0（9:30 より受付開始）

会場：建築会館ホール　　〒108-8414　東京都港区芝5-26-20　　TEL　03-3456-2051（代）

開催趣旨：近年我が国において捏造・剽窃などの問題事案は確実に増加しており、研究者倫理教育の徹底が望まれています。研究倫理は研究者自体の側面と組織的・構造的な側面の両面について検討する必要があります。倫理教育は、研究指導の重要な部分として日常的に行われるべきものですが、組織的にどう担保するかが問われています。本シンポジウムでは、研究倫理への対処と倫理教育の在り方、学協会が果たすべき役割と今なすべきことについて幅広く議論します。

主催：公益社団法人日本工学会技術倫理協議会

お申し込みは、日本工学会ホームページからお願いします。
http://www.jfes.or.jp/_cet/topic/topic_no022.html

公益財団法人タカタ財団は、「交通事故犠牲者ゼロ」を目指し、他に類のない独自の研究助成プログラムとして、特に「人」に焦点を当てた調査、研究、教育などの活動を助成してきました。
多くの若手研究者からの積極的な応募と学際的・萌芽的研究の応募を期待し、平成27年度の助成研究公募を行います。
下記内容の創造的で社会的意義の大きい研究を広く募ります。

【助成対象（個人、企業を除く）】
　大学院、大学、高等専門学校、専門学校、公的研究機関、公益法人、独立行政法人、ＮＰＯ法人等　

【助成する研究のポイント】　
　交通事故死傷者の低減に寄与する、特に「人」の面からの対策に繋がる研究（期間は１年又は複数年）
　・成果が公益に資するものであること
　・研究の視点、手段、方法等に先見性があり、交通社会の安全に資すること
　・既成概念を打破する、独創性・革新性があること
　・学際的、萌芽的研究を含む
　・技術的なものだけでなく、社会的しくみの改善、人の教育といった社会的な分野の研究も含む　

【助成金額・期間】
　・助成金額　100～500万円／件／年
　・助成期間　平成27年4月1日より1年間（又は複数年）

【申請方法】
　当財団ホームページの「研究助成プログラム」⇒「研究助成公募」⇒「タカタ財団平成27年度研究助成について」
　（ http://www.takatafound.or.jp/support/about/ ）より 申請書をダウンロードし、必要事項記入し、下記宛先までメールにてお申し込みください。mail to： satoshi.nishibori@takatafound.or.jp

【申込受付期間】
　平成26年10月1日 ～ 平成26年12月15日

【選定・通知】
　財団に設置する研究委員会により、上記【助成する研究のポイント】に加え、以下の事項も含め、総合的に判断して選定する。
　・研究の目標が明確であり、目標を実現するための研究計画、資金計画が適正　かつ合理的である。
　・研究組織、体制が適切である。
　採否結果は、平成27年2月末、文書にて採否の結果を通知します。

★詳しくはホームページ http://www.takatafound.or.jp をご覧ください。