この度，応用力学委員会の催しとしまして，トルコからTemizer先生をお招きし，その最新の研究成果についてご講演いただきます．Temizer先生のご専門は，非均質材料およびそれらの材料内における摩擦挙動に関する数値シミュレーションで，具体的には異なる材料間の粗い界面や粒状体の接触問題，また最近では摩擦界面に潤滑剤を充填した場合の力学的挙動を熱力学的な観点から説明し，その理論を体系化しておられます．講演会では，複雑な「摩擦挙動」の数値シミュレーションについて，基礎からご説明して頂きます．

■主催：土木学会応用力学委員会
■日時：平成25年10月17日（木）14:40〜16:00
■場所：東北大学（青葉山キャンパス）総合研究棟1115室
■講演者：Assistant Professor Ilker Temizer,（トルコ）ビルケント大学工学部機械学科（Department of Mechanical Engineering, Bilkent University, Turkey)
参考URL: http://me.bilkent.edu.tr/?page_id=876&nvaf_id=10&lang=en
■講演題目："Soft Matter Friction: Multiscale Basis and Computational Aspects"
■参加費：無料（定員100名）
■参加申込み：人数把握のため，できれば所属および氏名，メールアドレスをご記入の上，以下までご連頂けると助かります．　
　宛先： 東北大学災害科学国際研究所　加藤準治
　　　　 E-mail: jkato@civil.tohoku.ac.jp

一般財団法人橋梁調査会特別講演会「世界の橋梁建設とメンテナンス」　－橋梁調査会設立35周年を記念して－
　　土木学会継続教育(CPD)プログラム認定
　　　　　共催 (公社)日本道路協会・世界道路協会(PIARC)
　　　　　後援 国土交通省・(公社)土木学会・(一社)日本橋梁建設協会
　　　　　　　(一社)プレストレスト・コンクリート建設業協会・(一社)建設コンサルタンツ協会

　　◆日時 平成25年11月22日(金) 13:30～17:20
　　◆テーマ 第1部 「世界の橋梁のメンテナンス」
　　　　　　　　第2部 「世界の長大橋建設」
　　◆場所 海運クラブ　　　東京都千代田区平河町2-6-4 海運ビル
　　◆参加費 無料 （定員400名）
　　　　　　　　　　　　　　　交流会会費制(申込時予約要)となります。
　　　　　　　　　　　　　　　17:30～交流会（会費 賛助会員1,000円 一般3,000円、 定員 150名）
　　◆申込方法 橋梁調査会ホームページの特別講演会バナーをご覧下さい。
　　　　　　　URL　http://www.jbec.or.jp/
　　◆お問合せ先 一般財団法人 橋梁調査会 企画部 藤原・竹下
　　　　　　　　　　　　　　　TEL 03-5940-7788 FAX 03-5940-7789
　　　　　　　　　　　　　　　E-Mail kouen@jbec.or.jp

プログラム等の詳細は、橋梁調査会ホームページの特別講演会バナーをご参照願います。
URL http://www.jbec.or.jp/

地震防災の必要性が高まる中、活断層への対応について注目が集まっています。
災害科学研究所では、活断層の本質に迫り、活断層との共生を考える特別講演会を企画いたしました。皆様奮ってご参加下さい。

■主催：(一財)災害科学研究所
■日時：平成25年11月6日（水）13:00～17:00（受付開始12:40）
■場所：大阪大学中之島センター10Fホール　大阪市北区中之島4-3-53
■プログラム
　活断層の地球科学　　　　竹村 恵二（京都大学大学院理学研究科）
　活断層地盤の利活用　　　中川 要之助（災害科学研究所）
　活断層とどう向き合うか　常田 賢一（大阪大学大学院）
　活断層対策 　　　　　　　定藤 誠一郎（京阪電気鉄道(株)）
■参加費：4,000円（資料代含む）
■参加申込
下記申込先へ所属、氏名、連絡先（TEL、メールアドレス）をご記入の上、FAX または電子メールでお申込み下さい。
■申込締切10月25日
■定員150名
■申込先　（一財）災害科学研究所　　ホームページ http://csi.or.jp/
　　TEL　 06-6202-5602　　FAX 06-6202-5603　　E-mail saiken@csi.or.jp

日本環境共生学会公開シンポジウム「農業と環境共生」
土木学会継続教育(CPD)プログラム認定

2013年9月28日（土）13:00～16:40
豊橋技術科学大学（愛知県豊橋市）　講義棟　A-101室

主催：日本環境共生学会、共催：公益社団法人土木学会
後援：豊橋技術科学大学

基調講演（13：30～15：00）
「環境保全型農業を中心とする都市圏農業のあり方」
三枝正彦氏（豊橋技術科学大学先端農業・バイオリサーチセンター特任教授）
「たはらエコ・ガーデンシティ構想の概要」 小久保茂之氏（田原市エコエネ推進課主査)

チュートリアル（15：10～16：40）
「農業と環境共生」 　三枝正彦氏、小久保茂之氏

■お申込み，お問い合わせ先
日本環境共生学会第16回（2013年度）学術大会実行委員会
メール kankyoukyousei.gakujyutsu@gmail.com
URL http://jahes2013toyohashi.blogspot.jp/

大型標識の支柱に１ｍ程の真四角の標識板がつけられました。板の裏の補強材にねじで固定のためのバンドを止めているのですが、大型標識の横支柱のところでバンドがつけられず止められないままになっています。６箇所のうち２箇所が止められていません。素人考えでは、３分の１も止まっていないと落ちるのではないかと心配なのですが大丈夫なのでしょうか。

『国際フォーラム グレーインフラからグリーンインフラ　　強靱(きょうじん)なくにづくりに向けて』

日本政府は、今、防災・減災に資する国土強靱化の推進に向けて動き始めています。温暖化が進むなか、防災・減災は、世界的にも重要なテーマとなっており、欧米では、強く、しなやかな国土づくりのために、自然生態系がもつ多面的機能に着目し、「グリーンインフラ」として戦略的に保全・再生し、活かすという考え方を浸透させようとしています。また、自然を「自然資本」という概念でとらえ、国の重要な財産として維持・強化するための取り組みも始めています。そこで、日本におけるこうしたインフラ整備の展開や、持続可能な経済・社会について考える機会として、本フォーラムを開催します。

【日時】　　2013年11月11日　月曜日　14:00～17:45　　（13:30開場）
【会場】　　文京シビックホール　小ホール　（東京都文京区、東京メトロ丸ノ内・南北線後楽園駅ほか直結）　
【主催】　　（公財）日本生態系協会

【プログラム】　　
基調講演　　『強靱なくにづくりに向けて』　
（公財）日本生態系協会　会長　池谷奉文

海外の取り組み　　『グリーンインフラ戦略によるEUの持続可能なくにづくり』　　
欧州環境庁　ＥＵ域内環境・政策・経済分析プロジェクト・マネージャー
ゴ－ム・ディエ（Gorm Dige）氏　　　 ※日本語の同時通訳がつきます

国内の取り組み 1　　『都市圏における生態系ネットワークの推進とその効果』　　
愛知県　知事　大村秀章氏　

国内の取り組み2　　『国土と社会の変貌と自然再生の未来像』
北海道大学大学院農学研究院　教授　中村太士氏
総括　　東京都市大学　教授　涌井史郎氏　
※出演者や講演時間は諸事情により変更になる場合があります。予めご了承ください。

【定員】　　350名。事前申込制、参加費無料
※申込方法等詳細は http://www.ecosys.or.jp/activity/symposium/index.html か電話（03-5951-0244）でご確認ください。

金沢大学理工研究域環境デザイン学系では，下記の要領で教員を公募いたします．
募集人員：助教　1名
所　　属：理工研究域環境デザイン学系

専門分野：
環境・防災水工学およびその関連分野．本学着任後，環日本海域を中心に，地球環境変化に伴う水理現象の変動や今後予想される巨大災害の防災・減災に着目して，研究・教育活動を進めていただける方．また，数値シミュレーションやリモートセンシング等を通じて，河川・海岸工学部門の教員と連携して研究教育を遂行できる分野で活躍されている方．

職務内容：
環境デザイン学系河川・海岸工学部門における研究の推進，環境デザイン学類，大学院自然科学研究科博士前期課程環境デザイン学専攻における講義・実験実習・研究指導など．
担当予定科目は，水工水理学に関連する科目，学類共通基礎科目，および，共通教育科目．

応募資格：
（１）博士の学位を有する，あるいは，着任予定日までに取得見込みであり，将来に渡って優れた研究・教育成果を期待できる経験と資質を有すること．心身が健康であり，研究・教育に強い熱意を有すること．

（２）本学着任後，地球温暖化に伴う気候変動下における環日本海域の物理環境の変化や巨大化する自然災害への対応など，環境・防災水工学に関連する分野で，河川・海岸工学部門の教員と連携して学際的活動が行える能力と意欲を有すること．数値シミュレーションやリモートセンシング等の先端解析技術を活用して，物理環境の変動や気象災害の特性に関して水工学的観点から検討した研究業績を有することが望ましい．

着任時期：平成26年4月1日

応募書類：
　（１）履歴書（写真添付，電子メールアドレスも記入のこと）
　（２）研究業績目録（査読付き原著論文，著書，総説・解説，国際会議録，特許，その他）
　（３）主要論文5編以内の別刷（コピー可）
　（４）これまでの研究概要（1500字程度）
　（５）今後の研究計画と教育に対する抱負（1000字程度）
　（６）受賞および招待講演などの特記事項，実務実績，競争的研究資金の獲得状況など
　（７）推薦書（理工研究域環境デザイン学系長宛）または照会可能な方1名の氏名・所属・
　　　　連絡先（電話番号，電子メールアドレスを含むこと）

上記項目（１）（２）（４）（５）（６）は，下記URLに掲載されている「研究業績調書」に記入の上，応募のこと．
http://www.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/suiko/jobs/

選考内容：
書類選考の上，候補者の面接を行います．面接の旅費等は自己負担となります．書類選考および面接結果については，本人に直接通知します．応募書類は返却しません．応募に関する個人情報は本件の選考以外の目的には一切使用しません．

応募締切：平成25年11月6日（水）

書類提出：〒920-1192　金沢市角間町
　　　　　　　金沢大学理工研究域環境デザイン学系　学系長　前川幸次
　　　　　　　TEL＆FAX:076-234- 4602，E-mail: maegawa@staff.kanazawa-u.ac.jp
　　　　　　　封書に「環境デザイン学系河川・海岸工学部門教員応募書類在中」と朱書し，書留郵便で送付のこと

問合せ先：〒920-1192　金沢市角間町
　　　　　　　金沢大学理工研究域環境デザイン学系　由比政年
　　　　　　　TEL:076-234- 4609，FAX:076-234-4644, E-mail: yuhi@se.kanazawa-u.ac.jp

その他：
（１）「河川・海岸工学部門」には，以下の教員が配置されています．
　　　由比政年 教授（流体力学，沿岸環境・防災学），斎藤武久 教授（海岸工学），
　　　楳田真也 准教授（河川工学），谷口健司　准教授（気象学，河川工学）
　　　上記教員と共同で学際的研究に取り組める方を募集します．
（２）就業規則については，下記のURLをご覧下さい．
　　　http://www.kanazawa-u.ac.jp/internal/staff/regulations/index.html，並びに，
　　　http://www.t.kanazawa-u.ac.jp/collegeschool/20_se/helpwanted/index.html
（３）金沢大学では，男女共同参画を積極的に推進しています．詳しくは下記のURLをご覧下さい．
　　　http://cdl.w3.kanazawa-u.ac.jp/index.html

第215・216回西山記念技術講座「省資源型金属材料開発の基礎・応用と今後の展望」開催のお知らせ
主催：一般社団法人　日本鉄鋼協会
１．日時および場所
　第２１５回　２０１３年１２月１３日（金）9:30～17:00　受付時間　8:45～16:00
　新 大 阪　㈱ラソンテ ３階会議室（大阪市淀川区宮原1-6-1 新大阪ブリックビル３階）
　第２１６回　２０１３年１２月２０日（金）9:30～17:00　受付時間　8:45～16:00
　東　　京　早稲田大学 西早稲田キャンパス ６３号館２階大会議室（東京都新宿区大久保3-4-1）
２．プログラム
　1)9:30～11:00　【基調講演】希少金属の現状と対策（物材機構　原田　幸明）
　2)12:00～13:10　金属材料の省資源型材料開発（Ⅰ）ステンレス鋼の省資源型材料開発（新日鐵住金ステンレス　梶村　治彦）
　3)13:10～14:10　金属材料の省資源型材料開発（Ⅱ）耐熱鋼・耐熱合金の省資源型材料開発（大同特殊鋼　長島　友孝）
　4)14:30～15:30　金属材料の省資源型材料開発（Ⅲ）チタン合金の省資源型材料開発（関西大学　池田　勝彦）
　5)15:30～17:00　【基調講演】鉄鋼の強化理論と合金元素の関係（九州大学　高木　節雄）
３．参加費（税込み、テキスト付）：
　会員(含協賛団体個人会員) 8,000円、一般 15,000円、学生会員 1,000円、学生非会員 2,000円
４・講座内容、交通案内等、詳細は鉄鋼協会ホームページをご参照下さい。
　https://www.isij.or.jp/murupcylv

１．公募人員：　教授又は准教授　　若干名
２．期　　間：　平成２６年４月１日～平成２７年３月３１日（１年間）
３．申込資格：　国立大学法人・公・私立大学及び国、公立研究機関の教授もしくは准教授又はこれに準ずる研究者
４．研究分野：　地震・火山および関連諸分野の研究
５．公募締切：　平成２５年１０月３１日（木）【必着】
６．提出書類：　○　応募用紙（様式１）　１部　
○　履歴書　（様式２）　１部
○　研究計画に関連した業績リスト（必ずタイプすること）
出来れば参考となる主要論文の別刷１部
なお、応募に際しては必ず所属機関長の承諾を得ること。
７．応募先：　〒１１３－００３２ 東京都文京区弥生１－１－１
　 　東京大学地震研究所　研究支援チーム（共同利用担当）
　　　　　　　　　℡　０３－５８４１－５７１０、１７６９
　　　　　　　　　※応募に関するお問い合わせは上記へお願いします。
８．注意事項：　客員教員応募書類在中の旨を記し、簡易書留で送付すること。
９．選考方法：　本研究所共同利用委員会が決定する。
10．採否の決定： 客員教員の採否は、本研究所共同利用委員会が決定します。採否の決定は、平成２６年３月下旬までに行われ、結果を書面により通知します。

東京大学地震研究所客員教員について

東京大学地震研究所では、地震・火山および関連する諸分野の研究推進と発展のため、多種・多様な経験・知識を有する研究者に客員教員として、共同研究を行う場を提供しております。
つきましては、平成２６年度の客員教員若干名を広く公募いたします。なお、詳細は下記のとおりです。
応募用紙は、http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/からダウンロード願います。

１．萌芽的研究を推進するもの、地震研究所の研究者と共同研究を推進するものを優先します。
２．機会均等の観点から、選考にあたり本研究所客員教員歴を考慮する場合があります。
３．教授、准教授もしくはそれらに相当する研究歴をもつ他機関の研究者に、やや長期にわたって、本研究所において研究していただきます。
４．研究室の供用、その他研究上の便宜を図ります。
５．研究費及び旅費は予算の範囲内で支給します。
６．勤務態様は、国の機関又は、国立大学法人等の教員・研究者の場合は現職に応じ 「教授」又は「准教授」を「委嘱」し、月に４～５日、
１日８時間程度とします。その他の機関の教員・研究者の場合は「非常勤講師」として委嘱し、現職に応じ「東京大学客員教授」又は
「東京大学客員准教授」の称号が付与されます。勤務の態様は上記と同様です。詳細については、本研究所庶務チーム（人事担当）(℡ 03-5841-5668）へ
お問合せ下さい。
７．委嘱期間は１年間とします。
８．決定後は、採択者の機関長あて別途委嘱依頼します。
９．研究成果は、地震研究所年報に掲載していただきます。また、期間内に本研究所の談話会等で講演していただくことがあります。

※詳細は下記地震研究所HPをご参照下さい。
URL:http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/

【お問い合わせ】〒１１３－００３２ 東京都文京区弥生１－１－１
　国立大学法人東京大学地震研究所　研究支援チーム（共同利用担当）
　E-mail:k-kyodoriyo@eri.u-tokyo.ac.jp ℡：０３－５８４１－５７１０、１７６９　FAX:０３－５６８９－４４６７

平成２６年度共同利用の公募について
　　　　　　　　　　　　　　　
１．公募事項（公募要領を参照）
(1)共同研究
(2)研究集会
(3)施設・実験装置・観測機器等の利用
(4)データ・資料等の利用

２．申請資格： 国立大学法人、公、私立大学及び国、公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者。

３．申請方法： 共同利用ＨＰ(http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/info.html) にある「所定の様式」に必要事項を記載のうえ申請してください。
なお、一般共同研究、研究集会については、研究代表者が申請してください。

４．研究期間：研究期間は、平成２６年４月から平成２７年３月までとする。

５．審査の方針： 本研究所共同利用委員会では提出された申請書を審査し採否を決定します。研究計画の内容が各種共同利用の趣旨に沿っていることが
　　　　　　　　 重要です。また、本研究所との研究活動の関連性や施設・装置・データとの関連性も審査の対象となります。
なお、特定共同研究（Ａ）(次期の「地震及び火山噴火予知のための観測研究計画」(仮称)に基づいて計画的に推進する共同研究
（以下、「次期予知研究計画」）（Ａ－０１）を除く)（Ｂ）（Ｃ）に関しては、今回提出いただいた参加申請書を地震研究所が取りまとめ、
研究代表者に送ります。それを受けて研究代表者によりとりまとめられた「計画調書」（１２月中旬締め切り）が審査対象となります。

６．申請期限： 平成２５年１０月３１日（木）【厳守】

７．承諾書の提出： 上記締め切り後２週間以内に所属機関長等の承諾書（様式１１）を下記住所まで郵送願います。
　　　　　　　　（異動等があった場合は、新しい所属機関長の承諾書を速やかに再提出してください。）
　　　　　　　　　　　　〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1東京大学地震研究所研究支援チーム（共同利用担当）
　　
８．採否の決定： 共同利用の採否は、本研究所共同利用委員会が決定します。採否の決定は、平成２６年３月下旬までに行われ、
審査結果を課題代表者及び研究代表者あて通知します。
９．所要経費： 共同利用に必要な経費及び旅費は、予算の範囲内において地震研究所が支出します。

10．報告書： 全ての共同利用者※は、研究期間終了後３０日以内に共同利用実施報告書をＷｅｂシステムにて提出していただきます。
各共同利用・研究課題に関する報告書の様式については別途お知らせします。
　　　　　　 なお、特定共同研究（Ｂ）については、年次ごとの報告書に加えてプロジェクト終了年度に最終研究報告書
（様式については別途お知らせします）を提出していただきます。
　　　　　 　※（特定共同研究の場合「課題代表者」、一般共同研究及び研究集会の場合「研究代表者」、施設・観測機器・データ等の利用の場合「申込者」）

11．謝辞等の記載： 本研究所の共同利用で行われた研究に関する論文を発表する場合は、謝辞に地震研究所共同利用を利用した旨の文章を入れ、
その別刷を提出していただきます。

12．宿泊施設： 本研究所には宿泊施設がありませんので、各自用意してください。

13．注意事項：
(1) 施設等の利用にあたっては、本研究所の規程、その他関係法令を遵守するとともに、管理・安全のために発する所長の指示に従っていただきます。
(2) 予算の執行、研究の実施、設備の利用については、所内担当教員と十分に連絡を取り、かつ、関係する教員の指示に従ってください。
(3) 本学以外の共同利用者が研究を遂行する際に受けた損失、損害に関しては、原則として各所属機関で対応するものとし、本学は一切の責任を負いません。
また学生が共同研究に参画される場合は、（財）日本国際教員支援協会の損害保険「学生教育研究災害障害保険（学災教）」等に加入してください。
(4) 本共同利用によって知的財産を創出した場合は、出願等を行う前に対応教員及び研究分担者にご連絡ください。
併せて、所属機関の知財担当部署への連絡もお願いいたします。権利の持ち分、出願手続き等については協議の上、決定いたします。
(5) この他、公募に関するお問い合わせは研究支援チーム(共同利用担当)へお願いします。

※公募要領等の詳細は下記地震研究所HPをご参照ください。
URL:http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/