「CIM講演会2015（東京）」の開催のお知らせ

1.日時　2015年7月1日（水）13時00分～17時00分　　　　受付開始・会場時間　　 12時30分
2.主催 公益社団法人　土木学会　土木情報学委員会、国土基盤モデル小委員会、ICT施工研究小委員会
3.場所 東京国立博物館　平成館大講堂
　　　　〒110-8712　東京都台東区上野公園13-9
　　　　東京国立博物館への出入りは西門よりお願いいたします。
　　　　アクセス　（ http://www.tnm.jp/modules/r_free_page/index.php?id=113 ）
4.参加費 無料
5.定員 395名(先着順)
6.申込先 土木学会ホームページよりお申し込みください。 http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp
7.CPD 認定プログラム（土木学会：3.8単位）
8.詳細　 http://committees.jsce.or.jp/cceips07/node/46

河川（1級）敷に橋脚を計画しています。
河川敷には現河床と同じ高さに地下水位があります。
オープン床堀（25ｍｘ25ｍ）を行うと地下水位以下3～4ｍを掘ることになり 井戸の式で湧水量を計算したところ1時間に160ｍ3発生しました。この水は、ポンプで吸い上げ池で沈殿させ川に戻します。池は16ｘ10ｘ1を2、3つ作るスペースはあります。
沈殿時間は分かりませんが深さ1ｍで1時間と仮定するとできるのかなとも思います。想定違いでしょうか。
そもそも、1時間に160ｍ3もでたらオープン床堀は止めた方がいいでしょうか。　現場経験のある方教えていただけますでしょうか。
他にディープウェルの併用あるのでしょうがこれならオープンできますでしょうか。
矢板を打てばいいのでしょうが、玉石多く非常に高価なのでオープンを検討しています。
よろしくお願いします。

小型道路の橋梁を設計しようとしています。
設計に用いる活荷重について、ご意見をいただけないでしょうか。

『道路構造令』には、小型道路の設計自動車荷重として30[kN/台]と規定されています。
しかし『道路橋示方書』には、これに対応する活荷重（TL-30？）は規定されていません。

載荷荷重や載荷長などをどのように設定したらいいのでしょうか。

※荷重の設定方法がわかれば自分で算出するのですが、道路橋示方書を読んでも、たとえばT荷重200[kN]については「車軸の影響に、床版及び床組の考慮して定めたもの」などの書き方になっており、具体的な設定根拠は書かれていません。

※もし、小型自動車の設計活荷重について言及されている資料や、道路橋示方書の活荷重設定根拠・論拠について記載されている文献などあれば、併せて教えて頂けますと幸いです。

鉄筋の付着力を、現場で知りたいのですが、良い方法はありませんか。（例　杭頭の切断できない鉄筋等です）

〇公益社団法人日本交通政策研究会　記念講演会
日　時　　6月26日（金）16:00～17:30
会　場　　都市センターホテル（日本都市センター会館内）５F オリオン
主　催　　公益社団法人日本交通政策研究会
テーマ　　交通の時間価値：古くて新しいトピック
講　師　　加藤浩徳氏氏（東京大学大学院工学系研究科　教授）
詳　細　　http://www.nikkoken.or.jp/pdf/symposium/150626.pdf
申　込　　メール(office@nikkoken.or.jp)、ＨＰウェブ参加登録のいずれかです。
　　　　 ＊申込戴く方へ、お断りの連絡がない場合は定員内です。
定　員　　80名
参加費　　無料

このたび、JSTはネパール政府機関と協力し、平成27年4月にネパールで被害をもたらしたマグニチュード７．８の大地震に関連した緊急を要する研究・調査を支援する「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」を実施します。（http://www.jst.go.jp/sicp/announce_rapid_4th.html）

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「ネパール大地震関連 国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」募集のご案内
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■概要
国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)はネパール産業省鉱山地質局(DMG：Department of Mines and Geology, Ministry of Industry)、ネパール科学技術環境省水文気象局（DHM：Department of Hydrology and Meteorology, Ministry of Science, Technology and
Environment）、ネパール都市開発省都市開発・建設局(DUDBC：Department of Urban Development and Building Construction, Ministry of Urban Development)等のネパール政府機関と協力して、平成27年4月にネパールで被害をもたらしたマグニチュード７．８の大地震（以下「ネパール大地震」といいます）に関連した緊急を要する研究・調査を支援する「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」を実施します。

■目的及び募集分野
ネパール大地震の被害に関連した研究・調査で、その遂行に緊急性があるものを支援することを目的として、ネパール側研究者と共同研究・調査を行うことを合意した日本側研究者を支援します。具体的な研究調査分野としては、

・地震被害防止に関する研究・調査
・地震による被害の実地調査
・現地調査に基づく地震の物理的機構の解明
・建物や橋などのインフラの被害調査
・被害調査に基づく遺跡修復方法や劣化防止策の検討
・ライフライン（道路、電気、ガス、上下水道等）のタイムスパン（短期・中期・長期）に応じた応急対策・復旧計画の検討
・公衆衛生

などが挙げられます。また、ネパール政府機関では以下の分野での日本側研究者との協力に特に要望があります。

【DMGの要望分野】
・地震被災地の地質学的研究調査
・被災者の移住、再定住地に関する研究調査
・地震マイクロゾーネーションや地質工学に関する研究調査
・ダムや村落に危険を及ぼす地滑りの評価に関する研究調査
・強震地動や余震観測に関する研究調査
【DHMの要望分野】
・被災地域における高分解能数値標高モデル（DEM）の作成
・被災地域におけるドローン等を利用したマップ、サーフェスマップの作成、GISデータ作成
・ダム決壊モデルのcalibration and validation

これら以外の分野でも本プログラムの趣旨に合いネパール復興支援に寄与するものは応募可能です。
但し 、純粋な社会系・人文の研究は対象としておりません。

■応募資格
日本側研究者の応募資格は、日本国内の大学、研究機関、企業等に所属する研究者であることが必要となります。

■支援の内容
共同研究・調査課題が採択された場合、
日本側研究者は半年～1年間で300万円から500万円程度の委託研究・調査費を受け取ることができます。

■応募締切
平成27年6月18日（木）17:00まで募集を受け付けます。
受理した順に審査を行い、採否を決定・通知します。

■お問い合わせ先
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）
国際科学技術部　村上、箕輪、村野、中島
TEL:03-5214-7375　　FAX:03-5214-7379
E-mail：　rapid(at)jst.go.jp (at)を@にしてください

【助成金】第11期ナショナル・トラスト活動助成　のご案内
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【 助成の趣旨 】
　美しい自然や希少な野生生物の生息地などの貴重な自然環境を守り、将来世代に引き継いでいくための助成です。
　資金を提供する（公財）自然保護助成基金と（公社）日本ナショナル・トラスト協会が協力して、重要な自然地を買い取り等によって守るナショナル・トラスト活動を支援する助成を、2005年に開始しました。開発等の脅威にさらされながら、日本の大切な自然を守るために活動している団体に対して助成を行っています。

　《 過去の助成先例 》
　・絶滅の危機にあるツシマヤマネコやキタサンショウウオの生息地
　・20種にも及ぶ絶滅危惧種が自生している阿蘇の草原
　・タンチョウもすむラムサール条約登録湿地に隣接する水源の森　など

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【主催】 （公財）自然保護助成基金、（公社）日本ナショナル・トラスト協会

【募集締切】　2015年8月28日（金）　消印有効
　※緊急案件は随時受け付けますのでご相談ください。

【助成対象】
　★対象となる活動
　　・自然保護のために土地を購入する費用（あるいは借地にかかる費用）
　　・トラスト団体の立ち上げにかかる費用
　　・本助成を活用して取得したトラスト地に係る維持管理費用、看板・柵・歩道等の整備費用、
　　　ＰＲ用パンフレット等の作成費用
　　※土地の取得を含まない活動は助成の対象となりません。

　★対象となる土地
　　・希少な野生の動植物保護や、生物多様性の保全が必要な土地
　　・各種法制度によって保護されていない土地
　　・購入または借り入れについて地権者の理解が得られている土地
　　・第三者の権利（抵当権など）が設定されていない土地

　★応募資格
　　・法人格を有していること。
　　・非営利の活動団体で、地域に根ざした活動をしていること。
　　・特定の政党や宗教への偏りをもたない団体であること。
　　・助成対象事業を行うための組織体制が整っていること。

【助成内容】
　★助成期間　　　最長５年間

　★助成金の使途
　(3),(4),(5)の助成を受ける際には、(1)に該当する助成を受けていることを条件とします。
　　（1）トラスト地の土地購入代金または借地料
　　（2）トラスト団体の立ち上げの諸費用
　　（3）トラスト地の維持管理費用および団体の運営費用
　　（4）トラスト地の看板・柵・歩道等の整備費用
　　（5）トラスト地のＰＲ用パンフレット等の作成費用

　★助成金額　　１件につき800万円（上限）

　★申請書類の請求方法
　　・下記ウェブサイトからダウンロードできます。　
　　　http://www.ntrust.or.jp/gaiyo/joseikin.html

　　・郵送による請求も可。請求者の宛名を記入した角２サイズ（Ａ４サイズの書類が
　　　折り曲げずに入る大きさ）の返信用封筒に140円切手を貼ったものをお送りください。

【問い合わせ先】
　　(公社)日本ナショナル・トラスト協会　助成金係
　　〒117-0021　東京都豊島区西池袋2-30-20 音羽ビル
　　TEL： 03-5979-8031 　　FAX： 03-5979-8032

矢板岸壁上部工の水中部分（下端LWLより0.8m下がり）が鉄筋コンクリート構造を水中コンクリート（通常）で施工する仕様になっています。コンクリート標準示方書の説明によっても、カタログなどの説明によっても、鉄筋コンクリート構造物は水中不分離コンクリートで施工すべきと思われます。水中不分離コンクリートであれば多少の自由落下が許容されるし流動性も自己充填性もあるので水中不分離コンクリートで打設すべきと考えます。とはいえ、通常の水中コンクリート施工法で鉄筋コンクリート構造が十分な品質で打設できますでしょうか。（単純に打設することは可能と考えますが）
事例があれば幸いです。なくても経験を踏まえたコメントいただければ幸いです。

主催：公益社団法人　地盤工学会
後援：公益社団法人　土木学会，一般社団法人　日本アンカー協会，公益社団法人　日本地震工学会，公益社団法人　日本地すべり学会

地盤工学分野における「斜面安定問題」は古くからありますが、近年においても重要なテーマの一つです。特に、三次元斜面安定解析、FEMなどの数値解析、地震時斜面安定解析などの斜面安定解析法の進歩は著しく、対策工の設計において斜面の安定・変形に関する解析的検討は、これまで以上に重要となってきています。
本講習会では、既刊本『斜面の安定・変形解析入門-基礎から実例まで-』をテキストとして、斜面の安定・変形解析法、新しい斜面対策工の設計法、性能設計などの事項について、初・中級向けにわかりやすく解説します。

G-CPDポイント：5.5
コース：地盤工学基礎／土質・基礎／調査・設計・施工／防災・環境
日　時：平成 27年6月15日（月）　9：30～17：00
会　場：地盤工学会 大会議室（東京都文京区千石4-38-2，Tel 03-3946-8677）
会　費：地盤工学会会員12,000円　非会員15,000円　地盤工学会学生会員3,000円　後援団体の会員14,000円（テキスト代別）
テキスト：「入門シリーズ32　斜面の安定・変形解析入門－基礎から実務まで－」平成18年8月発行」を使用します。
定　員：60名
講　師：若井　明彦【群馬大学】、田山　聡【株式会社高速道路総合技術研究所】、蔡　飛【群馬大学】、塩見　忠彦【株式会社マインド】、倉岡　千郎【日本工営株式会社】、杉山　友康【京都大学】、鈴木　誠【千葉工業大学】

申し込み方法など詳細はこちら：
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=171...

申し訳ございませんがしょうもない質問をさせてもらいます。
例えば、電車の中を電車と同じ速度で逆走して飛び降りたら理論上どうなりますか？
私の意見はピタッと着地できると思います。しかし、周りの人に理論的に説明ができません。
周りが納得してくれるような説明をよろしくお願いいたします。

国交省設計便覧(橋梁編)を参考に地山補強工の頭部に設けるキャッピングビーム工の配筋図を作成しています。上面と下面で重ね継手の位置は基準書のとおりずらした配筋にしています。その時に上面の配筋についても重ね継手の位置をずらすのが良いのでしょうか。道示P197の下から10行目に"一断面に集中させないように・・・"とあるため、重ね継手は断面上ではずらし、平面的にはずらさなくてもよいと考えていますがいかがでしょうか。ご教示お願いいたします。

・重ね継手は、配置する鉄筋量が計算上必要な鉄筋量の２倍以上、かつ同一断面での継手の割合が1/2以下の場合には、重ね合わせ長さは基本定着長Ｌｄ以上としなければならないについて。
Ｑ.1　放水路設計にて、水路幅が広いため主筋を重ね継手により分割し、継手位置を軸方向に鉄筋直径の２５倍か断面高さの大きい方を加えた長さ以上を相互にずらした交互配筋としました。必要以上相互にずらした交互配筋は継手の割合が1/2以下ということでよろしいですか。
Ｑ.2　構造計算において、単鉄筋で計算しましたが実際は内側（底版においては上側）に用心鉄筋を同ピッチにて配置しております。これは計算上必要な鉄筋量の２倍以上あることになりますか。

『NUMO 技術開発成果報告会2015』
包括的技術報告書「わが国における安全な地層処分の実現性」（仮称）中間報告

安全な地層処分が技術的に実現可能であることを示すことは，地層処分の信頼性にとって欠くことができません。
そのためには，適切な処分地の選定や処分施設の設計，長期的な安全性の評価について総合的に説明することが必要です。
NUMOでは，「第２次取りまとめ」注） 以降の科学的知見や研究開発の成果を集約し，現在，包括的技術報告書「わが国における安全な地層処分の実現性　
－サイト選定で想定される多様な地質環境を対象としたセーフティケース－」（仮称）の作成を進めています。

本成果報告会では，その現状についてご紹介いたします。

　注）核燃料サイクル開発機構（現日本原子力研究開発機構）が，20年以上にわたる研究成果を集大成し，1999年に公表した「わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性－地層処分研究開発第２次取りまとめ－」と題する技術報告書

■日　時：2015年6月29日（月）　13:30～17:00（受付13：00）
■会　場：三田NNホール＆スペース 多目的ホール
　　　　　東京都港区芝4-1-23三田NNビル地下1階
■参加費：無料
■申込方法：詳細は，下記URLにてご覧いただけます。
　　 http://www.numo.or.jp/approach/houkokukai/20150527.html
■申込締切り：2015年6月19日
■プログラム：
　13:30～13:35 開会挨拶
　13:35～15:15 包括的技術報告書の中間報告
　　(1) 包括的技術報告書作成の背景・目的
　　(2) 地層処分に適した地質環境の把握とそのモデル化
　　(3) 処分場の設計と建設・操業・閉鎖技術
　　　・わが国の地質環境の特徴を考慮した処分場の設計
　　　・建設・操業・閉鎖技術の進展
　15:15～15:35 休憩
　15:35～16:55 包括的技術報告書の中間報告（つづき）
　　(4) 処分場の安全性の評価
　　　・処分場の閉鎖前における安全性
　　　・処分場の閉鎖後長期における安全性
　　(5) 今後の進め方
　16:55～17:00 閉会挨拶

床堀深さの最大は6.8ｍ
地下水が床堀下面より4ｍ高い位置にある地盤で橋脚(直接基礎底版5ｘ7m)のオープン掘削を計画します。河川敷でもあり排水は必要ですが、安価な釜場を掘ってポンプ排水しようと思います。地質は玉石混じり砂礫で粘土混じりです。この場合の質問です
1.釜場・トレンチの大きさの決め方
　透水流量から決めるのかも知れませんが基準がありますか。
2.床堀の数量として上の余裕幅を見たほうがいいですか。
　施工図も必要なので見るのだと思うのですが、今まで小規模ですが
　見ていなかったです。そうすると
　数量上は無視して、釜場設置、撤去の数量になりますか。
よろしくお願いします。

地震工学委員会研究小委員会の委員公募のお知らせ（締切　平成27年8月28日）

委員会名：　ライフラインに係わる都市減災対策技術の高度化に関する研究小委員会
　　　　　　　　（委員長予定者：筑波大学　庄司　学）

●目的：東日本大震災では広域で生じたライフライン被害の把握と復旧に甚大な労力を要し，　
都市機能の回復に大きな支障が生じた結果，ライフラインの被害把握やレジリエンス向上に資する
減災対策技術の高度化が強く求められています．
　このためには，1）被害把握や早期復旧の前提となるライフラインの脆弱性評価技術を高精度化し，
2）被害把握やレジリエンス向上に資するセンシング情報技術を体系化していく必要があります．
　本小委員会では，「ライフラインの地震時相互連関を考慮した都市機能防護戦略に関する研究小委員会」
（委員長：能島暢呂・岐阜大学教授，2011年9月～2015年3月）によって明らかとなったライフラインの
地震時における相互連関性の全体像を踏まえて，地震・津波災害を主たるターゲットとした場合の
ライフラインの被害把握及びレジリエンス向上に直結した都市減災対策技術の高度化に関する
研究活動を行ないます．さらに，「相互連関を考慮したライフライン減災対策に関するシンポジウム」
（2009年度から計5回）を再開の上，現場見学会等を継続的に実施し，大学研究者やライフライン事業者及び
技術者の間でライフライン施設の減災対策に関する最新の技術動向を広く共有することを目的とします．

●活動期間：2015年9月～2019年3月（3年半）

●応募条件：できれば50才以下の土木学会会員で，上記の小委員会設置の目的をご理
解いただいた上で，小委員会に出席し活発な活動をしていただける方

●応募方法：参加を希望される方は，①氏名，②年齢，③所属，④連絡先住所，⑤電
話番号，⑥E-mailアドレスを明記の上，メールの件名を「ライフラインに係わる都市
減災対策技術の高度化に関する研究小委員会・公募申込」とし，次の応募先まで
E-mailをお送り下さい．結果は，8月末までにこちらから折り返しご連絡を差し上げ
ます．

●応募締切：2015年8月28日（金）

●応募先・その他問合せ先：筑波大学　庄司学
　E-mail: gshoji_at_kz.tsukuba.ac.jp（_at_ はアットマークに変えてご送信ください）