土木学会誌編集委員会から、『日本インフラの技（わざ）―原点と未来―』が発刊され、好評販売中です。
本書は日本の国土を支える42のインフラの「オリジナリティ」や「強み」を、その原点、発展の系譜、海外との比較を踏まえながら紹介しています。日本が世界に誇る土木のシステム、制度、技術をこの一冊に網羅。日本インフラの価値を再発見！

（書籍情報）
■編集：土木学会誌編集委員会（委員長：日本大学・岩城一郎）
■2022年12月発行、A5判，288ページ、並製本
■定価1,540円（本体1,400円＋税10％）
■会員特価：1,390円（税込）■送料：570円
ISBN-978-4-8106-1055-0

購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3337
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。

英文の本のご紹介です。

竹内邦良、Integrated Flood Risk Management: Basic Concepts and the Japanese Experience、Taylor＆Frnacis Group・Routledge、2022.11
著者は2006年に設立された茨城県つくば市にある土木研究所、水災害・リスクマネジメント国際センター (ICHARM)でセンター長そして顧問を当初から10年余されました。ICHARMでは、政策研究大学院大学（GRIPS）並びにJICAと共同して、博士課程・修士課程の学生の教育を行っており、2016年までに7名の博士課程、110名の修士課程修了者を育てられ、本書はそこでの講義がもとになっています。わたしもその半分ほどの学生さんにかかわっています。著者は、現在もICHARMでの講義を続けられており、卒業生の数は増え続けています。
前半で、開発と環境にかかわる国連活動を中心に、水資源、水防災の基本的考え方の変遷を概観し、後半では、その中での日本の貴重な経験を、歴史的文化的経緯を含めて解説し、将来展望にも触れています。水文気象の極端事象がますます激しさを増す中、日本の防災技術や政策には世界の期待が集まっており特に、水災害対策に関係した留学生や、海外研修生への講義を担当される方、海外プロジェクトを持つ方に役立つと思います。
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土木学会複合構造委員会・複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響に関する研究小委員会から、『複合構造レポート19　複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響－材料と構造の新たな境界問題－』が発刊され、好評発売中です。
本書は、実務的なトピックや最新の予測手法を取りまとめた，実務設計者には設計の背景にある最先端の学理を，研究者には実務設計における課題を学ぶことができる構成となっています。
（編集：複合構造委員会　複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響に関する研究小委員会）

・本書は2022年9月21日に開催された講習会のテキストです。
・2022年8月1日発行、A4判、123ページ
・定価：2,420円（本体2,200円+税）

購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3297
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。

土木学会地震工学委員会・地震防災技術普及小委員会では、このたび『実務に役立つ耐震設計入門-2022年改訂版-』を発行いたしました。
本書は、平成13年に出版され平成23年には改訂版が発行された『実務の先輩たちが書いた土木構造物の耐震設計入門』を基に、耐震基準改定等の技術的変遷を踏まえ、耐震構造計画といった新設章を設けながら、耐震設計実務に直結した解析法や設計法の基本原理と本質をできるだけわかりやすく解説した1冊となっております。本書が、地震被害の重大さを認識し、耐震設計の設計思想、限界や課題を理解していただくための一助となりましたら幸いです。
（編集：地震工学委員会　地震防災技術普及小委員会）

・2022年7月15日発行、A4判・190ページ
・定価：3,740円（本体3,400円+税）

購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3311
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。

本指針は、インフラメンテナンス総合委員会・新技術適用推進小委員会が内閣府のSIP（戦略的イノベーション創造プログラム、2014～2018年度）に参加し、インフラの点検、診断、補修・補強など様々な場面で有効なモニタリング技術の評価を行うと共に、現場での実装を念頭に再編集した上で取りまとめたものです。要点を効率的に把握できる本編と、その元となった技術や具体事例の詳細を収めた資料編により構成されており、インフラの管理者や点検実施者のみならず、センシング技術の研究開発者にも手に取っていただきたい一冊です。
（編集：インフラメンテナンス総合委員会　新技術適用推進小委員会）

・2022年6月22日発行、B5判・156ページCD+ROM付
・定価：4,840円（本体4,400円+税）

購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3308
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土木学会複合構造委員会・複合構造物の構造検査と性能評価に関する研究小委員会から、『複合構造レポート18　根拠に基づく構造性能評価のための点検・解析の技術体系を目指して-点検を目的とした維持管理へ導かれた技術者へのメッセージ』が発刊され、好評発売中です。
本書は、構造物の定量的な性能評価を今後進展させていくことを目指し，点検・解析と性能評価の関係についての現状を確認し今後の課題を示して，ブラインド部材性能評価の実施で得られた知見を拠り所に，根拠に基づいた体系への方向性を提案するものです。
（編集：複合構造委員会　複合構造物の構造検査と性能評価に関する研究小委員会）

・本書は2022年6月22日に開催された講習会のテキストです。
・2022年3月16日発行、A4判、208ページ
・定価：2,530円（本体2,300円+税）

購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3297
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。

　このたび，（一財）経済調査会では木下誠也編著による『公共工事における積算マネジメント』を発刊しましたのでご案内申し上げます。

　2014年に品確法が改正され，適正な予定価格の設定と適正な契約変更・支払いにより受注者の適正な利益を確保するなど，発注者の責任が法律で明確に規定されましたが，実際には趣旨どおりに運用されているとは言い切れない状況です。
　本書は改正品確法の趣旨を踏まえた上，積算に焦点を絞り，公共土木事業の各段階において，それぞれに応じた積算をしていくことの必要性を説いています。ここでは建設プロジェクトのライフサイクルのうち，調査，設計，積算を経て工事を実施し，構造物を完成するまでの過程について，コストを適正に管理する手法を「積算マネジメント」と称します。ライフサイクルコストの中でも初期投資部分に注目し，建設工事を完了するまでの過程を取り上げ，公共工事の積算のあるべき姿を探っています。
　内容は，第1章で積算マネジメントについて概説し，第2章では積算マネジメントが求められる背景をポイントごとに紹介。第3章はより細かい視点から，土木工事の積算について解説。第4章では設計変更・契約変更に関わる法令に触れ，第5章では会計検査での積算検査の考え方を，第6章では米国の公共事業から河川事業と道路事業を例に段階的に行われる積算システムを紹介しています。

　「受発注者双方にとって，公共工事の積算における運用の実際を理解する上で，極めて意義の大きい図書と思います」　
　－東京大学大学院工学系研究科・小澤一雅教授（推薦のことばより）

●A5判・256頁／3,456円（税込）
●2018年5月1日発行
問い合わせは，（一財）経済調査会出版事業部書籍編集室（03-5777-8221）まで。詳細は当会HP（ https://book.zai-keicho.or.jp/book_info.php?id=141 ）をご覧ください。

　このたび、（一財）経済調査会では木下誠也氏による『公共調達解体新書　建設再生に向けた調達制度再構築の道筋』を発刊しましたのでご案内申し上げます。

　「公共調達は、国、地方公共団体などの公的機関が税金などの公の資金を用いて公のために必要な物品を購入したり、サービスの提供を受けたり、建設工事を請負に出したりすることである」（はじめにより）。
　官公需法に基づく調査によると、国などの調達規模は約７兆円、都道府県など地方公共団体の契約実績は約14兆円となっています（2015年度決算ベース）。
　公共調達は、歴史的に不公正な取引や汚職などの問題が起こるたび、繰り返し見直され、適正化が図られてきました。本書は建設省・国土交通省で公共事業の実施や公共調達の制度改革に携わってきた著者が、わが国の公共調達方式の変遷を詳細にたどったものです。土木事業の端緒を開いた奈良時代に遡り、法整備が進んだ近代期以降の実態に触れながら、海外の公共調達制度についても解説。諸外国の制度との比較も行いつつ、今後のわが国の公共事業調達のあるべき姿を論じています。

　「本書には、わが国の公共調達に関わる制度をその根本から改革を行う必要があるとの木下誠也氏の強い思いが込められている」　
　－東京大学大学院工学系研究科・小澤一雅教授（推薦のことばより）

　●A5判・410頁／4,104円（税込）
　●2017年2月7日発行
　問い合わせは、（一財）経済調査会出版事業部書籍編集室（03-5777-8221）まで。詳細は当会HP（ https://book.zai-keicho.or.jp/book_info.php?id=135 ）をご覧ください。

土木学会，日本機械学会，日本原子力学会，日本建築学会，日本地震学会，日本地震工学会，地盤工学会，日本都市計画学会，など８学会東日本大震災合同調査報告書編集委員会では，このたび「東日本大震災合同調査報告　土木編5　原子力施設の被害とその影響」を刊行いたしました．

本書は，東日本大震災における原子力発電所の土木施設（原子力土木施設）への地震や津波の影響ならびに放射性汚染廃棄物について，2013年3月時点で把握されている事実に基づきとりまとめたものです．原子力発電所の地震・津波による被災を再び生じさせず，また原子力発電所の安全性向上対策ための基礎資料となるように，被害事実をできるだけ詳細に記述するよう努めました．
購入については，下記をご覧下さい．
http://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=2759
土木学会会員の方は，会員特価にて本書をお買い求めいただけます．

★【お知らせ】　土木技術映像委員会編『土木映画の百年－土木技術映像100特選ガイド』、近日(8月下旬）発売★

土木技術映像委員会では、百周年出版事業の一環として、『土木映画の百年』を発刊いたします。
　・編集：土木学会土木技術映像委員会　発行：言視舎
　・定価1,800円（税込1,944円）　A5判　176p

本書は土木映画がいつの時代からはじまり、また時代とともにどのように発展してきたかをたどる第１部「土木映画の変遷史」と、これまでにイブニングシアターで上映された作品の中から100本を選んで、1作品1ページで紹介する第2部「土木技術映像100特選ガイド」から構成されます。これまでに映画に関する書籍は多数出版されていますが、土木映画に関する書籍では類を見ない初めての試みとなります。

第2部の100特選の作品ガイドでは、これまでイブニングシアターに参加された皆様から寄せられたアンケートを精選して、代表的なご意見も紹介しています。帯のイラストと文は、イブニングシアター常連の漫画家寺島令子さんにお願いして、素敵な仕上がりになっています。
ぜひお手にとってご確認の上、ご購入を賜れば幸いです。

http://committees.jsce.or.jp/avc/node/583

東日本大震災合同調査報告　共通編2　津波の特性と被害
ISBN　978-4-8106-0860-1
編集　東日本大震災合同調査報告書編集委員会
B5判，271ページ ，CD-ROM 　税込定価　7,560円

本書は、震災直後から土木学会および関連学会に所属する研究者・技術者・実務者が総力を結集して取り組んだ調査・研究の成果をまとめたものです。その基盤となったのは、東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループによる成果です。特に、被災地での現地調査や解析により、津波の発生から伝播、遡上、被害にいたる物理過程と被害のメカニズムに着目し、結果を整理しました。
　震災の被害実態の全てを網羅し、教訓として自分たちのものするには、3年という月日であっても足りないほどですが、地震・津波防災に携わる我々のこれまでの歩みを見直すとともに、得られた知見を体系化し、教訓として役立てていただければ幸いです。

　本書のお求めは、日本機械学会、日本原子力学会、日本建築学会、日本地震学会、日本地震工学会、地盤工学会、日本都市計画学会、の会員の方は、土木学会の会員特価にて本書をお買い求めいただけますので、刊行物案内のページよりご注文ください。
一般の方はお近くの書店にてご注文ください。

土木学会創立100周年記念出版『土木コレクション2014　HANDS＋EYES』を発刊しました。

●HANDS89事例、EYES12事例を掲載した全156ページ
●土木の魅力、味わい深い質感を感じてもらうため、全ページ上質紙・フルカラー仕様
●本体価格650円+税　（税込み702円）

全国巡回展会場にお越しいただき直接お求めいただいた方に限り、会場販売特価「500円（税込み）」にてご提供いたします。6月4日からの仙台・福岡の巡回展を皮切りに、展示会場で販売いたします。どうぞお手にとっていただきますようお願いいたします。
http://dobokore.jsce.or.jp/


土木構造物の美しい図面をオールカラーで！
「土木コレクション」とは、土木界が保有する歴史資料、図面、写真など普段目にすることができない各種コレクションを展示、公開するものです。
明治から昭和初期の土木エンジニアは高い志、熱意、プライドを持って国土づくりに取り組んできました。この時代の美しく繊細な図面一枚一枚からは、当時の土木技術の大胆かつ優れた構想力とともに、先人たちの熱い思いが伝わってきます。
これらの事例がHANDS、また、はっと目を奪われるような未来を見通した土木事業のこれからを感じてもらえるような新しいコンセプトの事例をEYESとしました。
このたび土木学会創立100周年を記念して、図録としてとりまとめました。多くの皆様の手 にとっていただき、土木の魅力、奥深さを感じていただければ幸いです。

ISBN 978-4-8106-0812-0
編集 土木の日実行委員会 土木コレクション小委員会
発行年月 2014／6
版型:頁数 A4判、156ページ、並製本
■詳細 http://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=2738

◆著名：『水と闘う地域と人々　－利根川中条堤と明治43年洪水－』
◆著者：松浦茂樹　松尾 宏
◆発行：武蔵文化研究会　◆発売：さきたま出版会
◆体裁：Ａ5版241ページ
◆定価：2,000円＋税
◆発売日：2014年2月6日

利根川が流れる埼玉県熊谷市から行田市にかけて中条堤がある。ここが決壊すると、埼玉平野のみならず東京下町まで洪水は広範に氾濫する。それが、明治43年8月利根川・荒川の大出水で現実となり、大水害となって地域社会に混乱を与えた。
近世～近代に至る利水・治水上、現在の熊谷市に残るいわゆる「中条堤（ちゅうじょうづつみ）」の役割は、周辺域にとどまらず、埼玉東部低地から東京北東部低地に至る広い範囲に影響をもっていた。また、水害の利害が絡んだ論所堤としての特徴をもつ治水施設であった。
　本著は利根川治水と中条堤に注目し、利根川洪水と中条堤のかかわり、現在に至るその変遷と近代以降最大の被害があった明治43年（1910年）大水害の地域的検証を行っている。利根川は日本を代表する川である。現在その流域には日本の総人口の約10％にあたる1,279人が住んでいる（2013年国土交通省調べ）。またその南西部埼玉県から東京都を流れる荒川流域には930万人が住んでいる（同国土交通省調べ）。かつて首都・東京にまで洪水が氾濫した利根川、荒川が流域に与える利害は過去も未来も実に大きいものがある。多くの人口を抱える埼玉県の東部平野から首都東京東北部低地の水害、治水を知る上で、また、これまで知られてなかった貴重な資料として学術的にも評価の高い内容を含んでいる。なお、本著の特色として、一般読者にもわかりやすく理解できるように専門的用語の説明と多くの関連地図を用いている。河川、治水・土木史、水害史、歴史地理、郷土史として興味深い図書であり、一読をお勧めいたします。

東日本大震災～3.11あの日を忘れないでほしい～ （創立100周年記念出版）
土木学会誌編集委員会　東日本大震災～3.11あの日を忘れないでほしい～編集小委員会　2013/3　A5判，588ページ，並製本 税込定価　3,990円

　2011年3月11日14時46分に発生した東日本大震災は、東北地方を中心に深刻な被害をもたらし、特に津波被害，そして原子力発電所の事故は現代のわが国が体験した最大規模の災害となりました。
　本書の内容は、土木学会誌2011年6月号から2012年6月号まで連載特集として毎号に掲載し、情報発信してきた「東日本大震災特集」中の「現場からの生の声」に加えて、震災から2年を迎えるにあたり各自治体に対して行った取材結果を加えたものです。
　土木学会誌では、発災直後に特別班を編成し、初動と復旧復興の当事者による「現場からの生の声」や「まちの現実」の取材を2年にわたり行ってきました。取材範囲は被災3県（岩手、宮城、福島）沿岸の全ての自治体をはじめとして、国交省や県、各インフラの運営機関・企業、そして専門家など多岐にわたっていますが、その特徴を一言で表現すれば、すべて当事者である点にあります。
　本書における質量共に充実した声の記録が、震災の記憶が風化しないよう、今後の防災対策に活用されることを祈念しています。

本書のお求めは土木学会会員の方は刊行物案内から、一般の方は丸善、またはお近くの書店にてご注文ください。

著名；『高速道路管理事業の例から学ぶ　問題解決型・プロジェクト形成のすすめ／インフラ資産の運用、管理におけるマネジメント』
■著者；濃添元宏
■発行；日刊建設工業新聞社（03-3433-7151）
■定価：2300円＋税
■体裁：Ａ5版232ページ
■発売：相模書房
■発売日：平成25年3月21日

　インフラの老朽化や維持管理が問題となっています。インフラ資産を適正に運用、管理するには、問題点を熟知した現場の技術者がボトムアップで「管理プロジェクト」を形成し、実現に移すことが重要です。著者の濃添元宏氏（大林組土木本部顧問）は、高速道路を止めることなど考えられなかった時代に「東名高速道路の集中工事」を実現させるなど、旧日本道路公団のさまざまな現場でプロジェクトに関与してきました。濃添氏がリーダーとなり実現させた３事例をベースに、インフラ資産の運用・管理におけるプロジェ
クト形成のあり方を解説し、現場リーダーに求められる機能を明らかにします。推薦の言葉は、小澤一雅東大工学系研究科教授が書いています。