新着記事

質問広場

イベント案内

募集案内

一般記事

ブックレビュー

東京都市大学緑土会・工学部都市工学科主催 第9回 プロジェクトマネジメントセミナー ―公共工事標準請負約款に従った契約管理技術の向上(4)-

東京都市大学緑土会・工学部都市工学科主催
第9回 プロジェクトマネジメントセミナー
―公共工事標準請負約款に従った契約管理技術の向上(4)-

講師
高知工科大学特任教授  草柳 俊二 先生(昭和42年土木卒、緑土会会長)
松田技術士事務所 松田 洋紀 氏(昭和43年土木卒)
大和小田急建設   小原 丈二 氏(昭和54年土木卒)
日 時:2014 年10 月22 日(水)  15:00-18:00 
場 所:東京都市大学 渋谷サテライトクラス
    東京都渋谷区道玄坂1-10-7 五島育英会ビル地階
参加費:3,000 円を当日徴収いたします。なお、 学生は無料とします。
意見交換会:セミナー終了後、意見交換会を行います。
意見交換会の会費は無料としています。(18:30-20:00)
申 込:メールにて、セミナー・意見交換会の参加が分かるようご連絡ください。
CPD :本セミナーはCPDプログラムとして土木学会に認定されています(認定番号JSCE13-1047)。
ご連絡先:東京都市大学工学部都市工学科教授・皆川勝  メール minamasa@tcu.ac.jp

橋脚工の直接基礎

技術者の方、ご協力願います。

概要:橋脚工、T字型(躯体:総高=h18m、柱=φ3.5m、梁=L14m*w3.5m、基礎=w8m*w8m*h2.5m)、河川内施工(w=15m、水深=1m)。
基礎地盤:砂岩(未固結)、N値50以上。
当初設計:開削。(法面1:0.3、深さ=5.0m) ◎掘削地盤面から砂岩の予定でした。

実際:予定の砂岩高が、2.0mも低く出てきたので、開削工法が不可になり、(法勾配を緩くすると、切り回している河川幅の確保ができない。)
追加工事で、自立式の鋼矢板土留工法が採用されました。 工法は、先行掘削+圧入機です。
土留の概要:位置(橋脚基礎側面から削孔センターの距離3m、基礎の全外周に施工)、深さ(基礎床付け面から、4.8m)

そこで、疑問が発生しました。
当初の直接基礎は、地盤が一体化してましたが、先行掘削により、地盤が孤立して、不安定になった様に思えます。
役所の担当者と協議しても、具体性がないの一言です。
どなたか、上記の検討に具体性ができる文献がありますか? 経験豊富で、優秀な方、宜しくお願い致します。

例)基礎の安定計算の影響ラインに削孔ラインが掛り、NGなど。  基礎幅~外周5m以上、地盤の一体性が必要など。

橋脚工の直接基礎

河川内に橋脚の工事をします。 概要:T字型(基礎:幅8.0m*8.0m高さ2.5m、高さ:床付け~梁天端までh=18.0m、柱:φ3.5m、梁:幅3.5m*長さ14.0m)
当初の設計が、オープン掘削(5.0m以上)の砂岩(N値30以上)でした。 掘削を開始したら、砂岩の位置が2.0m以上低い位置に存在したため、自立式の鋼矢板で土留をする設計に変更しました。 N値が30~200以上のため、先行掘削の工法が採用され、φ600mmの削孔機で、基礎の周囲を掘削して、鋼矢板を建て込んでいきます。 (基礎側面から削孔中心で、1.3m離れ、深さ:床付け面~4.5m以上の根入れ。)
当初は、直接基礎でも地盤に一体性があったのですが、土留工により、基礎地盤だけが孤立した形状になりますが、直接基礎のままです。
孤立した形状なのに、滑り及び支持地盤の計算式に当てはまるのでしょうか?  教えてください。

昇降足場(ビティ建枠)の計算時の活荷重反力比

初歩的なことかもしれませんが、ご存じの方教えていただければ幸いです。

日本橋梁建設協会が出されている、「足場工、防護工の施工計画の手引き」
の中の昇降階段の計算例に書かれている、活荷重反力比率が1:3:3:1 となる理由がいまいちわかりません。

本に書かれている活荷重の配置でこの比率になると思えないのですが、どなたかご教授願いませんか。

本来なら図を載せて、計算例を見たことない方でも状況が分かるようにと思いましたが、、、
本サイトでの図の載せ方がわかりませんでした。

わかりにくい質問で申し訳ありませんが、よろしくお願いいたします。

 

放射性廃棄物の地層処分に係る基礎的研究テーマ及び研究実施者の募集

公益財団法人原子力環境整備促進・資金管理センター(以下、原環センター)では、経済産業省資源エネルギー庁からの委託を受けて、「放射性廃棄物重要基礎技術研究調査」事業を実施しており、その一環として、平成26年度より4ヵ年の事業期間で高レベル放射性廃棄物の地層処分を中心とした基礎的な研究テーマ及び研究実施者を募集します。

詳しくは、原環センターの該当ページをご覧下さい。
http://www.rwmc.or.jp/
http://www.rwmc.or.jp/news/2014/09/post_27.html

日本振動技術協会講習会2014

日本振動技術協会(JAVIT)講習会
【主旨】
 日本振動技術協会(JAVIT)では、入社または配属先の変更等でこれから新たに振動問題に取組もうとしている方々や、すでに振動問題関連業務に従事している方々のスキルアップを対象として、「振動工学」、「MATLABを用いた振動解析と制御」の講習会を1999年より教育経験豊富な講師陣で開催しており、可能なかぎり参加者の方の要望を講習会内容に盛り込むべく努力しております。本年度も「少人数」「懇切丁寧」をキーワードとして下記の日程で実施いたします.振動問題に携わる多くの方々の参加をお待ちしております。
【日時】
☆企業講師講習会  平成26年 9月25日(木) 13:30〜17:00
 免震・制振構造を支える要素技術の入門から適用事例まで
   免震:滑り支承 オイレス工業 和氣 知貴
   制振:増幅機能付きばね 構造計画研究所 植松 正
   制振:戸建て住宅用AMD 特許機器 洞 宏一
   高層木質構造物 東京大学生産技術研究所 腰原幹雄
☆ 「振動工学」講習会(各講習会定員10名)
・入門振動工学Ⅰ 平成26年 10月6日(月) 9:30〜17:00
          古屋 治(東京都市大学)
・入門振動工学Ⅱ 平成26年 10月 7日(火) 9:30〜17:00
          田川 泰敬(東京農工大学)
・実用振動工学 平成26年11月 10日(月) 9:30〜17:00
          鎌田 崇義(東京農工大学)
・MATLABを用いた振動解析/制御入門 平成26年12月 9日(月) 9:30〜17:00
          嶋崎 守(東京都立産業技術高等専門学校)
【会場】
☆ 「企業講師」講習会:東京都市大学
☆ 「振動工学」講習会:日本振動技術協会事務局
☆ 「MATLAB」講習会:東京都立産業技術高等専門学校
【詳細】 http://www008.upp.so-net.ne.jp/javit/calendar.html
【申込締切】
各講習会とも講習会開催日10日前まで。ただし,定員になり次第締め切りさせていただきます。
【申込方法】
①氏名,所属・部署,住所,電話,FAX,e-mail,②参加希望講習会名,③本講習会をどこでお知りになったか,を明記したものを「申込先までE-mail」にてお送り下さい。
【申込先】
日本振動技術協会(JAVIT)事務局
TEL/FAX:03-6427-9535 E-mail: javit@td5.so-net.ne.jp
【問合せ先】
日本振動技術協会 教育事業委員会 幹事 古屋治(東京都市大学)
TEL:03-5707-2100(内3855)/E-mail: ofuruya@tcu.ac.jp

「東日本大震災合同調査報告 土木編5 原子力施設の被害とその影響」の販売について

土木学会,日本機械学会,日本原子力学会,日本建築学会,日本地震学会,日本地震工学会,地盤工学会,日本都市計画学会,など8学会東日本大震災合同調査報告書編集委員会では,このたび「東日本大震災合同調査報告 土木編5 原子力施設の被害とその影響」を刊行いたしました.

本書は,東日本大震災における原子力発電所の土木施設(原子力土木施設)への地震や津波の影響ならびに放射性汚染廃棄物について,2013年3月時点で把握されている事実に基づきとりまとめたものです.原子力発電所の地震・津波による被災を再び生じさせず,また原子力発電所の安全性向上対策ための基礎資料となるように,被害事実をできるだけ詳細に記述するよう努めました.
購入については,下記をご覧下さい.
http://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=2759
土木学会会員の方は,会員特価にて本書をお買い求めいただけます.

JCI 「コンクリート分野における海水の有効利用に関する研究委員会報告会」開催のご案内

日本コンクリート工学会では,この度下記の日時におきまして「コンクリート分野における海水の有効利用に関する研究委員会」の報告会を開催いたします。

標記委員会では,2年間にわたりコンクリート分野における海水の有効利用に向けた方策を検討・提案するべく,練混ぜ水や養生水などへの海水の適用に関する知見を収集し,その問題点と改善策について実験,文献調査を含む検討を行ったほか,製造方法,施工方法に関する海水の利用技術についても実験やシミュレーションを行ってまいりました。本報告会は,その活動成果報告となります。関係各位お誘いのうえ,ふるってご参加くださいますよう,よろしくお願い申し上げます。

◎「コンクリート分野における海水の有効利用に関する研究委員会」報告会

主催:公益社団法人日本コンクリート工学会
後援:(公社)土木学会,(一社)日本建築学会,(公社)日本材料学会,(一社)セメント協会,日本フライアッシュ協会,鐵鋼スラグ協会,
    コンクリート用化学混和剤協会,(一社)日本建設業連合会,全国生コンクリート工業組合連合会

◎開催日時:2014年9月26日(金) 13:00~17:00
◎開催場所:東京理科大学森戸記念館B1F 第1フォーラム (東京都新宿区神楽坂4-2-2)
◎定   員:100名(定員に達し次第締切)

報告会プログラム・参加費・参加申込方法等の詳細については下記をご参照ください。
http://www.jci-net.or.jp/j/events/symposium/20140926.html

【参加申込・問い合わせ先】
〒102-0083 東京都千代田区麹町1-7 相互半蔵門ビル12F
公益社団法人 日本コンクリート工学会 「海水利用報告会」係(担当:岡田)
TEL:03-3263-7204/FAX:03-3263-2115
E-mail: okada-r@jci-net.or.jp

現場吹付法枠の展開図について

セクション

現場吹付法枠の展開図について質問です。
発注図面には切土法面の法肩から法尻までを現場吹付法枠工としてSL=○○と表記があり、その法肩部は水切モルタルも含まれています。
法枠の出来型展開図としては法枠の上端部の肩から測るのでしょうか、水切モルタルの上端部から測るのでしょうか。
変更はどちらでするのでしょうか、会検対応はどうでしょうか。

「第9回 地盤沈下に関する国際シンポジウム(NISOLS)」 開催案内 および 論文募集

「第9回 地盤沈下に関する国際シンポジウム(NISOLS)」
開催案内 および 論文募集

主催:UNESCO (Working Group on Land Subsidence)
時期:2015年11月15日~19日  
開催地:名古屋市

標記国際会議が,平成27年11月15日~19日,名古屋市で開催されます。(http://nisols2015.com/index.html 参照)
つきましては,下記のとおり論文を募集いたしますので,お知らせします。

論文の内容:組織委員会で定められたテーマの内容に合致したものに限ります。

テーマ:
1) Aquifer-system compaction and subsidence caused by groundwater withdrawal
2) Risk management of subsidence related hazards
3) Anthropogenic land subsidence in coastal regions
4) Land subsidence related to soil oxidation
5) Anthropogenic uplift (CO2- sequestration included)
6) Land subsidence and liquefaction, due to East Japan Great Earthquake of March 11, 2011
7) Ground failure (fracturing, fault activation, fissuring)
8) Land surface displacement, measuring and monitoring
9) Numerical Modelling
10) Social, cultural and economic influence of land subsidence
11) Water management strategies
12) Subsurface deformation due to shale gas production
13) Settlements and geotechnical construction activities
14) Seismic activity, triggered by fluid extraction and injections

応募方法:
(1) アブストラクトおよび原稿の提出:
http://nisols2015.com/index.html に記載されている投稿方法に従ってアブストラクトおよび原稿を提出して下さい。

(2) アブストラクトの提出期限
平成26年10月15日(水)

(3) アブストラクト審査結果の通知
平成26年12月5日(金)

(4) 論文の提出期限
平成27年3月1日(日)

本シンポジウムに関する最新の情報は,ホームページ( http://nisols2015.com/index.html )でご覧いただけます。

問い合わせ先 :
大東憲二
大同大学 情報学部 総合情報学科 ( Head of the local organizing committee )
E-mail:(論文投稿方法に関する問い合わせ) nisols2015@intergroup.co.jp  
     (シンポジウム全般に関する問い合わせ) daito@daido-it.ac.jp
電話:052-612-5571 FAX:052-612-5953