地層内の有機物について

地質について、以下の初歩的な質問をさせてください。
質問①:地表面から震度10m以上の地層に有機物が含まれている場合があります。原因はなぜでしょうか?また、地中で有機物は分解されないのでしょうか?
質問②:地質についておすすめの入門書などご存じでしたら教えてください。
地質について、以下の初歩的な質問をさせてください。
質問①:地表面から震度10m以上の地層に有機物が含まれている場合があります。原因はなぜでしょうか?また、地中で有機物は分解されないのでしょうか?
質問②:地質についておすすめの入門書などご存じでしたら教えてください。
開発途上国では地域住民の多くがその生活を自然環境が提供する生態系サービス(自然の恵み)に直接的に依存しており、人々が持続的に自然資源を利用できる環境の保全も貧困削減や生活環境改善の面からも重要な課題です。しかしながら、生態系サービスは市場での評価が難しいこともあり、損失や劣化が継続しています。
JICAは、長年にわたって自然環境の保全と人間活動との共存を図るための支援を行ってきました。2014年度には、自然環境保全分野の事業戦略を策定し、4つの戦略課題の1つとして「保護区及びバッファーゾーン(緩衝地域)管理を通じた生物多様性保全」を位置づけています。また、JICA の自然環境保全分野の事業実績は、2008 年度からの5 年間で、約350 億円(技術協力130 億円、円借款210 億円、無償資金協力20 億円)という金額に達しています。
当機構が提供する本研修では、自然環境保全分野はもとより、農村開発や土木・環境工学など自然環境保全以外の分野における国際協力の現場において活躍される方を対象に、(1) 当該分野にかかる国際的な議論・イニシアティブの動向、(2) 環境認証制度など生態系サービスの評価につながり得る仕組み、(3) 生態系サービスに関する支払制度(PES)、(4) 自然資源の直接的・間接的利用を通じた地域づくりなど、標記に関連した業務に必要な知識・スキルを強化することを目的としています。皆様のご応募をお待ちしております。
【募集要項】
http://www.jica.go.jp/recruit/kyokakenshu/ku57pq000014rskb-att/11_ecosy…
1 応募要件
本研修の応募者は、下記の全ての要件を満たす者とします。
(1)将来、専門家・調査団員等としてJICA 事業に携わる意志があること。
(2)研修の全日程に参加可能であること。
(3)専門能力・経験: 原則として、大卒またはこれと同等以上の専門性(生物系、自然環境系等の関連分野)を有し、自然環境保全分野または農村開発分野での業務経験を5年以上有する者
※語学力は応募要件としませんが、応募者多数の場合、選考の判断材料とすることがあります。
(4) 国際協力人材登録を完了していること。
(5) 所属先のある方については、所属先の研修参加への了承を得た上で、推薦書を用意してください(推薦書が用意できない場合は、その理由を記載してください)。
2 研修期間、募集人数
(1) 研修期間:2015年10月27日(火)~10月30日(金)
(2) 募集人数:20名程度
3 開催場所
〒162-8433 東京都新宿区市谷木村町10-5 JICA市ヶ谷ビル
4 締切日:2015年8月19日(水)12:00 必着
5 応募方法:
応募期間内に「 PARTNER」の応募画面から応募してください。
PARTNERのURL http://partner.jica.go.jp/
(*今年度より応募方法が変更になりましたので、ご注意ください)
6 選考結果の発表:2015年9月16日(水)
7 問い合わせ先
【書類送付先、応募に関する問い合わせ先】
独立行政法人国際協力機構 国際協力人材部 人材養成課(研修管理室)
TEL:03-3269-3471 E-mail: hrgtc@jica.go.jp
【内容に関する問い合わせ先】
独立行政法人国際協力機構 地球環境部 森林・自然環境グループ
TEL:03-5226-6656 E-mail: getf2-nature@jica.go.jp
土研新技術ショーケース2015 in 東京 開催のご案内
土研新技術ショーケース2015 in 東京 を下記のとおり開催いたします。
本催しは、土木研究所の研究開発成果のうち現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。
本年度は、東京をはじめ、福岡(10月2日)、広島(11月6日)、札幌(12月10日)、静岡(12月18日)、仙台(平成28年1月20日)で開催いたします。
東京開催については、“これからの点検・維持管理技術”をテーマとして関係する技術の紹介や特別講演、パネルディスカッション等を実施いたします。
<<東京>>
開催日:平成27年9月2日(水)
場 所:国際ファッションセンター 3階 KFC Hall (東京都墨田区横綱1丁目6-1)
主 催:国立研究開発法人 土木研究所
後 援:国土交通省、(一社)建設コンサルタンツ協会、(一社)日本建設業連合会、(一社)全国建設業協会、(公社)土木学会
講演会プログラム
10:00~10:10 開会挨拶
【特別講演】
10:10-11:00 建設産業のキャパシティとイノベーション ― 建築分野から見て
東京大学副学長、生産技術研究所 教授 野城 智也
【点検・モニタリング】
11:00-11:20 ハイブリッド表面波探査技術
11:20-11:40 自動降灰・降雨量計
【試験・診断】
11:40-12:00 コンクリート用再生資材に含まれる塩化物量を簡易に評価する方法(試験紙法)
12:00-12:20 メンブランパッチを用いたRGB色相による潤滑油診断技術
12:20-13:30 技術相談タイム
【持続可能・長寿命化】
13:30-13:50 低燃費舗装
13:50-14:10 下水汚泥の過給式流動燃焼システム
14:10-14:30 インバイロワン工法(環境対応型の鋼構造物塗膜除去技術)
14:30-14:50 タフガードクリヤー工法(コンクリート用透明表面被覆材)
【国土交通省の講演】
14:50-15:20 新技術の活用普及に向けて
国土交通省 大臣官房 技術審議官
15:20-15:40 技術相談タイム
【基調講演】
15:40-16:25 テーマ:「これからの技術開発の向かうべき方向」について
講演者:濱田 政則(アジア防災センター長、早稲田大学 名誉教授)
天野 玲子(防災科学技術研究所 レジリエント防災・減災研究推進センター 審議役)
中村 太士(北海道大学大学院農学研究院 教授)
【パネルディスカッション】
16:25-17:10
パネリスト:基調講演者3名及び国土交通省
コーディネーター:山元 弘(土木研究所 技術推進本部)
17:10-17:15 閉会挨拶
17:15-18:00 技術相談タイム
※土木学会CPD認定プログラム、全国土木施工管理技士会連合会CPDSプログラム
※参加費:無料
※講演会では、国土交通省、建設コンサルタンツ協会、日本建設業連合会からコメンテーターをお迎えし、各技術の質疑応答の中で適宜コメントをいただきます。
※9:30~18:00の間は展示・技術相談コーナーを開設し、12:20~13:30、15:20~15:40、17:15~18:00の技術相談タイムには各技術の開発者が直接技術相談をお受けします。
※同会場では、建設技術審査証明協議会が主催する「平成27年度建設技術審査証明 新技術展示会」が同時開催されます。
※詳細、お申し込みは土木研究所ホームページ( http://www.pwri.go.jp/jpn/about/pr/event/2015/0902/showcase.html )をご覧下さい。
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お問い合わせ先:
国立研究開発法人土木研究所 技術推進本部
TEL:029-879-6800 直通、FAX:029-879-6732 e-mail: showcase2015@pwri.go.jp
※会場へのお問い合せは、ご遠慮頂きますようお願い致します。
仮設桟橋撤去工に於ける支持杭引抜時に、杭周面摩擦は考慮するべきでしょうか!?
支持杭はH形鋼で引抜き方法は電動式バイブロハンマです、揚重機(クレーン)選定で良く検討するのは
吊荷重:バイブロ本体+杭の自重+バイブロの起振力×1/4のみと思いますが・・・
第37回 安全工学セミナー
―化学品を扱うプロセスの災害防止―
主 催 特定非営利活動法人 安全工学会
協 賛 日本化学会 他
会 期 9月16日(水)9時30分~2016年1月15日(金)16時45分
会 場 化学会館会議室/砂防会館会議室
東京都千代田区駿河台1-5/東京都千代田区平河町2-7-5)
〔交通〕JR御茶ノ水駅徒歩3分、
地下鉄丸の内線御茶ノ水駅徒歩5分/地下鉄永田町駅下車4番出口徒歩1分
参加申込締切 各講座10日前までに、安全工学会あてにお申し込みください.
◇物質危険性講座
2015年 9月16日(水)、17日(木)- 化学会館
発火・爆発危険性を有する物質の性質や取り扱いに関する基礎講座です.
◇危険現象講座
2015年10月22日(木)、23日(金)- 砂防会館
火災・爆発による災害防止に関する基本講座です.
◇プラント安全講座
2015年11月18日(水)、19日(木)- 化学会館
プラントを安全に維持するため、安全設計、
安全性解析、HAZOPなどを平易に解説する講座です.
◇安全マネジメント講座
2016年 1月14日(木)、15日(金)- 化学会館
日々の安全管理・安全活動・教育や事故事例
の活用などのわかりやすく解説する講座です
.
参加費 全講座 受講146,000 円+消費税/各
講座 単独受講単価 48,500 円+消費税/講座
参加申込方法 オンライン当会ホームページよりお申し込みください.
申込先/問合先 103-0025 東京都中央区日本橋茅場町3-5-2 アロマビル6F
特定非営利活動法人 安全工学会
電話(03)6206-2840 FAX(03)6206-2848
E-mail: jsse-2004@nifty.com
http://www.jsse.or.jp/Events/
現在、【第6回EST交通環境大賞】 に関する募集が行われています(~9月30日まで)。
地域の交通環境対策に関する取組みについて、広報の機会にもなるかと思います。
関係者のみなさまへの周知や、ご応募のご検討などいただけましたら幸甚です。
【第7回EST交通環境大賞】=========================
http://www.estfukyu.jp/kotsukankyotaisho2015.html
地域の交通環境対策に関する取組みを表彰するEST交通環境大賞を2009年度に創設
自治体、企業、NPO等の団体が応募可能。有識者による他薦も可能
大賞2点(国土交通大臣賞、環境大臣賞)、優秀賞、奨励賞を予定
応募期間は7月1日~9月30日。第9回EST普及推進フォーラム(来年2月開催予定)で表彰
(1)主催等
主 催:EST普及推進委員会、公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団
後 援:国土交通省、警察庁、環境省、一般社団法人日本自動車工業会、
公益社団法人日本バス協会、一般社団法人日本民営鉄道協会
協 力:公益社団法人土木学会、一般社団法人交通工学研究会、公益社団法人日本交通計画協会
一般財団法人日本自転車普及協会、一般社団法人日本シェアサイクル協会
(2)募集内容:地域の優れた交通環境対策の取組み
(3)応募資格:(自薦)自治体、企業、またはNPO等※の団体であること
※自治会等の任意団体も応募可能
(他薦)地域の交通環境対策に関する有識者
本表彰制度では、複数の団体による応募や協議会での応募を奨励
(4)応募方法:ESTポータルサイト(http://www.estfukyu.jp/)から
応募申請書と応募様式をダウンロードし、必要事項を記入して
EST普及推進委員会事務局(エコモ財団)に提出
(5)審 査:EST普及推進委員会内に設置する審査委員会
(有識者、関係省庁、関係業界団体で構成)にて実施
(6)賞の種類
【大 賞】最も優れている地域の交通環境対策の取組みを表彰(国土交通大臣賞、環境大臣賞)
【優秀賞】大賞に準じて優れていると評価される取組みを表彰
【奨励賞】
・地域に根ざし日々努力を重ねている団体の功績に対する表彰
・個別取組みで顕著な成果を上げているものを表彰
(7)スケジュール
応 募 期 間:2015年7月1日~9月30日
審査結果の公表:2016年1月
受賞団体の表彰:2016年2月
(東京で開催する第9回EST普及推進フォーラムの中で実施)
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問合せ先:環境的に持続可能な交通(EST)普及推進委員会事務局
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団(担当:熊井)
TEL:03-3221-7636 E-mail:EST@ecomo.or.jp
1. 募集の趣旨
兵庫県立大学では、平成29年4月に新たな減災・復興政策に関する大学院研究科修士課程を設置するため、準備を進めています。この新研究科では、主として減災・復興に関する政策立案や計画作成を担う知見と能力を有した人材育成を目指しています。社会・人文分野を中心とした減災・復興に関する新たな研究領域を設け、教育研究を行うべく、幅広い学問分野の卒業生のみならず、社会人リカレント生、留学生も積極的に受け入れる予定です。また、本研究科は博士後期課程の設置を念頭においた研究型の大学院をも目指しており、博士後期課程の教育研究を担当できる資質のある教員を求めます。
本公募では、「危機管理・組織マネジメント」「住まい・復興まちづくり」「防災教育・災害心理」「地域コミュニティ・ボランティア・被災者支援」の4つの分野で大学院レベルの教育研究が担当できる教員を4名、採用する予定です。なお、本学では、減災・復興政策に関する教育研究を行っている海外の大学と連携・協力し、「減災・復興に関するグローバルアカデミックネットワーク*」を構築しており、これを基盤に教育研究の国際化を図ろうとしています。今回公募する4名については、英語による講義ができることが望ましく、国際的な学術ネットワークの展開・運営に貢献できる人材を求めます。外国人教員にあっては、英語による講義ができ、学生と日本語でのコミュニケーションが図れる人材を求めます。
※「減災・復興に関するグローバルアカデミックネットワーク」
今年2月に中東工科大学(トルコ)、カンタベリー大学(ニュージーランド)、ガジャマダ大学(インドネシア)、四川大学(中国)、カトリカ大学(チリ)、宮城大学の国内外の大学と大学間ネットワークを構築し、グローバルベースで減災・復興を中心とした教員交流や学生交流を展開していきます。
2. 仕事内容
新研究科の教員は、大学院教育を担当するとともに、防災教育研究センター教員を兼務し、学部生を対象とした「防災教育ユニット*」も担当していただきます。主な内容は次のとおりです。
(1) 新大学院の減災・復興政策に関する教育研究。
(2) 防災教育研究センターの行う「防災教育ユニット」の科目の担当。
(3) 「減災・復興に関するグローバルアカデミックネットワーク」の運営。
※「防災教育ユニット」
学部生を対象にするもので、主として全学共通教育の科目を開講しています。
災害発生のしくみや防災・減災、災害対応・支援などに関する科目から構成される科目群であり、座学だけでなく、実践的な活動を伴う講座やフィールドワーク、ゼミナールなどがあります。
3.教育研究分野
減災・復興政策(次の各分野から1名ずつの採用を基本とする)
① 危機管理・組織マネシ゛メント
② 住まい・復興まちづくり
③ 防災教育・災害心理、
④ 地域コミュニティ・ホ゛ランティア・被災者支援
4.職種
教授又は准教授
5.勤務形態
常勤 任期:5年 (再任可)
6.勤務地
神戸市中央区脇浜海岸通1-5-2 人と防災未来センター
なお、防災教育ユニットの基礎科目については、兵庫県立大学の姫路工学キャンパス及び神戸商科キャンパスで開講しています。そのため、この講義の担当となった場合にはそれぞれのキャンパスへ出講することが必要になります。
7.募集人員
4名
8.応募資格
(1)博士の学位を有する方
(2)大学院での研究指導を担当できる方
9.待遇
勤務時間、休日及び休暇: 公立大学法人兵庫県立大学教職員の勤務時間、休日及び休暇に関する規程の定めるところによります。
なお、前期・後期期間中の土曜日に、防災教育ユニットの専門科目が開講されています。また、夏休み等の学生の長期休暇期間中にも集中講義(1科目3日間程度)が開講されています。
報酬:給与規程の定めるところによります。
10.募集期間
2015年7月8日から2015年9月7日まで(必着)
11.着任時期
2017年4月1日を予定
なお、正式任用にあたっては、この大学院が設置認可され、2017年4月に開設されることが前提であり、開設できない場合は採用延期又は不採用となることがあります。また、採用予定者が文部科学省大学設置・学校法人審議会専門委員会での教員資格審査の基準に合格することを条件とし、不合格の場合は不採用となることがあります。
12.応募書類
提出書類は次のとおりです。なお、選考状況により別途書類の提出を求めることがあります。
(1) 履歴書 (様式1)
(2) 研究業績一覧 (様式2)
なお、研究論文については、「査読あり」と「査読なし」に分類してください。
(3) 最近の主要な研究業績5点以内(コピー可)
(4) 減災・復興政策分野におけるこれまでの活動実績ならびに今後の抱負について、教育・研究・社会貢献のそれぞれに分け、まとめたもの(3,000字から4,000字程度、様式は自由)
(5) 応募者本人についてご意見を伺える方(2名)の氏名と連絡先(所属・役職、住所、電話・FAX番号、電子メールアドレス)(様式は自由)
※上記の書類の他、教育・研究・社会貢献の業績に関してとくにPRしたい事項がある場合は、それを示す書類を合わせて提出してください(様式は自由)。
13.書類提出先
応募書類は、郵便で以下の宛先まで送付してください。なお、封筒には「教員応募書類在中」と朱書し、簡易書留で送付してください。
〒651-2197 兵庫県神戸市西区学園西町8-2-1
兵庫県立大学本部事務局学務部新研究科設置準備担当
電話:078-794-6061 FAX:078-794-5575
提出していただいた書類は返却しません。また、提出書類に記載の個人情報は、本公募の利用目的に限定して使用し、その他の目的には使用いたしません。
14.選考内容
第1次 書類審査
第2次 面接、教育・研究実績等のプレゼンテーション
(英語による模擬授業の実施を求めることがあります)
(10月中を予定、書類審査に合格した方に別途、連絡します。)
なお、面接に際して旅費は支給いたしませんので、あらかじめご了承ください。
15.備考
内容等についての問い合わせは、上記応募書類欄の書類提出先までお願いします。
男女共同参画を推進していますので、女性研究者の応募を歓迎します。
上空の爆発源に対する構造物の耐爆設計を検討しています。
※上空とは地上170mで、爆発源直下の地上と構造物は100mの距離があります。
この条件では入射角が「構造物の天井>構造物の前壁」となることから、爆発荷重(爆発により壁に作用する圧力)は、衝撃波前面速度、爆風波長、最大動圧より下記の通りに算出しました。
※American Society of Civil Engineers(ASCE)「Design of Blast Resistant Buildings in Petrochemical Facilities」から、
一部内容をUNIFIED FACILITIES CRITERIA (UFC 3-340-02)「Structures to Resist the Effects of Accidental Explosion」によって補完
天井面: 25kPa
南側の前壁: 18kPa
東西側の横壁:10kPa
北側の後壁: 7kPa
ここで、東西側の横壁と北側後壁は、爆風圧(衝撃波)が構造物を通過する場合を想定した式で算出していますが、今回の条件は上空の爆発源であることから、爆風圧が構造物を通過せず、地面にあたることが想定されます。
そこで、東西側の横壁と北側後壁にかかる爆発荷重が、通過する場合と背後に地面をようす場合で違いがあるのかをご教示いただきたく、お願いいたします。
また、違いがあるのであれば、計算方法を教えていただきたく、宜しくお願い致します。
道路橋示方書にあります「各基礎形式の適用性の目安」の表がありますが,その中の適用条件で,「支持層までの状態」で「中間層にれきがある」という項目があります。「れき径50mm以下」,「れき径50~100mm」,「れき径100~500mm」となっておりますが,この時のれき径は,孔内測定値なのか,それとも(社)全国地質調査連合会等により示されている孔内測定値の3倍程度で評価したれき径なのか,どちらと考えるべきでしょうか。
原子力発電環境整備機構(NUMO)では、原子力発電で使い終えた燃料をリサイクルする過程で残る高レベル放射性廃棄物の地層処分について、広く全国の皆さまに考えていただくため様々な活動を実施しております。
特に夏休み期間中には、ファミリー層を対象に親子参加型の体験イベントを集中的に展開いたします。
多くの方にご参加いただけると幸いです。
【深地層の研究施設 親子サマーツアー】
小学校4年生~中学生のお子様と保護者の皆さまを対象に、深地層の研究施設の見学会を行います。
・日程:2015年8月4日(火)、8月20日(木)
・詳細・お申込みはこちら: http://www.numo.or.jp/pr/event/summer_tour.html
【地下深くの不思議を学ぼう-地層処分と『かがく』-】
NUMO、日本原子力研究開発機構(JAEA)と経済産業省 資源エネルギー庁が共催する、次世代層を対象とした地層処分について学ぶイベント(後援:文部科学省、電気事業連合会)を行います。当日は、「科学界のインディー・ジョーンズ」こと、長沼毅先生による講演、NUMOおよびJAEA職員による地層処分研究に関する実験や地層処分の概要説明を行います。
・日程:2015年7月25日(土) 10:00~16:00
・場所:日本科学未来館7階イノベーションホール他
・開催概要はこちら: http://www.numo.or.jp/pr/event/learn.html
【コミュニケーション3Dシアター「ジオ・ミライ号」】
地層処分事業について、ご家族で楽しく体験いただける「ジオ・ミライ号」。全国各地をまわりながら、皆さまに地層処分事業についてお伝えしています。「ジオ・ミライ号」では、3D映像をご覧いただいたり、展示模型や実験などの体験型ツールをご用意しております。是非、ご利用ください。
・開催概要はこちら: http://www.numo.or.jp/geolab/geomiraigo.html