高速道路調査会では6月30日（金）に下記のとおり、講演会を開催しますのでご案内いたします。皆様のご参加をお待ち申し上げております。
日 時）平成29年6月30日（金）13：00～16：25
場 所）全日通霞が関ビル 8階大会議室
講演内容）
【第１部】「ビッグデータとIoT、人工知能が描く未来」 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 准教授 主任研究員 博士（工学） 中西 崇文 氏
【第２部】「災害現場対応力の向上－効果的な災害復旧を実現するために－」 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 理事長 林 春男 氏
参加費）一般：1,000円 高速道路調査会賛助会員・フェロー会員：無料
定 員）250名 ※先着順
締 切）平成29年6月23日（金）
土木学会ＣＰＤ）3.2単位
詳細リンク先・参加申込）下記ウェブサイトよりご登録をお願いします。
http://www.express-highway.or.jp/jigyo/info/kouenkai/201701/
第 39 回 安全工学セミナー （化学品を扱うプロセスの災害防止）開催案内
《安全工学会が提供する歴史ある安全教育の講座 安全担当者、プラント管理者等にお勧めします》
日時： 物質危険性講座 平成 29 年 9 月 6 日（水）、7 日（木） 化学会館 601B
危険現象講座 平成 29 年 10 月 18 日（水）、19 日（木） 化学会館 501B
プラント安全講座 平成 29 年 11 月 15 日（水）、16 日（木） 機械振興会館
安全マネジメント講座 平成 30 年 1 月 15 日（月）、16 日（火） 化学会館 予定
会場：・化学会館 東京都千代田区駿河台 1-5 （JR 御茶ノ水駅徒歩3分，地下鉄丸の内線御茶ノ水駅徒歩5分）
・械振興会館 東京都港区芝公園 3-5-8（東京メトロ日比谷線神谷町駅 徒歩8分，都営地下鉄三田線 御成門駅 徒歩8分）
主催： 特定非営利活動法人 安全工学会
共催： 土木学会ほか
毎年開催しております安全工学セミナーを下記要項にて実施いたします。
各分野の第一人者による安全工学の基本から応用まで一貫して行われる講義で、大変好評をいただいております。
今年度もより一層、内容を充実させております。ぜひ、奮ってご参加下さるようお願いいたします。
◆セミナー構成
1.物質危険性講座 発火・爆発危険性を有する物質の性質や取り扱い及び事故事例に関する基礎講座です。
2.危険現象講座 火災・爆発現象、反応特性を理解することによりその潜在危険を把握し、事故事例及び火災・爆発による災害防止の知識を取得する基本講座です。
3.プラント安全講座 プラントを安全に維持するため、安全設計、安全性解析、HAZOP、リスクの考え方などを平易に解説する講座です。
4.安全マネジメント講座 日々の安全管理・安全活動・教育や事故事例の活用などのわかりやすく解説する講座です。
◆参加費等の詳細については下記をご参照ください。
http://www.jsse.or.jp/mujgndqes-24/#_24
【参加申込・問合せ先】
特定非営利活動法人 安全工学会 〒 103-0025 東京都中央区日本橋茅場町 3-5-2アロマビル6F
TEL：03-6206-2840 FAX：03-6206-2848 E-mail：jsse-2004@nifty.com http://www.jsse.or.jp
開催日時:2017年7月16日(日)、10:00から18:00まで
会場 :早稲田大学国際会議場・井深大記念ホール(東京都新宿区西早稲田1-20-14)
参加費 :一般￥2,000 / 早稲田都市計画フォーラム会員￥1,000 / 学生無料
詳細については下記をご覧ください。
ホームページ→http://www.toshiforum.arch.waseda.ac.jp/sympo.html
また、参加ご希望の方は以下のフォームより登録をお願いいたします。
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeexI0VuqdyMjFO67MqMEdzDllzSGU…
趣旨
地方の小都市や農山村の生き残り策が活発だ。地域おこし協力隊、ふるさと納税、移住定住促進、地域紹介動画でのアピール。あるいは世界遺産や日本遺産、重要文化的景観といった価値評価への熱も高い。これらは加速する人口減少と超高齢化による地域存続の危機感に根ざしている。一方こうした地域とは、遡れば数百年、ときに千年にわたって人々が生活を営み続けてきた場所でもある。環境に適合しつつ改変することで生計を立て、コミュニティを形成して人々は生き続けてきた。伝統的集落や農山村で出会う風景と人、つまりふるさとの魅力は、その延長線上にある。本シンポジウムでは、中山間地域を主たる対象として、今現在かろうじて存続している生きる力に満ちた地域の価値と知恵を読み取り、未来につなげていくための地域づくりの実践知を議論する。短期的競争による生き残りではなく、地域の真の価値に根ざしたプライドある主体による、ダイナミックな地域の持続のかたちを考えていきたい。
国立研究開発法人 土木研究所では、研究開発成果の普及活動の一環として、全国各地で「土研新技術ショーケース」を開催しております。
本催しは、土木研究所の研究開発成果のうち現場での工事や各種業務において、適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。
土研新技術ショーケース2017 in名古屋
◆日 時：2017年7月27日（木）10:00～17:30
◆場 所：名古屋銀行協会会館 大ホール（名古屋市中区丸の内2-4-2）
◆参加費：無料
◆定 員：300名
◇CPD認定プログラム(4.66単位)：（一社）建設コンサルタンツ協会CPDプログラム
◇CPDS認定プログラム(4ユニット)：(一社)全国土木施工管理技士会連合会CPDSプログラム
==参加お申込み（6/13受付開始）＝＝
ホームページよりお申込みいただけます。
【講演内容】
＜維持修繕・非破壊検査技術＞
・コンクリート構造物の補修対策施工マニュアル
・トンネルの補強技術（部分薄肉化PCL工法）
・鋼床版き裂の非破壊調査技術
・ハイブリッド表面波探査技術
＜特別講演＞
・超電導リニアによる中央新幹線計画について
＜土質関係技術＞
・短繊維混合補強土工法
・建設工事で発生する自然由来重金属等含有土ハンドブック
・不良土対策マニュアル
＜中部地方整備局の講演＞
・i-Construction推進に向けた中部地方整備局の取り組み
＜安心安全・景観技術＞
・総合洪水解析システム（IFAS）
・緩衝型のワイヤロープ式防護柵
・道路景観向上手法に関する技術資料
上智大学大学院地球環境学研究科では、クリスティアナ・パスカ・パルマ―国連生物多様性条約事務局長の来日にあわせ、「生物多様性条約の主流化：愛知目標とSDGsの達成に向けて」と題したシンポジウムを開催いたします。
生物多様性保全は、環境保全の観点のみならず、経済・社会の持続可能な発展、さらには世界の平和を保つ上で不可欠の要素であることから、幅広い分野で活動をされておられる国連ＮＧＯの皆様の参加を心から歓迎いたします。
参加お申込みは、下記のウェブサイトからお願いいたします。皆様のご来場を心よりお待ちしています。
上智大学シンポジウム「生物多様性条約の主流化：愛知目標とSDGsの達成に向けて」
開催趣旨：
生物多様性の保全に関する2020年の愛知目標と2030年のSDGs（国連持続可能な開発目標）を達成するためには、あらゆる政策決定や社会経済システムにおいて、生物多様性の保全を「主流化」することが不可欠です。
今般、クリスティアナ・パスカ・パルマ―国連生物多様性条約事務局長の来日にあわせ、シンポジウムを開催し、マルチステークホルダーの協働により持続可能な発展を実現するための方策を議論します。
日時：6月21日（水）15:30-17:50
会場：上智大学四谷キャンパス ソフィアタワー（6号館）101教室
主催：上智大学大学院地球環境学研究科・地球環境研究所
協力：上智大学国際協力人材育成センター
後援：環境省他（予定）
プログラム：
開会挨拶：髙祖敏明 上智学院理事長
主催者挨拶：柴田晋吾 上智大学大学院地球環境学研究科委員長
基調講演：クリスティアナ・パスカ・パルマ―氏 国連生物多様性条約事務局長
事例報告：奥田直久氏 環境省自然環境局自然環境計画課長
休憩
パネルディスカッション（司会：あん・まくどなるど 上智大学大学院地球環境学研究
科教授）
クリスティアナ・パスカ・パルマ―氏 国連生物多様性条約事務局長
奥田直久氏 環境省自然環境局自然環境計画課長
足立直樹氏 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB) 事務局長
榎本雅仁氏 独立行政法人国際協力機構（JICA）上級審議役
シルバン・アゴスティーニ氏 筑波大学下田臨海実験センター助教
閉会挨拶：曄道佳明 上智大学学長
（総合司会：岡崎雄太 上智大学大学院地球環境学研究科准教授）
ご案内：
http://www.sophia.ac.jp/jpn/info/event/2017/6/event_2548/20170621
参加申込み：https://eipo.jp/sophia/seminars/view/7739
お問い合わせ：上智大学大学院地球環境学研究科 jimu@genv.sophia.ac.jp
※日英同時通訳あり。通訳レシーバーは、申込み受付先着順にてご用意。
平成29年度都市再生研究助成事業の対象となる研究の公募のお知らせ
平成29年6月8日
一般財団法人 民間都市開発推進機構
都市研究センター
一般財団法人 民間都市開発推進機構は、「民間都市開発の推進に関する特別措置法」に基づく国土交通大臣指定の一般財団法人であり、国からの援助を受け、民間事業者が行う良好な都市開発事業に対して資金面、情報面等から多様な支援業務を行っています。
当機構は、大学の研究室等を対象に、都市の再生に関する研究計画を公募し、優秀な研究計画に対して研究助成を行います。応募の締め切りは平成29年9月6日（水）17時です。
詳しくは、当機構ホームページ http://www.minto.or.jp より、「平成29年度都市再生研究助成事業の対象となる研究の公募のお知らせ」をご覧ください。
http://www.minto.or.jp/common/pdf/urban_info.pdf
PCポステンT桁橋で支承交換を考えております。
既設の支承は線支承で、1箇所のみの交換であり、新しい支承も線支承で考えていることから、
既設のアンカーボルトと新設のアンカーボルトを繋げるように考えています。
「第4章 支承取替えの施工事例と問題点 - 土木学会」のP14ではボルト継ぎ足し工法というものが記載されています。
スリーブを用いた突合せ溶接となっていますが、具体的にどのようなものか不明です。(ボルトは開先をきる？ねじをきる？)
以上、どなたかご教示いただければ幸いです。
よろしくお願いします。
鋼I桁のフランジとウェブの材質は一般にそろえると思いますが、例えば、フランジをSM490Y、ウェブをSM400のように異なる材質とすることはありますでしょうか。
また、その場合、溶接や構造的に問題点がありましたら、お教えいただけないでしょうか。
セメント協会では、セメント試験技術の普及・向上のため、1948年以来「共通試料によるセメント共同試験」を実施しております。本共同試験は、試験の実施時期を定め、共通のセメント試料を用いて、日本工業規格（JIS）試験一般と外国規格試験の一部を実施し、各試験所の試験結果を取り纏めて報告書を発刊しております。
昨年は、国内外のセメント・コンクリート関係の試験・研究機関95個所のご参加をいただきました。
本年も、下記のとおりセメント共同試験を実施いたします。
1.試験の名称 『2017-OCセメント共同試験』
2.申込み締切日 2017年 7月 7日(金) 必着
3.試験実施時期 2017年10月
4.ホームページ（※詳細はこちらをごらんください）
http://www.jcassoc.or.jp/cement/1jpn/ji2b.html
5.お問合せ先 （一社）セメント協会 研究所 技術情報グループ セメント共同試験担当（佐々木） TEL 03-3914-2692 MAIL jca_event＠jcassoc.or.jp
第46回先端科学セミナーのご案内
「鉄筋コンクリート構造物の腐食劣化評価と維持管理
-電気化学からのアプローチ-」
日時： 2017年7月21日（金）10：00～17：30
場所： 株式会社東陽テクニカ本社8階第1セミナー室
主催： 電気化学会関東支部
共催： 土木学会ほか
セミナーのテーマ
高い耐久性を有する鉄筋コンクリート構造物は経済成長とともに発展を遂げ、社会基盤に多大な貢献をもたらしています。
しかし、高度経済成長期から半世紀が経ち、長期間の使用により鉄筋およびコンクリートの腐食劣化に起因した問題への対応が喫緊の課題とされています。
この課題を解決するには、現在使用されている鉄筋やコンクリートの正確な状態を把握する手段が必要になります。
本セミナーでは電気化学・土木分野の第一線で活躍されている専門家を結集し、電気化学的手法を駆使した鉄筋コンクリートの腐食劣化評価および維持管理に関する内容を1日で理解することを目的としております。
現在の鉄筋コンクリート構造物の動向・課題から、コンクリートの物性評価・鉄筋腐食検出法など電気化学の理論に基づく専門家の多彩なアイディアに触れる絶好の機会となれば幸いです。
プログラム
1.鉄筋コンクリート構造物の現状と課題-国内動向および今後の展開-（元土木研究所）魚本健人
2.現場における鉄筋コンクリート構造物の腐食劣化の実際と対応策（中日本高速道路株式会社）時枝寛之
3.かぶりコンクリートが鉄筋の電気化学測定結果に及ぼす影響（東京理科大学）加藤佳孝
4.コンクリー中の電流分布を考慮した鉄筋腐食診断（日鉄住金テクノロジー株式会社）松岡和己
5.電気化学インピーダンス法による鉄筋コンクリートの非破壊腐食検出（東京理科大学）板垣昌幸
6.電気防食を用いた鉄筋コンクリートの耐食維持管理（株式会社ナカボーテック)大谷俊介
プログラム・参加費・参加申込方法等の詳細については下記をご参照ください。
http://kanto.electrochem.jp/call%20for%20paper2017_1.pdf
【参加申込・問合せ先】
公益社団法人電気化学会事務局
Tel:03-3234-4213 Fax:03-3534-3599
E-mail:kanto@electrochem.jp