アングル（Ｌ９０　長さ１．５ｍ）　をＳＰに水平に溶接し、先端に50kg程度のものを載せようと思います
その時の強度計算はどうしたらよいのですか？
せん断力がもてばよいのでしょうか？
溶接の有効長は　１辺の９０ｍｍでよいのですか？

ブロック積み端部に配置します小口止め工や隔壁工の地盤への根入れについて、ご教授下さい。一般的な考えでは、ブロック控え厚，裏込めコン，裏込め材の厚みがあれば良いと考えますが、裏込め材の流出等を考慮し、20cm程度の根入れを考慮したケースは、ございますでしょうか。もしございましたら、明記されている指針等を教えて頂ければ幸いでございます。よろしくお願い致します。

地中に既設のコンクリート基礎が埋まっている地盤上の新設基礎設計において，当該地盤の地盤反力係数はどのように算定すべきなのでしょうか？

新設基礎の一部分だけにのみ下に既設基礎があります。
道路橋示方書に記載されている多層地盤の式を用いる方法以外に何か良い手段があるのでしょうか？

ちなみに新設基礎の1m程度下に既設基礎（コンクリート）があり，その下は
N値20程度の砂質土です。

鉄道会社に勤務するものです。
日常的に近接工事協議を行っていますが、これって法的な根拠があるのでしょうか？
もし、すっとぼけて近接工事を行っていた場合、それが直ちに列車の運行に影響が
あれば直ぐに中止してもらうのですが、小さな建設会社ではそういった認識が全く
無くそれどころか逆ギレされることもあるのです。
法的な根拠があれば、話が早いのかなと思ったのですが・・・・

2009年度土木学会認定技術者資格審査の合格発表に関して、Web上での掲載予定日を教えていただけませんか。

表題について質問があります。
1段支保工の場合などで、1次掘削時（自立）の根入れ長が最終掘削時のものより大きくなるケースがあります。
このときの根入れ長は1次掘削時で決定しなければいけないのでしょうか？
また、『1次掘削時の根入れ長は勘案しなくてもよい』というような記述をどこかで見たような気がします。
どの文献のどこに記載があるか心当たりはございませんでしょうか？

2008年度の上級技術者試験『Aコース』の合格発表（受験番号の発表）について、受験案内によるとAコースは例年通り1月下旬となっており、過去の例では1月20過ぎ頃に発表になっていたと思います。2008年度についてはいつの発表になるのでしょうか？。

2008年度の上級技術者試験（Aコース）の合格発表の日時を教えてください。

　　　　　　　　シビルフォーラム
建設分野におけるＮＰＯ、技術者集団の役割
　〜建設技術者の社会貢献・自己実現とＮＰＯの活性化を目指して〜

日時　　　平成２１年２月５日（木）午後１時３０分〜５時
場所　　　土木学会講堂
対象　　　建設関係者、建設関係NPO、市民活動関係者、一般市民、学生
定員　　　１２０名
参加費　　１，０００円（資料代として）
　　　　　情報交換会は２，０００円

第1部　　午後1時30分〜2時35分
　　基調講演　『建設分野におけるＮＰＯ、技術者集団の役割』
　　　講師　　　　日下部 治　東京工業大学 教授、Ph.D
第2部　　午後2時50分〜5時
　　パネルディスカッション　『建設技術者の社会貢献・自己実現とＮＰＯの活性化を
　　　　　　　　　　　　　　　目指して』
　　　パネリスト　日下部 治　東京工業大学 教授、Ph.D
　　　　　　　　　清野 茂次　NPO法人 温故創新の会 理事長、工博
　　　　　　　　　濱田 政則　NPO法人 国境なき技師団 理事、早稲田大学教授、工博
　　　　　　　　　花村 義久　NPO法人ITステーション「市民と建設」 理事長、工博
　　　コーディネータ　大林 成行　NPO法人 地域の教育と文化を考え・行動する会代
　　　　　　　　　　　　　　　表　工博　
第3部　　午後5時30分〜７時
　　情報交換会

主催　　　NPO法人 ＩＴステーション「市民と建設」
　　　NPO法人 温故創新の会
　　　　　NPO法人 国境なき技師団
　　　　　NPO法人 橋守支援センター
　　　　　NPO法人 人と道 研究会
後援　　　土木学会
申込先　　NPO法人 ITステーション「市民と建設」事務局
　　　　　FAX 047−439-2082　電子メール info@itstation.jp
　　　　　http://www.itstation.jp/

公益信託久保田豊基金では、開発途上国の技術者養成の一助として、同地域より研究・研修を目的に来日されている方を対象とした助成金の給付を毎年行っています。平成21年度も下記の要領で助成金給付を行う予定であり、対象者の推薦を求めています。

＜募集要項＞
対象者：　アジア・アフリカ・中近東等の開発途上国から来日し、主として関東甲信越地区の企業または団体において途上国の開発のための特定のテーマの技術（特に土木・電気・農業・開発経済等）を研修または研究の対象としている方

募集人数：　12名程度

給付期間：　2009年4月より1年間

給付額：　月額10万円

応募締切日：　2009年2月14日（土）

問合せ・申込み先：　公益信託久保田豊基金 運営委員会事務局

        〒102-8539 東京都千代田区麹町5-4 日本工営（株）内

        電 話 03(3238)8155 F A X 03(3238)8326