水中ポンプの選定は各ポンプの性能グラフに対象流量と揚程を当てはめて行いますが、流量と全揚程、選定したポンプの性能から求まる効率から出力や電流値を試算すると、選定したポンプの定格値（出力や電流）を上回ることがあります。
このような場合には実際に運転すると不具合がでるでしょうか？それとも、計算は余裕が含まれているので、流量と揚程から選定しておけば問題なく運転できるでしょうか。

道路橋支承便覧の改訂版について、発行が遅れている理由は何でしょうか？
どこかの項目でもめているんでしょうか。

日本振動技術協会は，様々な免震・制振技術や計測，試験機などの専門メーカーを中心に振動技術の社会的重要性に見合った信用を確保し，振動技術の高度性を維持・発展させることを目的として設立しています．例年，振動技術に関するトピックスを取り上げて講習会を企画しておりますが，今回は，BCP（事業継続計画）に着目し，事業継続という観点からの耐震対策に関連した内容を紹介いただきます．また，実際の対策技術の最前線として適用事例についても合わせてご紹介致します．振動問題に携わる多くの方々の参加をお待ちしております．

【日時】平成28年9月5日（月）13:15〜17:30
【会場】明治大学駿河台キャンパス　リバティータワー7階　1073教室
【プログラム】
12:30〜　　　 受付開始
13:15〜13:25　講習会概要　　　　　　　　　　　　　　　　 教育事業委員会委員長
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 田川泰敏 氏（東京農工大学）
13:25〜14:15　地震動評価とその不確定性の取り扱い　　　　　糸井達哉 氏（東京大学）
14:15〜15:05　建築設備機器の耐震設計　　　　　　　　　　　田村和夫 氏（千葉工業大学）
15:15〜16:05　建物の機能維持に着目した大規模実験の推進　 梶原浩一 氏（防災災科学技術研究所）
16:05〜16:55　工作システムの機能維持　　　　　　　　　　 鈴木清春 氏（オイレス工業株式会社）
16:55〜17:10　熊本地震における被害　　　　　　　　　　　 庄司　学 氏（筑波大学）
17:10〜17:30　質疑応答

【アクセス】JR御茶ノ水駅下車徒歩約3分，東京メトロ神保町駅下車徒歩約5分
　　　　( http://www.meiji.ac.jp/koho/campus_guide/suruga/access.html )
【定員】50名
【参加費】会員7,000円，非会員10,000円
参加費は，当日受付にてお支払いください。なお、参加券発行後は取り消し不可となります。
【詳細】 http://www008.upp.so-net.ne.jp/javit/calendar.html
【申込締切】講習会開催日10日前まで。
ただし，定員になり次第締め切りさせていただきます。
【申込方法】
氏名，所属・部署，住所，電話，FAX，e-mail，を明記したものを「申込先までE-mail」にてお送り下さい。
【申込先】
日本振動技術協会（JAVIT）事務局
TEL/FAX：03-6427-9535　E-mail：javit@td5.so-net.ne.jp
【問合せ先】
日本振動技術協会 教育事業委員会　古屋治（東京電機大学）
TEL：049-296-5705/E-mail：osamu.furuya@mail.dendai.ac.jp

桝の箱抜きに関する質問です。

素掘水路の接続桝（一般的な現場打ちコンクリート桝）を施工予定です。

桝からの流出側の素掘水路が底幅１０００、高さ１０００、上幅３０００（法勾配１割）の台形断面のケースで、桝の箱抜き（開口）を素掘水路の台形断面と同じにするのが排水能力からすれば理想的であると思うのですが、過大であるような気もします（感覚的に・・・）
そこで、
①桝躯体の強度を考慮し、可能な限り箱抜きサイズを小さくしたい
②現場施工性を考えると箱抜き形状を台形断面ではなく四角形にしたい
と考えています。

質問は、①②を実現できるかどうかの検証方法です。
具体的には流量計算ですかね？

そもそも①②はやめた方が良いですか？理由も教えていただければ施主にも説明できるので助かります。

宜しくお願い致します。

セメント協会では、セメント化学・コンクリート化学分野の研究振興と研究者育成のために、大学・工業高等専門学校の研究者に対して研究助成を行っています
本年も、下記のとおり募集致します

・対　　　象：　セメント化学、コンクリート化学分野における研究(セメント系新材料、セメント系固化材、環境・リサイクルの関連研究を含む)
・応募資格：　日本国内の大学または工業高等専門学校に所属する研究者(大学院生を含む)
　　　　　　　　　※ただし、前年度にセメント協会研究奨励金の交付を受けた方は応募できません
・応募条件：　研究成果については、セメント技術大会、セメント・コンクリート論文集において公表すること
・助成金額：　採用された研究1件につき原則として100万円
・募集期間：　2016年9月1日(木)～11月25日(金)必着
・留意事項：
　※ 当初の研究期間の終了後、遅滞なく全体の成果報告書を提出して頂きます
　※ 研究期間が１年を超えるときは、前年度成果の研究概要報告書(中間報告)を提出して頂きます
　※ 研究成果を公表するときは、当研究奨励金を受けて研究したことを付記願います
・ホームページ：　詳細は http://www.jcassoc.or.jp/cement/1jpn/ji2c.html をご覧ください
・お問合せ：　一般社団法人 セメント協会 研究所 技術情報グループ 佐々木健一　TEL 03-3914-2692　E-mail jca_event＠jcassoc.or.jp

「医学を基礎とするまちづくり（MBT）コロキウム」の開催について

■早稲田大学・奈良医大の共同研究「MBT」のさらなる推進に向けて
2012年より、奈良県立医科大学と早稲田大学は 「医学を基礎とするまちづくり （ MBT : Medicine-Based Town）」に関する研究を進めています。この研究は、わが国が直面する喫緊の社会的課題に対し、両大学の協働を核に、産学官の連携による課題解決を目指すものです。2015年、早稲田大学は重点領域研究として「医学を基礎とするまちづくり研究所」（所長：後藤春彦 早稲田大学 教授） を設立し、また奈良県立医科大学では2016年4月、産業界と一体となって「一般社団法人ＭＢＴコンソーシアム」（理事長：細井裕司 奈良県立医科大学 理事長・学長）を、さらに2016年6月には「MBT（医学を基礎とするまちづくり）研究所」（所長：細井裕司）を設立しました。このように、研究体制が強化されたことを受けて、急がれる社会的課題の解決に対して一層の研究推進をはかるべく、この度コロキウムを開催する運びとなりました。皆様のご参加をお待ちしております。

■全米No.1のMayo Clinicを核とした医療都市
本コロキウムでは、全米No.1と言われる総合医療グループMayo Clinicを核とした医療都市形成の取組みについて、Mayo Clinicのあるミネソタ州の公民連携経済開発イニシアチブ「DMC-Destination Medical Center 経済開発局」から経済開発・地域づくり局長であるPatrick Seeb氏をお招きし、DMCプロジェクトの全貌を我が国で初めてご紹介していただきます。
Mayo Clinicのあるミネソタ州ロチェスター市の中心部は医療施設や患者滞在施設・ホテル等が整備され、それらが空中回廊等で連結されるなど、医療都市が形成されています。さらに2013年に設立された「DMC経済開発局」は、Mayo Clinicを核とした都市開発・産業振興計画を進めており、今後20年で60億ドルを超える投資が想定されています。計画が実現すると、世界にも類を見ない大規模な医療都市形成プロジェクトが誕生することとなり、わが国の都市や医療、福祉政策において大きな影響を与えるものと思われます。

■■コロキウム開催概要■■
■第１部「早稲田大学研究院フォーラム2016『医学を基礎とするまちづくり（MBT）の最先端』」
【日時】2016年11月14日（月）　13:30-17:00（開場13:00）
【会場】早稲田大学大隈記念講堂 　※定員：1,100名（無料）
【主催】早稲田大学
【共催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【プログラム】
・主催挨拶：鎌田薫　早稲田大学 総長
・共催挨拶：細井裕司　奈良県立医科大学 理事長兼学長
・基調講演1：荒井正吾　奈良県知事
・基調講演2：Patrick Seeb　米国ミネソタ州ロチェスター市 DMC経済開発局　経済開発・地域づくり局長
・報告1：後藤春彦　早稲田大学MBT研究所 所長
・報告2：一般社団法人　MBTコンソーシアム幹事会社

■第２部　「新産業創生のための企業と医師との交流相談会」
【日時】2016年11月14日（月）　18:00-20:00
【会場】リーガロイヤルホテル東京　※定員：500名（会費：2,000円）
【主催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【共催】早稲田大学
【プログラム】
・MBTに関心ある企業とPatrick Seeb氏との意見交換
・奈良医大学長および教授陣と企業の交流相談会
＊MBT会員企業によるブース展示あり

■参加申し込み、詳細情報
早稲田大学 重点領域研究機構 医学を基礎とするまちづくり研究所 ホームページ： http://pi-mbt.wix.com/home

■問い合わせ
同研究所メールアドレス： wasedambt@gmail.com

土木広報センターでは、平成28年度土木学会全国大会におきまして、「市民のイマジネーションと土木広報 ～市民へ伝わる土木の心～」と題し、研究討論会を開催いたします。ご興味のある方は、是非、ご参加下さい。詳細ならびに討論会チラシについては、土木広報センターwebサイトをご参照下さい。

日時：平成28年9月7日（水）13:00～15:00
会場：東北大学川内北キャンパス 講義棟B棟B201教室
申込不要、入場無料（一般の方もご参加いただけます）

問合せ／公益社団法人 土木学会 土木広報センター　　　TEL：03-3355-3448（9:00～17:00）

土木広報センターWebサイト：　 http://committees.jsce.or.jp/cprcenter/node/38

【司会（座長）】 　依田照彦（土木広報センター長）

【話題提供】
　伊藤博英（宮城県建設業協会専務理事）
　井上圭介（国土交通省東北地方整備局企画部企画調整官）
　高橋良和（京都大学大学院工学研究科准教授）
　羽賀翔一（漫画家）
　平原由三枝（ＮＨＫエンタープライズ経営企画室業務主幹）
　緒方英樹（土木広報センター社会インフラ解説グループ長）

　橋梁の耐震補強の設計を担当しております。
現在、自治体の橋梁耐震補強設計を複数橋担当しており、その中で橋長４m程度の単径間橋について質問させて下さい。

　道路橋示方書に基づけば、この程度の短い橋梁においても、道路橋示方書耐震Ⅴ設計編P.305のとおり桁かかり長の算出が必要であると考えます。しかし、その場合４mの橋長に対して片側0.8m程度の縁端拡幅を行う必要が生じてしまいます。
　そのため、こうした橋長の短い橋の耐震設計では、道路管理者の判断によっては、道路橋示方書に全て従う必要は無い旨を何かの図書（国総研の報文だったと思います）で見た記憶がありその旨発注者様に報告したのですが、国総研資料が耐震補強を行わない根拠として正当性があるのか分からないので、示方書に基づき対策を検討するよう改めて指示されています。

　そこで質問なのですが、
　　①国総研資料に基づいて耐震補強を行わないと判断している事例はあるのでしょうか。
　　②厳密に整理すると、道路管理者が耐震補強をしないと判断した場合は、耐震性能は満足していないと評価されてしまうのでしょうか。

　上手くまとまっていなくて申し訳ありませんが、皆様の見解をお伺いしたいです。よろしくお願いいたします。

１．公募人員 助教（任期付）１名
２．所属 環境循環システム部門 資源循環工学分野（資源循環材料学研究室）
３．専門分野 建設廃棄物の資源化、リサイクルシステム、建設材料、無機材料化学に関する専門分野
４．担当科目 学部において、環境社会工学科資源循環システムコースの実験・演習科目，卒業論文の研究指導の分担，その他，全学教育科目における実験・演習を分担
大学院においては，環境循環システム専攻の環境循環システム特別演習を分担
５．応募資格 着任時において博士の学位又はPhDを有する方。
６．採用時期 平成２８年１２月１日以降のできるだけ早い時期
７．任期 ５年（任期満了前に、業績審査の上、任期の定めのない助教に移行する場合がある。）
８．提出書類（(１)～(３)については所定の書式を使用。末尾のURLからダウンロードできます。）
（１）履 歴 書
写真貼付、生年月日、国籍（日本の場合、記入不要）、現住所、連絡先と電話番号、電子メールアドレス、学歴（大学卒業以降）、学位、資格、職歴等
（２）研究業績
Ａ 論文等に係る業績：学術論文（査読付）、国際会議プロシーディング、著書、解説・ 総説、作品、学会等講演、その他に分類
Ｂ 競争的研究資金獲得状況：科学研究費補助金、共同研究・受託研究、公募研究資金 等に分類
Ｃ その他：所属学協会及びその活動、社会貢献、受賞等
（３）教育実績：教育指導に係る実績、教育改善に係る実績、その他の教育実績
（４）主要論文３編の写し１部
（５）採用された場合の研究計画（2000字程度）
（６）採用された場合の教育に対する抱負（1000字程度）
（７）本人について参考意見を伺える方２名の氏名・所属・連絡先（電話、E-mail を含む）
９．提出期限 平成２８年１０月２８日（金）必着
10．提出方法 封筒表面に「環境循環システム部門助教公募２８－１１」と朱記し、書留で郵送してください。応募書類は原則として返却しません。応募書類は助教選考の目的以外には使用しません。
11．応募書類の送付先及び問合せ先
送 付 先：〒060-8628 札幌市北区北１３条西８丁目
北海道大学工学系事務部総務課（人事担当）
（TEL:011-706-6156、6117、6118）
問合せ先：〒060-8628 札幌市北区北１３条西８丁目
北海道大学大学院工学研究院 環境循環システム部門
助教選考・育成委員会 委員長 佐 藤 努
（TEL&FAX: 011-706-6313、E-mail:tomsato@eng.hokudai.ac.jp)
12．その他 選考に際して面接を実施する場合があります。
その際、交通費等は支給しませんので、予めご了承下さい。
北海道大学大学院工学研究院ホームページ http://www.eng.hokudai.ac.jp/faculty/
提出書類のダウンロード http://www.eng.hokudai.ac.jp/graduate/research/recruit/

教えて下さい。
プレテンの単純桁において、設計計算で求めたたわみ量は何かに使いますか？