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日本・インドネシア土木技術セミナー"Seminar on Japan Indonesia Civil Engineering Technology"開催案内

国際センター インドネシアグループ講演会
日本・インドネシア土木技術セミナー"Seminar on Japan Indonesia Civil Engineering Technology"開催案内
昨今、成長著しいインドネシアの社会資本整備に関して、インドネシアおよび日本の専門家を招へいしてセミナーを開催いたします。
下記の日程で開催いたしますので、ふるってご参加下さいますようお願いいたします。

1.日   時:2014年3月12日(水) 15:00~18:00
2.会   場:土木学会講堂(〒160-0004 東京都新宿区四谷1丁目外濠公園内) 
3.プログラム  司会:土木学会国際センター国際交流グループ インドネシアリーダー 曽根真理
 15:00~15:05 開会挨拶 土木学会 会長 橋本鋼太郎
 15:05~16:00  インドネシアの社会資本整備について(仮題) 
 (30分+日本語逐次訳)  -インドネシア公共事業省副大臣 ヘルマント・ダーダック(インドネシア工学会土木部門) 
 16:00~16:30(30分) 社会資本整備資金の調達について(仮題)  -筑波大学 教授 石田東生
 16:30~16:40 休 憩
 16:40~17:35  スンダ海峡大橋プロジェクトについて(仮題) 
 (30分+日本語逐次訳) -インドネシア公共事業省道路研究所 所長 ハリー・バザ
 17:35~17:55(20分) 日本とインドネシアの共同研究について(仮題) -国土技術政策総合研究所 所長 酒井利夫
 17:55~18:00 閉会挨拶 土木学会 次期会長 磯部雅彦

4.参 加 費:会員(個人・法人):2,000円、一般:2,000円、学生:無料   ※資料代および開催費を含む 
5.定 員:120名

◆申し込み方法◆
※下記のいずれかの方法でお申込み下さい。
・土木学会ホームページ本部主催行事参加申込サイト(http://www.jsce.or.jp/event/active/information.asp)からお申込み下さい。
・土木学会本部主催行事参加申込書(PDF)をダウンロードしていただくか、学会誌巻末に掲載されている「本部 行事参加申込用紙」に必要事項をご記入の上、FAXにてお申込み下さい。 
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6.懇 親 会 18:30~20:30  (セミナー参加者およびインドネシア留学生を交えて開催いたします)
  会 場:土木学会
  参加費:会員(個人・法人):3,000円、一般:3,000円、学生:無料 

◆懇親会のお申し込みについて◆
Web申し込みの方は、「通信欄」に懇親会参加の旨ご記入ください。FAXにてお申し込みの方は、「通信欄」に参加の旨ご記入ください。参加人数把握のため、ご協力ください。

<本件に関する問合先>
 公益社団法人土木学会国際センター 橘・渋谷 TEL: 03-3355-3452 / FAX: 03-5379-0125 / E-mail:iad2@jsce.or.jp

第78回イブニングシアター(第一部:震災特集、第二部:東京のインフラ特集)2014.3.11開催

 土木技術映像委員会では、昨年に引き続き、3月のイブニングシアターを「震災特集」(第1部)とし、東日本大震災関連の映像などを上映致します。
 また第2部では「東京のインフラ」特集として、「勝鬨橋」などを上映いたします。当委員会では、震災の記憶を風化させないことを合言葉に、「東日本大震災を映像記録として残すために-大震災記録映像収集・公開プロジェクト-」を立ち上げ、土木学会東日本大震災アーカイブ特別委員会の活動とも連動して、震災映像の収集・公開を行っています。第1部の震災特集では、東日本大震災関連の映像や、関東大震災、阪神大震災などのほか、これまでに収集した貴重映像なども専門家による解説を交えて、ご紹介する予定です。 
 第2部では、「東京のインフラ」特集として、当委員会が製作した『勝鬨橋』解説版をはじめ、東京の珍しい構造物、交通施設などを、専門家の解説とともに上映致します。
 上映会場を、通常の土木学会講堂ではなく「文京シビック小ホール」といたしました。これまで以上に広く一般の方々に、普段は見る機会の少ない土木技術映像の魅力を伝えたいと願っています。周りの方々にもお声掛けの上、多数ご参加ください。

■日時:平成26年3月11日(火) 
  第一部[震災特集]      14時開場 14時半開演 17時頃終了予定
  第二部[東京のインフラ特集]     18時半開演 20時頃終了予定
   第一部終演後随時受付いたします。第一部終演後の入替は行いませんので、第一部ご来場の方には続けて御鑑賞いただけます。
■場所:文京シビックセンター2階 小ホール
■対象:一般、会員
■事前申し込み:参加は無料ですが事前申し込みが必要です。以下のホームページから事前参加登録をお願い致します。
http://committees.jsce.or.jp/avc/
 第一部と第二部のお申込みフォームが別々になっております。
■映像上映(予定映像ですので変更の可能性がございます。)
[第一部]
 東日本大震災関連映像+解説
 横浜大震火災惨状
 津波から身を守る-津波被害とその教訓
 復旧の軌跡-阪神・淡路大震災土木施設の災害記録
 迫り来る南海トラフ巨大地震に備えて

[第二部]
 新しいフォルムの創造-稲城中央公園連絡橋建設記録
 東京臨海新交通-ゆりかもめの建設-
 勝鬨橋+作品紹介

注)詳細なタイムスケジュール及び変更情報はHPに掲載致しますので、お越しになる前にご確認をお願い致します。
  なお、時間は前後する可能性がありますので、余裕を持ってお越しください。

○前回イブニングシアターでご好評をいただきました山下先生による「勝鬨橋映像解説」のスライドを、下記のページからご覧いただけます。
http://committees.jsce.or.jp/avc/node/543

○委員会サイト
http://committees.jsce.or.jp/avc/
 主催:(公社)土木学会土木技術映像委員会

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公益社団法人 土木学会 附属土木図書館 図書館・情報室
〒160-0004 東京都新宿区四谷1丁目外堀公園内
 03-3355-3596(直通) 野末 道子(Nozue Michiko)

平成26年度「橋梁技術に関する研究開発助成」及び「国際会議への参加に関する助成」の募集について

セクション
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平成26年度「橋梁技術に関する研究開発助成」及び「国際会議への参加に関する助成」の募集について

(一財)橋梁調査会では、橋梁技術に関する研究開発に従事する研究者に対して助成を行い、もって人材の育成に資することを目的として「橋梁技術に関する研究開発助成」および「国際会議への参加に関する助成」を行っています。これらの助成について下記のとおり募集します。

(1)橋梁技術に関する研究開発助成
橋梁技術に関する研究開発についての計画を公募し、優秀研究計画と認められる応募者に対して、当該研究開発に要する費用の一部を助成します。

・研究開発助成の応募締切り、助成の決定および助成期間
締切:平成26年3月28日(金)(必着)
決定:平成26年4月(予定)
助成期間:決定通知のあった日の翌日~原則として約1年間程度

(2)国際会議への参加に関する助成
橋梁技術に関する国際会議における研究等の発表のために渡航する方に対し、その渡航に係る費用等を助成します。

・国際会議への参加に関する助成の応募締切りおよび助成の決定
締切:平成26年3月28日(金)(必着)
決定:平成26年4月(予定)
・対象とする国際会議
   平成26年度中に海外で実施される国際会議において橋梁技術に関する優れた研究等の発表をすることを前提にしています。

(3)応募方法
当調査会ホームページに、募集要項等を掲示しております。応募希望者は、募集要項等をご覧のうえ、所定の書式に従ってお申し込みください。

問い合せ先
 (一財)橋梁調査会 企画部 企画課長 麓 興一郎
 電話 03-5940-7788
 URL: http://www.jbec.or.jp/

東京圏の人口ホットスポット探求!

第4回リサーチテーブル「東京圏の人口ホットスポット探求!」開催のお知らせ

■趣旨:
 森記念財団(理事長伊藤滋)は、世界で最も多くの人が住む都市圏と言われる東京圏に着目し、そこで活動する人達の平日の動きを研究し、発表しました(研究報告書「東京を訪れる人達 -東京40km 圏の人の移動と滞留-」)。
 東京圏の夜間人口と従業者は、この10年程の間に約1割増えています。今後は東京圏に住む団塊世代が更に年を重ねるため、元気な高齢者が増えるだろうと思われます。今後の東京圏は、食事や買物など私事で外出する高齢者や、アフターファイブを楽しむオフィスワカが増えることが予想されます。
 今回は、森記念財団から、彼らに代表される私事来街者のホットスポット分布などをご紹介した後、ホットスポットに共通の地区特性や、個々のホットスポットの源泉(魅力ある施設・イベント、コミュニティ活動、居心地、交通利便性、雑多性、話題性)を探りつつ、ホットスポット分布のゆくえをご議論いただく場にしたいと考えています。
 皆様のご参加お待ちしております。    

■日時: 平成26年2月21日(金)14:00~16:00
■会場: アーク森ビル4階会議室 (地図)https://www.ehills.co.jp/rp/dfw/EHILLS/morishop/map/ark.php
■主催: 一般財団法人 森記念財団
■次第: 14時~14時40分  分析結果の紹介 園田康貴(一般財団法人森記念財団主任研究員)
     14時40分~16時  上記研究をもとにしたQ&A モデレーター 礒井純充(一般財団法人森記念財団普及啓発部長)
■募集定員: 20名(受付先着順)
■申込方法: FAX又はE-MAILによるお申込み(申し込みの際は、下記ファイル申込書の項目を記載願います)
http://www.mori-m-foundation.or.jp/research-table/4/r-table4.pdf
■参加費: 2,000円(当日受付にて) *資料代、茶菓子代
■申込み・問合せ先:
      森記念財団 第4回リサーチテーブル担当
     E-MAIL r-table@mori-m-foundation.or.jp Fax.03-3224-7227 Tel.03-6406-6800 http://www.mori-m-foundation.or.jp/index.shtml

【東京大学地震研究所】平成26年度共同利用 地震火山災害軽減研究の公募について(通知)

平成26年度共同利用 地震火山災害軽減研究の公募について                              記

1. 公募事項(公募要領を参照)
(1) 共同研究
2. 申請資格: 国立大学法人、公、私立大学及び国、公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者。
3. 申請方法: 共同利用HP(http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/)にある「所定の様式」に必要事項を記載の上、Web申請してください。
4. 研究期間: 研究期間は、平成26年採択日から平成27年3月までとする。
5. 審査の方針: 本研究所共同利用委員会では提出された申請書を審査し採否を決定します。研究計画の内容が各種共同利用の趣旨に沿っていることが重要です。
6. 申請期限: 平成26年3月20日(木)【厳守】
7. 承諾書の提出: 上記締め切り後2週間以内に所属機関長等の承諾書(様式11)を下記住所まで郵送願います。
    (異動等があった場合は、新しい所属機関長の承諾書を速やかに再提出してください。)
    〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1東京大学地震研究所研究支援チーム(共同利用担当)
8. 採否の決定: 共同利用の採否は、本研究所共同利用委員会が決定します。採否の決定は、平成26年6月末までに行われ、
    審査結果を課題代表者及び研究代表者あて通知する予定です。
9. 所要経費: 共同利用に必要な経費及び旅費は、予算の範囲内において地震研究所が支出します。
10.  報告書: 全ての共同利用者※は、研究期間終了後30日以内に共同利用実施報告書をWebシステムにて提出していただきます。
(※特定共同研究の場合は「課題代表者」、地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究の場合は「研究代表者」)
11.  謝辞等の記載: 本研究所の共同利用で行われた研究に関する論文を発表する場合は、謝辞に地震研究所共同利用を利用した旨の文章を入れ、
その別刷を提出していただきます。
12.  宿泊施設: 本研究所には宿泊施設がありませんので、各自用意してください。
13.  注意事項:
(1) 施設等の利用にあたっては、本研究所の規程、その他関係法令を遵守するとともに、管理・安全のために発する所長の指示に従っていただきます。
(2) 予算の執行、研究の実施、設備の利用については、担当教員と十分に連絡を取り、かつ、関係する教員の指示に従ってください。 (3) 本学以外の共同利用者が研究を遂行する際に受けた損失、損害に関しては、原則として各所属機関で対応するものとし、本学は一切の責任を負いませ ん。 また学生が共同研究に参画される場合は、(財)日本国際教員支援協会の損害保険「学生教育研究災害障害保険(学災教)」等に加入してください。(証明書等の提出は不要)
(4) 本共同利用によって知的財産を創出した場合は、出願等を行う前に対応教員及び研究分担者にご連絡ください。併せて、所属機関の知財担当部署への連絡もお願いいたします。権利の持ち分、出願手続き等については協議の上、決定いたします。
(5) この他、公募に関するお問い合わせは研究支援チーム(共同利用担当)へお願いします。

【問い合わせ先】 〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1
  東京大学地震研究所研究支援チーム(共同利用担当) 電話 :03-5841-5710、1769
  FAX :03-5689-4467 E-mail : k-kyodoriyo@eri.u-tokyo.ac.jp

公 募 要 領

 地震研究所においては、全国の地震・火山の関連分野の研究遂行に資するため、各種共同利用が設けられており、今回下記の2種類の共同研究の募集を致します。
以下の記載事項をご参照のうえ、期日までに共同利用HP
http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/info.html
よりWeb申請されるようお願いいたします。本公募要領をはじめ・各種様式は上記URLに掲載してあります。
なお、特定共同研究に参加申請される場合は、事前に必ず利用される研究室等の教員と打ち合わせの上、申請してください。

共同研究
(1) 特定共同研究(A-01):
地震研究所あるいは関係機関が全国規模で実施している、「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の推進について(建議)」(以下、「地震火山災害軽減研究」)に基づいて計画的に推進する各共同研究プロジェクト(別表 A-1)への共同研究に参加するための経費を補助します。
対象を、「地震火山災害軽減研究」の事業費の配分を受けていない研究機関に所属する研究者とし、各課題研究に参加するための旅費を補助します。地震火山災害軽減研究の個々の研究課題、研究内容、研究計画、研究代表者は、以下のWebページをご覧ください。
http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/YOTIKYO/H26/project.html
参加希望者は、参加希望の研究課題代表者と連絡を取り、課題代表者と共同で申請書(様式1-1)を提出してください。各課題の研究代表者は、報告書(様式16-1)を提出してください。

(2)地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究:
地震火山災害軽減研究のうち、項目「1.地震・火山現象の解明のための研究」、もしくは「2.地震・火山噴火の予測のための研究」の内容で、別表A-1 にない、新たな研究課題を公募するものです。研究期間は1年ですが、次年度以降においては年度ごとに、申請、採択を受けた上で最長3年まで継続が可能です。1課題当たりの研究費の上限を1年につき100万円程度とします。なお、費目は旅費、共同研究費(消耗品・役務・謝金等)とします。申請書に建議のどの研究項目に対応するか記載してください(例:1 .(2)イ プレート境界巨大地震)。(項目「3.地震・火山噴火の災害誘因予測のための研究」の内容に関する公募研究は別に行う予定です。)
地震火山災害軽減研究の実施内容については 以下のURLをご覧ください。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu6/toushin/attach/134…
地震・火山噴火予知研究協議会の審査に基づき、地震研究所共同利用委員会が採否を決定します。採択された課題については、地震火山噴火予知研究推進センターの教員が所内担当教員となります。研究代表者は申請書(様式 15)を提出してください。
なお、研究代表者には、毎年度末に成果報告書(様式16-4)を提出していただきます。また、地震・火山噴火予知研究協議会の定める様式の報告書の提出が必要であり、毎年3月に開催される成果報告会での発表をお願いします。

※すべての共同利用研究採択者には、特定共同研究(A-01) と地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究では地震研究所を共同利用研究所として利用した旨の謝辞の記載を、publicationに求め、その別刷の提出を義務といたします。

日本工学教育協会 工学教育研究講演会講演募集

主催:公益社団法人日本工学教育協会,中国・四国工学教育協会
日時:平成26年8月28日(木)~30日(土)
会場:広島大学工学部(東広島キャンパス)
受付期間:平成26年4月7日(月)~5月7日(水)

一般講演テーマ:1. 基礎科目の講義・演習,2. 専門科目の講義・演習,3. 実験・実技,4. 工学教育の個性化・活性化,
5. 教材の開発,6. 工学教育に関するグッドプラクティス(文部科学省支援事業案件),7. 高大院連携,8. リメディアル教育(補習教育)・導入教育,9. ものつくり教育,10. e-ラーニング・教育ソフトウェア,11. 大学全入時代の工学教育,12. エンジニアリング・デザイン教育,13. 技術者倫理教育,14. 体系的教育課程の構成,15. 教育評価・自己点検・評価システム,16. 工学教育システムの個性化・活性化,17. 国際化時代における工学教育,18. プロジェクトマネジメントとPBL,19. 産学連携教育,20. MOT 教育,21. インターンシップ,22. 地域貢献・地場産業との連携,23. 高度専門技術者教育,社会人のための大学院工学教育,24. 社会人学習,25. 企業における技術者教育,26. 学生の学習活動事例,27. 学生の教育活動事例

オーガナイズドセッションテーマは公募制(2/21締切で締切で提案受付中)

申し込み方法など詳細はこちら:
https://www.jsee.or.jp/muvoc4vm0

【地盤工学会技術講習会】「地盤に関する解析技術(個別要素法)講習会」

主催 :公益社団法人 地盤工学会
共催: 公益社団法人 土木学会

地盤工学会では,土木学会応用力学委員会離散体の力学小委員会と共催で、以下のように「地盤に関する解析技術(個別要素法)講習会」を企画致します。個別要素法の基礎から実務での応用までをわかりやすく解説します。
また、本年度の講習会では、不連続体解析手法や離散化モデルと連続体モデルの違いについても講義していただきます。講習会の後半では、事前に配布したDEMプログラムを解説するとともに、DEMプログラムを使用した電算実習を通して、DEM解析のより有効な利用方法が習得できる構成となっております。
さらに、今回は参加者の皆様から事前に質問や疑問なども受け付け、それらに対してディスカッションを行う時間を設けます。奮って御参加ください。

日  時:平成26年2月27日(木)9:00~17:00
会  場:地盤工学会 大会議室(東京都文京区千石4-38-2、Tel03-3946-8677)
会  費:地盤工学会/土木学会会員9,000円、非会員13,000円、地盤工学会/土木学会学生会員4,000円(テキスト代含む)
定  員:50名
テキスト:本講習会のために講師の方が書き下ろしたテキストを使用します。
そ の 他:1) ・本講習会は電算実習を含むためノートパソコン持参でお願い致します。
         ・電源に限りがあるため、ノートパソコンは必ず充電してご持参下さい。
         ・電算実習で用いるプログラムは以下のサイトから事前にダウンロードし、動作確認をお願いいたします。         
          http://granular.kz.tsukuba.ac.jp/gmc/
      2)本講習会では、事前に受講者からの質問を受付け、講習会で回答していただきます。
        質問受付< dem-koshukai@jiban.or.jp>
        なお、事前質問の受付は、2/20(木)までとさせていただきます。

講  師:前田 健一【名古屋工業大学】、中田 幸男【山口大学】、小山 倫史【京都大学】、森口 周二【東北大学】、松島 亘志【筑波大学】

申し込み方法など詳細はこちら:
https://www.jiban.or.jp/index.php?option=com_content&view=article&id=15…

道路橋における横変位拘束構造取付け部分の橋台橋座の耐力照査法について

現在、L=30mの単純PCT桁橋の設計を行っています。

H24道示下部構造編では支承の他に、落橋防止システムとして設置される横変位拘束構造に対する橋座の耐力照査を規定しています。

御意見を伺いたいのですが、横変位拘束構造は上部この橋軸直角方向の変位を拘束するものであるため、橋軸直角方向の橋台橋座の耐力を照査すればよいものと考えています。
そこで照査を行ったところ、コンクリートのみの耐力で設計地震力を満足できる結果が得られました。
橋軸方向の耐力照査も必要なのでしょうか?

皆様のご意見をお聞かせ下さい。

原子力規制庁職員(経験者)の公募

原子力規制行政の充実・強化を図るため、規制基準への適合性審査(耐震審査を含む)、原子力施設の保安検査等を行う職員を募集します。

1.募集人員:合計で80名程度(予定)
2.募集内容
(1)原子力施設の規制(規制基準への適合性審査等)に関する事務
(2)原子力保安検査官
(3)原子力防災専門官 等
3.着任時期:2014年5月以降(予定)
4.応募締切:2014年3月14日(金)(当日消印有効)

※応募方法等、詳細は、下記URLをご確認ください。
http://www.nsr.go.jp/employ/20140210_1.html

◆「防災・減災に向けた研究成果報告会~東日本大震災から3年~」の開催します。

◆「防災・減災に向けた研究成果報告会~東日本大震災から3年~」の開催します。

 国土技術政策総合研究所(国総研)は、
独立行政法人土木研究所、独立行政法人建築研究所、独立行政法人港湾空港技術研究所と共催で、3月19日(水)に「防災・減災に向けた研究成果報告会~東日本大震災から3年~」を開催します。 
 本報告会では、地震発生から3年間を総括し、各分野の第一線の研究者から、発災直後の緊急対応からその後の施策、復旧・復興事業への反映、さらに今後の南海トラフ地震、首都直下地震等に対する防災・減災対策の研究の最新動向を紹介します。
 入場は無料です。皆さまのご参加お待ちしています。 

◆日時:平成26年3月19日(水)13時00分~18時10分(受付12 時~)
    ※報告会終了後、意見交換会を開催(3,000円)

◆場所:中央合同庁舎2 号館地下2 階講堂(東京都千代田区霞が関2-1-2)

◆お申し込みは下記よりお願いします。
http://www.nilim.go.jp/lab/bbg/saigai/h23tohoku/index.html