公益財団法人タカタ財団は、「交通事故犠牲者ゼロ」を目指し、他に類のない独自の研究助成プログラムとして、特に「人」に焦点を当てた調査、研究、教育などの活動を助成してきました。
多くの若手研究者からの積極的な応募と学際的・萌芽的研究の応募を期待し、平成27年度の助成研究公募を行います。
下記内容の創造的で社会的意義の大きい研究を広く募ります。

【助成対象（個人、企業を除く）】
　大学院、大学、高等専門学校、専門学校、公的研究機関、公益法人、独立行政法人、ＮＰＯ法人等　

【助成する研究のポイント】　
　交通事故死傷者の低減に寄与する、特に「人」の面からの対策に繋がる研究（期間は１年又は複数年）
　・成果が公益に資するものであること
　・研究の視点、手段、方法等に先見性があり、交通社会の安全に資すること
　・既成概念を打破する、独創性・革新性があること
　・学際的、萌芽的研究を含む
　・技術的なものだけでなく、社会的しくみの改善、人の教育といった社会的な分野の研究も含む　

【助成金額・期間】
　・助成金額　100～500万円／件／年
　・助成期間　平成27年4月1日より1年間（又は複数年）

【申請方法】
　当財団ホームページの「研究助成プログラム」⇒「研究助成公募」⇒「タカタ財団平成27年度研究助成について」
　（ http://www.takatafound.or.jp/support/about/ ）より 申請書をダウンロードし、必要事項記入し、下記宛先までメールにてお申し込みください。mail to： satoshi.nishibori@takatafound.or.jp

【申込受付期間】
　平成26年10月1日 ～ 平成26年12月15日

【選定・通知】
　財団に設置する研究委員会により、上記【助成する研究のポイント】に加え、以下の事項も含め、総合的に判断して選定する。
　・研究の目標が明確であり、目標を実現するための研究計画、資金計画が適正　かつ合理的である。
　・研究組織、体制が適切である。
　採否結果は、平成27年2月末、文書にて採否の結果を通知します。

★詳しくはホームページ http://www.takatafound.or.jp をご覧ください。

「第9回 地盤沈下に関する国際シンポジウム（NISOLS）」開催案内　および　論文募集　【アブストラクト提出期限の延長】

主催：UNESCO（IHP Working Group on Land Subsidence）
後援：東海三県地盤沈下調査会、（公社）日本地下水学会、（公社）土木学会、（公社）地盤工学会、（一社）日本応用地質学会
時期：2015年11月15日～19日 　
開催地：名古屋市

標記国際会議が，平成27年11月15日～19日，名古屋市で開催されます。（http://nisols2015.com/index.html参照）
つきましては，下記のとおり論文を募集いたします。
アブストラクト提出期限が下記の通り延長されましたので、多数の方の投稿をお待ちしています。

論文の内容：組織委員会で定められたテーマの内容に合致したものに限ります。
テーマ：
1) Aquifer-system compaction and subsidence caused by groundwater withdrawal
2) Risk management of subsidence related hazards
3) Anthropogenic land subsidence in coastal regions
4) Land subsidence related to soil oxidation
5) Anthropogenic uplift (CO2- sequestration included)
6) Land subsidence and liquefaction, due to East Japan Great Earthquake of
March 11, 2011
7) Ground failure (fracturing, fault activation, fissuring)
8) Land surface displacement, measuring and monitoring
9) Numerical Modelling
10) Social, cultural and economic influence of land subsidence
11) Water management strategies
12) Subsurface deformation due to shale gas production
13) Settlements and geotechnical construction activities
14) Seismic activity, triggered by fluid extraction and injections

応募方法：
(1) アブストラクトおよび原稿の提出：
http://nisols2015.com/index.html に記載されている投稿方法に従ってアブストラクトおよび原稿を提出して下さい。
(2) アブストラクトの提出期限　【延長されました】　平成26年12月15日（月）
(3) アブストラクト審査結果の通知　【変更されました】　平成27年2月6日（金）
(4) 論文の提出期限　【変更されました】　平成27年5月1日（金）

本シンポジウムに関する最新の情報は，ホームページ（ http://nisols2015.com/index.html ）でご覧いただけます。
問い合わせ先　： 大東憲二
大同大学 情報学部 総合情報学科　(　Head of the local organizing committee　)
E-mail：（論文投稿方法に関する問い合わせ） nisols2015@intergroup.co.jp　
（シンポジウム全般に関する問い合わせ） daito@daido-it.ac.jp
電話：052-612-5571　FAX：052-612-5953

東京工業大学　原子炉工学研究所　教授または准教授公募要項
公募人員：教授または准教授1名（任期なし、定年65歳）
所属：システム・安全工学部門
専門分野：原子力システム構造分野・関連分野
職務内容：原子力プラントの安全を確保するために必要な構造・材料健全性に関する研究、ならびにこの分野に関連する教育の推進、本研究所の運営業務等。
応募資格：博士の学位を有する方
着任時期：平成27年2月1日以降のできるだけ早い時期
応募締め切り:平成26年12月12日（金）必着
詳細：
（和文） http://www.nr.titech.ac.jp/jp/openings/2014/141212chiba.pdf
（英文） http://www.nr.titech.ac.jp/en/openings/2014/141212chiba.pdf
問い合わせ先：東京工業大学　原子炉工学研究所　教授　千葉　敏
email : chiba.satoshi@nr.titech.ac.jp

静岡大学大学院工学研究科事業開発マネジメント専攻 教員公募

職名及び人員：　　特任准教授又は特任助教　１名
所　　属：　　工学研究科事業開発マネジメント専攻　（併せて静岡大学防災総合センターの兼務教員となります。）
専門分野：　　社会心理学または社会・安全システム科学
　主に社会科学や工学的視点から災害科学・リスクマネジメントなどを研究されている方
担当予定業務
　採用後は、工学研究科事業開発マネジメント専攻および静岡大学防災総合センターの 下記の業務に従事します。
　【工学研究科事業開発マネジメント専攻】
　・専攻での教育（想定される科目名「データ分析及び演習」、「リスクマネジメント論１ 」など）・研究
　・専攻内の運営に関する業務

　【静岡大学防災総合センター】
　・東海圏減災コンソーシアムのリエゾン教員として、東海圏６大学連携業務に従事
　・防災に関わる学際科目「地震防災」など（複数開講予定）の担当
　・浜松地区学生対象の「静岡大学防災マイスター称号制度」の設計、運営
　・社会人対象の「ふじのくに防災フェロー養成講座」受講生の指導

応募資格
　(1) 博士の学位を有する方（着任時までに取得見込みの場合を含む。）
　(2) 社会人のための技術経営教育に取り組む強い意欲を持っている方
　(3) 広い意味で災害科学や防災に関係する調査研究に従事した経験をもち、今後も積極的に防災に関する研究に取り組む強い意欲を持っている方

着任時期：　　平成２７年１月１日以降できるだけ早い時期（遅くとも平成２７年４月１日）
任　　期：　　事業年度ごとに契約を見直し、更新した場合であっても雇用期間は最長５年とする。
勤務条件：
　(1)勤務時間：月～金（8：30～17：15）週5日勤務（38時間45分）なお、本専攻は社会人対応のため勤務時間を夜間や土日にシフトすることもある。
　(2)給与：年俸制（静岡大学の規定による）
　(3)諸手当等：通勤手当、特殊勤務手当及び時間外労働手当を支給し、その他の手当は支給しない。 賞与・退職手当は支給しない。
　(4)加入保険等：労災保険、雇用保険、文部科学省共済組合（健康保険、共済年金）

提出書類：
　(1) 履歴書（写真添付、電子メールアドレスを明記）
　(2) 研究業績リスト（査読付き原著論文、総説、著書、国際学会での発表、科研費を含む外部資金獲得状況、特許、所属学会、その他、の項目に分類）
　(3) 主要論文の別刷（またはコピー）３編（各論文について500字程度の概要）
　(4) これまでの研究および教育活動の概要(A4用紙2枚）
　(5) 着任後の研究と教育に対する抱負（A4用紙2枚）
　(6) 応募者についてご意見をいただける方２名の氏名・連絡先（住所、電話番号、 メールアドレス）

応募締切：　　平成２６年１０月３１日（金）必着
　封筒に「応募書類在中」と朱書し、書留等の配達記録が確認できる方法にて送付のこと。
　なお、上記(1)から(6)は、ＣＤ－Ｒ等に保存した電子ファイルでも送付のこと。
選考方法：　　選考委員会において書類選考の上、面接を行う予定
書類送付先
・問合せ先
　〒432－8561　浜松市中区城北３－５－１
　静岡大学大学院工学研究科事業開発マネジメント専攻　前田　恭伸
　電話：０５３－４７８－１２０２
　E-mail：tymaeda1[at]ipc.shizuoka.ac.jp ([at]を@に置き換えてください)
備　　考
　(1) 面接の際の旅費・滞在費は自己負担とします。
　(2) 応募書類に含まれている個人情報を選考以外の目的で利用いたしません。
　(3) 応募書類は採用決定後、当方にて廃棄し返却はいたしません。
　(4) 静岡大学では男女共同参画を推進し、女性研究者支援に取り組んでいます。
　　 教員公募においても、業績（研究教育業績、社会的貢献等）および人物の評価において同等と認められた場合は女性を採用します。

１． 公募職種・人員：准教授・1名
２．所　属：宮崎大学工学教育研究部（社会環境システム工学科担当）
３．教育分野：環境工学分野
４．応募資格：(1)博士の学位を有すること
(2)専門分野：資源循環や地圏環境保全を含む環境工学分野
(3)上記専門分野に業績があり、学生の教育及び研究に熱意があること
(4)大学院工学研究科修士課程の教育及び研究指導ができること
(5)大学院農学工学総合研究科博士後期課程における教育ができること
５．採用後の業務：(1)全学基礎教育科目及び工学基礎科目等の担当
(2)環境工学に関係する専門科目の担当
(3)大学院工学研究科修士課程の教育及び研究指導
(4)大学院農学工学総合研究科博士後期課程の教育
(5)全学・学部・学科の運営
(6)地域特性を活かした教育研究やアジア諸国等との教育研究連携
６．任期　　：５年（再任可：採用から４年が経過した後に再任審査があり、再任可の場合は任期制を適用しない教員として更新されます。）
７．採用予定日：平成27年 4月 1日
８．提出書類：(1)履歴書：様式第3号-2　
(2)研究面における活動：様式第3号-3
(3)教育面における活動：様式第3号-4
(4)大学運営における活動（大学等の高等教育機関からの任用者を対象）：様式第3号-5
(5)学会及び社会における活動：様式第3号-6
(6)科学研究費等の外部資金の獲得状況（代表、分担の別を明記すること）：様式第3号-7
(7)研究分野、及びこれまでの教育と研究の内容（2000字程度）
(8)これからの教育と研究の抱負（1000字程度）
(9)主要な論文別刷　５編程度（複写可）
(10)推薦書１通、または応募者の状況を説明できる方2名の氏名・所属・職・電話・電子メールアドレス
注１：様式は http://www.miyazaki-u.ac.jp/tech/events/teacher-recruit.html に掲載しています。
注２：(1)～(8)については印刷物とともに電子ファイル（Microsoft Word）をCD-Rなどで提出して下さい。
９．選考方法：書類審査により選考します。なお、必要に応じて面接及びプレゼンテーションを実施する場合があります。（必要経費は申請者負担となります。）
宮崎大学での男女共同参画推進事業の実施を踏まえ、選考過程で同等の能力とみなされた場合は、女性を優先して採用します。
10．応募締め切り：平成26年11月25日
11．書類送付先：〒889-2192 宮崎市学園木花台西1－1
宮崎大学　工学教育研究部長　今井　富士夫
（なお、応募封筒は「社会環境システム工学科担当の准教授応募」と朱書きし、書留または簡易書留で郵送すること）
　　　　　　　　　注）応募に際して提出された書類は返却いたしません。
12. 問い合わせ先：〒889-2192 宮崎市学園木花台西1－1
　　　　　　　　　 宮崎大学工学教育研究部（社会環境システム工学科　学科長）土手　裕
　　　　　　　　　 Tel: 0985-58-7340　　 e-mail:dote@civil.miyazaki-u.ac.jp

環境省　平成27年度環境研究総合推進費における新規課題の募集について

環境研究総合推進費は、環境省が必要とする研究開発テーマを提示して公募を行い、広く産学民官の研究機関の研究者から提案を募り、外部有識者等による事前評価を経て採択された課題を実施する、環境政策貢献型の競争的研究資金です。
今般、平成27年度から着手する新規課題の提案を募るため、9月25日（木）15時から11月6日（木）17時までの日程で公募を行います。

環境研究総合推進費には、［委託費］と［補助金］があり、特徴の異なる複数の公募区分があります。公募要領とともに、公募区分ごとの添付資料及び応募様式等をご確認のうえ、ご応募ください。
　
　○環境研究・技術 情報総合サイト ＞ 環境研究総合推進費 ＞ 公募情報
http://www.env.go.jp/policy/kenkyu/suishin/koubo/index.html

　○府省共通研究開発管理システム（e-Rad）
　　http://www.e-rad.go.jp/index.html

　なお、公募に関するお問い合わせは、各担当までメールにてお願いします。（電子メールの件名の先頭に【公募問い合わせ】を付してください。）

○環境研究総合推進費全般について
○「全領域共通・領域横断」「安全が確保される社会」分野の応募について
⇒　総合環境政策局 総務課 環境研究技術室　
e-mail：so-suishin@env.go.jp

○「安全が確保される社会」分野のうち「健康リスク」関連の応募について
⇒　環境保健部 環境安全課環境リスク評価室　
e-mail：hoken-risuku@env.go.jp

○「戦略的研究開発領域（S-14）」の応募について
○「脱温暖化社会」「自然共生型社会」分野の応募について
⇒　地球環境局 総務課 研究調査室
　 e-mail：suishinhi@env.go.jp

○環境研究総合推進費のうち［補助金」全般について
○「循環型社会」分野の応募について
⇒　大臣官房廃棄物・リサイクル対策部 廃棄物対策課
　　　e-mail：hairi-haitai@env.go.jp

原子力規制行政の充実・強化を図るため、規制基準への適合性審査(耐震審査を含む)、原子力施設の保安検査等を行う職員を募集します。
採用予定人数：合計で40名程度(予定)
採用予定時期：平成27年1月以降(予定)
応募締切：平成26年10月24日(金)(同日の消印まで有効)
詳細は原子力規制委員会のWebサイトをご覧下さい。
http://www.nsr.go.jp/employ/20140922-01.html

独立行政法人 科学技術振興機構（JST）は、地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）において、平成27年度の研究提案を募集しています。

【募集期間】 平成26年9月11日（木）～平成26年10月27日（月）正午
【詳細情報】 http://www.jst.go.jp/global/koubo.html

本プログラムは、科学技術と外交を連携し、相互に発展させる「科学技術外交」の強化の一環として、文部科学省・外務省の支援のもと、JSTと独立行政法人 国際協力機構（JICA）が連携して実施するものです。
開発途上国のニーズを基に、地球規模課題を対象とし、将来的な社会実装の構想を有する国際共同研究を政府開発援助（ODA）と連携して推進します。
本プログラムでは地球規模課題の解決および科学技術水準の向上につながる新たな知見や技術を獲得することや、これらを通じたイノベーションの創出を目的としています。
また、その国際共同研究を通じて開発途上国の自立的研究開発能力の向上と課題解決に資する持続的活動体制の構築を図ります。

■公募概要
＊応募要件：
日本国内の大学や研究機関、企業などに所属して、国際共同研究の研究代表者としての責務を果たし、最初から最後まで国際共同研究に従事できること。
応募に際しては、JSTへの研究課題の応募とともに、相手国研究機関からも相手国ODA担当省庁を通じて日本の外務省に技術協力要請を所定の期限までに提出されることが必要です。
その他、責務等も記載していますので、公募要領をよく読んで応募してください。

＊対象分野：
環境・エネルギー／生物資源／防災
（注）　平成26年度公募までありました感染症分野の平成27年度公募については、平成27年度より独立行政法人 日本医療研究開発機構が設立されることを踏まえ、現在、体制が検討されているところです。
詳細については、決定次第、SATREPSのホームページ（上記【詳細情報】参照）にてご案内いたします。
“ただし、相手国から日本政府に提出されるODA申請書の受付は、感染症分野も他の分野と同じく10月27日までとなりますので、ご留意ください。“

＊研究期間： ３～５年間

＊予算規模： １課題あたり、１億円程度／年 （内訳） JST：3,600万円程度　JICA： 6,000万円上限

■公募説明会
以下のとおり公募説明会を実施します。
JSTとJICAより、本プログラムの概要、公募に関するご案内、経費の枠組みなどについてご説明する予定です。

日時： 平成26年9月29日（月）　午後2時～午後4時
会場： JST東京本部別館　１階ホール （東京都千代田区五番町７　K’s五番町）
地図： http://www.jst.go.jp/koutsu_map2.html
※四番町の東京本部（サイエンスプラザ）ではありませんのでご注意ください。
※事前登録は不要です。当日会場に直接お越しください。

■お問い合わせ先
独立行政法人　科学技術振興機構（JST） 国際科学技術部 地球規模課題協力グループ
e-mail： global@jst.go.jp 電話： 03-5214-8085
担当： 堀内、井上

公益財団法人原子力環境整備促進・資金管理センター（以下、原環センター）では、経済産業省資源エネルギー庁からの委託を受けて、「放射性廃棄物重要基礎技術研究調査」事業を実施しており、その一環として、平成26年度より4ヵ年の事業期間で高レベル放射性廃棄物の地層処分を中心とした基礎的な研究テーマ及び研究実施者を募集します。

詳しくは、原環センターの該当ページをご覧下さい。
http://www.rwmc.or.jp/
http://www.rwmc.or.jp/news/2014/09/post_27.html

「第9回 地盤沈下に関する国際シンポジウム（NISOLS）」
開催案内　および　論文募集

主催：UNESCO （Working Group on Land Subsidence）
時期：2015年11月15日～19日 　
開催地：名古屋市

標記国際会議が，平成27年11月15日～19日，名古屋市で開催されます。（http://nisols2015.com/index.html 参照）
つきましては，下記のとおり論文を募集いたしますので，お知らせします。

論文の内容：組織委員会で定められたテーマの内容に合致したものに限ります。

テーマ：
1) Aquifer-system compaction and subsidence caused by groundwater withdrawal
2) Risk management of subsidence related hazards
3) Anthropogenic land subsidence in coastal regions
4) Land subsidence related to soil oxidation
5) Anthropogenic uplift (CO2- sequestration included)
6) Land subsidence and liquefaction, due to East Japan Great Earthquake of March 11, 2011
7) Ground failure (fracturing, fault activation, fissuring)
8) Land surface displacement, measuring and monitoring
9) Numerical Modelling
10) Social, cultural and economic influence of land subsidence
11) Water management strategies
12) Subsurface deformation due to shale gas production
13) Settlements and geotechnical construction activities
14) Seismic activity, triggered by fluid extraction and injections

応募方法：
(1) アブストラクトおよび原稿の提出：
http://nisols2015.com/index.html に記載されている投稿方法に従ってアブストラクトおよび原稿を提出して下さい。

(2) アブストラクトの提出期限
平成26年10月15日（水）

(3) アブストラクト審査結果の通知
平成26年12月5日（金）

(4) 論文の提出期限
平成27年3月1日（日）

本シンポジウムに関する最新の情報は，ホームページ（ http://nisols2015.com/index.html ）でご覧いただけます。

問い合わせ先　：
大東憲二
大同大学 情報学部 総合情報学科　(　Head of the local organizing committee　)
E-mail：（論文投稿方法に関する問い合わせ） nisols2015@intergroup.co.jp 　
　　　　　（シンポジウム全般に関する問い合わせ） daito@daido-it.ac.jp
電話：052-612-5571　FAX：052-612-5953