OTO'18-OCEANS'18 MTS/IEEE Kobe / Techno-Ocean 2018 (OTO'18)論文募集のお知らせ

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★海洋に関する科学技術と工学に関する国際コンベンション★
OTO'18-OCEANS'18 MTS/IEEE Kobe / Techno-Ocean 2018
海洋に関する国際コンベンション"OCEANS" が10 年ぶりに日本で開催!

アブストラクト募集中!
受付期間:平成29年9月1日~12月1日
発表論文はIEEE Xploreデータベース上で公開される予定です。
論文は最低3名の査読付きとなります。
ふるって論文投稿くださいますようお願い申し上げます。

開┃催┃概┃要┃
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【会議名称】OTO'18-OCEANS'18 MTS/IEEE Kobe / Techno-Ocean 2018
【テーマ】 " Ocean Planet - It's Our Home "
【日 程】2018年 5月28日(月)~31日(木)
【会 場】神戸コンベンションセンター
【主 催】■IEEE/ Oceanic Engineering Society (IEEE/OES)
      ■Marine Technology Society(MTS)
     ■The Consortium of the Japanese Organization for OCEANS’18
MTS/IEEE Kobe/Techno-Ocean 2018 *(CJO)
(*CJO構成団体)
 〇IEEE/ Oceanic Engineering Society (IEEE/OES)日本支部
 〇Marine Technology Society(MTS)日本支部
 〇Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology(JAMSTEC)
 〇テクノオーシャン・ネットワーク(TON)
〇一般財団法人神戸国際観光コンベンション協会
┌┐━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
└■Topics
 http://www.oceans18mtsieeekobe.org/call-for-papers/

深層混合処理の施工時について

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お世話になっています。
ある既設鉄道盛土に新規盛土が接続するにあたって、
軟弱地盤であることから変位抑制のために深層混合処理を考えています。
ただ、施工時に攪拌することで地盤が緩むことを心配しています。
排土による低変位の工法を選ぶのですが、逆に緩みによって沈下してしまうことはないでしょうか。

もう一点ですが、
深層混合処理は杭体が固まる前に地盤改良機械が踏んでも大丈夫でしょうか。
現場が狭いので心配なのですが、
一般的にその辺の配慮はするものでしょうか。

どなたかご教示いただければ幸いです。
よろしくお願いします。

地下水位の考え方

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地下水位の考え方について教えてください。

対象となる地点とボーリング採取地点の標高が違う場合、地下水位はどちらの考え方で採用するのがいいのでしょうか。

①地盤合わせ:地盤からの深度を同じものとして考える
②標高合わせ:地下水位の標高を同一として考える

対象地点とボーリングまでの距離は30m程度、標高差は20cm程度になります。

地震工学委員会 第2回研究会のご案内

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平成28年度 第2回研究会開催のお知らせ

1.日  時 : 平成28年9月14(水) 13:30~15:15
2.場  所 : 土木学会 講堂
3.講演テーマ・講師 : 平成27年度 土木学会賞受賞者記念講演
 【論文奨励賞】 :  田村 洋 氏 (東京工業大学)
            「修正ワイブル応力に基づく鋼部材の地震時脆性破壊発生限界の評価」

 【田中賞論文部門】 : ○山崎伸介 氏  (新日鉄住金エンジニアリング(株))
                加藤弘務 氏  (大日本コンサルタント(株))
                宇佐美 勉 氏 (名城大学総合研究所)
                森 翔吾 氏  ((株)竹中土木)
                野呂直以 氏  (新日鉄住金エンジニアリング(株))
                葛 漢彬 氏  (名城大学)
            「実物大BRRP制震ダンパー開発のための基礎的研究」

4.参加費・参加方法
・参加費:無料
・土木学会のwebサイト(本部主催行事の参加申込)からお申し込みください

5.問合せ先 土木学会 研究事業課  小川祐司(TEL 03-3355-3559, email ogawa@jsce.or.jp)

原子力規制委員会行政職員(経験者)公募

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【募集人数】 合計20名程度(予定)
【業務内容】
 (1)安全審査官
 (2)原子力保安検査官及び原子力施設検査官
 (3)原子力防災専門官
 (4)核物質防護検査官
 (5)査察官
 (6)地方放射線モニタリング対策官
 (7)放射線による障害の防止に関する事務
 (8)原子力防災に関するシステム管理事務
 (9)原子力規制委員会の活動の広報に関する事務
 (10)国際関係事務
 (11)原子力規制に係る人材育成事務
【採用予定時期】 平成28年7月以降(予定)
【応募締切】 平成28年5月31日(火)※同日消印有効
【提出書類】 原子力規制委員会ホームページをご確認ください。 ( http://www.nsr.go.jp/nra/employ/20160418_01.html
【応募書類郵送先】
〒106-8450 東京都港区六本木1-9-9 六本木ファーストビル4階
原子力規制委員会原子力規制庁長官官房人事課「行政職員(経験者)採用担当」
【その他】
業務内容詳細、応募資格、応募要領、その他詳細等については、原子力規制委員会ホームページをご覧下さい。( http://www.nsr.go.jp/nra/employ/20160418_01.html

道路盛土の耐震設計について

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よくここでお世話になっています。

道路盛土の耐震設計について質問です。
レベル2地震動では耐震性能2とするようですが、手元のコンサル成果では円弧すべりで照査していて、耐震性能2がどういう状態か(橋脚なら塑性率、河川堤防なら2週間以内の復旧量等)の説明が無かったので、どなたかご存知な方教えていただけないでしょうか。
耐震性能は安全率で設定しているのでしょうか。
耐震性能2は円弧すべりにはそぐわないような気もします。
(すべるかすべらないかの判定なので)

以上、よろしくお願いします。

東日本大震災5周年シンポジウム「専門的知見はどこまで生かすことが出来たか」開催のご案内

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 東日本大震災から5年が経過し、国が定めた重点復興期間も終了する。被災地ではまだ復興に時間が掛かることが予想されるが、いくつかについては課題や成果が少しずつ見えるようになってきている。
 本シンポジウムでは、これまでの復興の課題の中でも土地利用とくらしや住まいの再生の問題を検証しながら、大規模災害における専門家の貢献と研究への展開について議論する。

主 催:日本建築学会 東日本大震災における実効的復興支援の構築に関する特別調査委員会
後 援(予定):土木学会、日本都市計画学会、農村計画学会、空気調和・衛生工学会、建築設備技術者協会、日本建設業連合会、日本建築家協会、日本建築構造技術者協会、日本建築士会連合会、日本建築士事務所協会連合会、日本都市計画家協会

日 時:2016年3月12日(土)13:00~17:10
会 場:建築会館ホール(港区芝5-26-20)

<プログラム(予定)>
主旨説明 古谷誠章(早稲田大学) 13:00~13:10

【第一部】東日本大震災復興における課題と到達点 13:10~14:30
○総論編: 東日本大震災における専門家の貢献と課題(1人20分)
・建築・土木の視点から 内藤 廣(東京大学名誉教授)
・都市計画の視点から 中井検裕(東京工業大学)
○具体編: 復興事業における建築業務の位置づけと役割(1人20分)
・復興公営住宅の整備の実際:宮城県方式 三浦俊徳(宮城県土木部次長(建築統括))
・復興における建築専門家の貢献と課題 小嶋一浩(Y-GSA)

【第二部】研究者と実務者のクロストーク 14:40~17:00
話題提供:研究者の立場から(1人10分)
・過去の震災から何を学び何が出来なかったか 塩崎賢明(立命館大学)
・住民参加による復興計画と居住移行後の展開 森 傑(北海道大学)
・福祉連携型居住への挑戦 石井 敏(東北工業大学)

ディスカッション
  内藤 廣、中井検裕、小嶋一浩、三浦俊徳、塩崎賢明、森 傑、石井 敏
コメンテーター  牧 紀男(京都大学)ほか
 コーディネーター 槻橋 修(神戸大学)

まとめ 将来に向けて何が可能か 加藤孝明(東京大学) 17:00~17:10

 全体司会 小野田泰明(東北大学)
 副司会  槻橋 修(前掲)
 記 録  小杉 学(東北工業大学)

参加費:日本建築学会会員2,000円、後援団体3,000円、会員外4,000円、学生・被災地からの参加1,000円(資料代含む/当日会場払い)
定 員:300名(申込み先着順)
申込方法:Web 申し込み  https://www.aij.or.jp/index/?se=sho&id=1351  よりお申し込みください.
問合せ:日本建築学会事務局 事業グループ 榎本
 TEL:03-3456-2051 E-mail: enomoto@aij.or.jp

地震工学委員会研究小委員会の委員公募のお知らせ【ライフラインに係わる都市減災対策技術の高度化に関する研究小委員会】(締切 平成27年8月28日)

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地震工学委員会研究小委員会の委員公募のお知らせ(締切 平成27年8月28日)

委員会名: ライフラインに係わる都市減災対策技術の高度化に関する研究小委員会
        (委員長予定者:筑波大学 庄司 学)

●目的:東日本大震災では広域で生じたライフライン被害の把握と復旧に甚大な労力を要し, 
都市機能の回復に大きな支障が生じた結果,ライフラインの被害把握やレジリエンス向上に資する
減災対策技術の高度化が強く求められています.
 このためには,1)被害把握や早期復旧の前提となるライフラインの脆弱性評価技術を高精度化し,
2)被害把握やレジリエンス向上に資するセンシング情報技術を体系化していく必要があります.
 本小委員会では,「ライフラインの地震時相互連関を考慮した都市機能防護戦略に関する研究小委員会」
(委員長:能島暢呂・岐阜大学教授,2011年9月~2015年3月)によって明らかとなったライフラインの
地震時における相互連関性の全体像を踏まえて,地震・津波災害を主たるターゲットとした場合の
ライフラインの被害把握及びレジリエンス向上に直結した都市減災対策技術の高度化に関する
研究活動を行ないます.さらに,「相互連関を考慮したライフライン減災対策に関するシンポジウム」
(2009年度から計5回)を再開の上,現場見学会等を継続的に実施し,大学研究者やライフライン事業者及び
技術者の間でライフライン施設の減災対策に関する最新の技術動向を広く共有することを目的とします.

●活動期間:2015年9月~2019年3月(3年半)

●応募条件:できれば50才以下の土木学会会員で,上記の小委員会設置の目的をご理
解いただいた上で,小委員会に出席し活発な活動をしていただける方

●応募方法:参加を希望される方は,①氏名,②年齢,③所属,④連絡先住所,⑤電
話番号,⑥E-mailアドレスを明記の上,メールの件名を「ライフラインに係わる都市
減災対策技術の高度化に関する研究小委員会・公募申込」とし,次の応募先まで
E-mailをお送り下さい.結果は,8月末までにこちらから折り返しご連絡を差し上げ
ます.

●応募締切:2015年8月28日(金)

●応募先・その他問合せ先:筑波大学 庄司学
 E-mail: gshoji_at_kz.tsukuba.ac.jp(_at_ はアットマークに変えてご送信ください)

原子力規制庁行政職員(経験者)の公募について

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原子力規制行政の充実・強化を図るため、規制基準への適合性審査(耐震審査を含む)、原子力施設の保安検査等を行う職員を募集します。
採用予定人数:合計で30名程度(予定)
採用予定時期:平成27年4月以降(予定)
応募締切:平成27年2月13日(金)(同日の消印まで有効)
詳細は原子力規制委員会のWebサイトをご覧下さい。
http://www.nsr.go.jp/employ/20150113-01.html

耐震設計での地盤の評価について

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よくここで勉強させてもらっています。

耐震設計において地盤種別を選択する際に、地表面から基盤面の層別特性値を基にしていますが、本来は構造物下端から基盤面までのそれであるべきかと思っています。

地表面からとしている理由をご存知の方がいらしたらよろしくご教示願います。

原子力規制庁職員(経験者)の公募について

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原子力規制行政の充実・強化を図るため、規制基準への適合性審査(耐震審査を含む)、原子力施設の保安検査等を行う職員を募集します。
採用予定人数:合計で60名程度(予定)
採用予定時期:平成26年9月以降(予定)
応募締切:平成26年7月11日(金)(同日の消印まで有効)
詳細は原子力規制委員会のホームページをご覧下さい。
http://www.nsr.go.jp/employ/20140609-01.html

原子力規制庁職員(経験者)の公募

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原子力規制行政の充実・強化を図るため、規制基準への適合性審査(耐震審査を含む)、原子力施設の保安検査等を行う職員を募集します。

1.募集人員:合計で80名程度(予定)
2.募集内容
(1)原子力施設の規制(規制基準への適合性審査等)に関する事務
(2)原子力保安検査官
(3)原子力防災専門官 等
3.着任時期:2014年5月以降(予定)
4.応募締切:2014年3月14日(金)(当日消印有効)

※応募方法等、詳細は、下記URLをご確認ください。
http://www.nsr.go.jp/employ/20140210_1.html

原子力規制庁職員(経験者)の公募

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【募集人員】下記(1)~(3)を中心に合計10名程度(予定)
【募集内容】
(1)原子力施設の規制(規制基準への適合性審査等)に関する事務
(2)原子力保安検査官
(3)原子力防災専門官 など
※今回の採用の中心となるのは(1)~(3)です。詳細は下記HPをご参照ください。
http://www.nsr.go.jp/employ/20131021.html
【着任時期】平成26年1月以降(予定)
【応募締切】平成25年11月29日(金)(当日消印有効)
【書類送付先】
〒106-8450 東京都港区六本木1-9-9 六本木ファーストビル4階
原子力規制委員会原子力規制庁総務課業務管理室「採用担当」
【問合せ先】
原子力規制委員会原子力規制庁総務課 門野、山崎
TEL: 03-5114-2104(直通)
【応募方法】
(1)履歴書(顔写真を貼付したもの)
(2)最終学歴に係る卒業証明書
(3)小論文
※詳細は原子力規制委員会HPをご参照下さい。

特別講演会「活断層と共生する」 (平成25年11月6日、大阪市内)

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地震防災の必要性が高まる中、活断層への対応について注目が集まっています。
災害科学研究所では、活断層の本質に迫り、活断層との共生を考える特別講演会を企画いたしました。皆様奮ってご参加下さい。

■主催:(一財)災害科学研究所
■日時:平成25年11月6日(水)13:00~17:00(受付開始12:40)
■場所:大阪大学中之島センター10Fホール 大阪市北区中之島4-3-53
■プログラム
 活断層の地球科学    竹村 恵二(京都大学大学院理学研究科)
 活断層地盤の利活用   中川 要之助(災害科学研究所)
 活断層とどう向き合うか 常田 賢一(大阪大学大学院)
 活断層対策        定藤 誠一郎(京阪電気鉄道(株))
■参加費:4,000円(資料代含む)
■参加申込
下記申込先へ所属、氏名、連絡先(TEL、メールアドレス)をご記入の上、FAX または電子メールでお申込み下さい。
■申込締切10月25日
■定員150名
■申込先 (一財)災害科学研究所  ホームページ http://csi.or.jp/
  TEL  06-6202-5602  FAX 06-6202-5603  E-mail saiken@csi.or.jp

第2回環境放射能除染研究発表会

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第2回環境放射能除染研究発表会
主 催:環境放射能除染学会

日 時:平成25年6月5日(水)~6月7日(金)
    ●6月5日、6月6日 研究発表
    ●6月7日      国際シンポジウム(招待講演のみ)
    ●6月5日      懇親会(18:00~20:00)
    ●6月5日~6月7日(未定) 企業展

場 所:タワーホール船堀 http://www.towerhall.jp/

参加、発表はWebサイトにて受付中

詳細は  http://khjosen.org/kenkyu02.html

日程概要:
   6/5(水)
   開会セレモニー
   発生源と発生源対策 計測技術と環境モニタリング
   クロスメディアアプローチ
   午後 除染計画
   除染技術 放射性セシウム及び
   その他核種の環境化学
6/6(木)
   森林・農用地の問題 流域動態・海洋汚染
   生態系保全
   放射性廃棄物
   分離・保管とその技術
   水処理技術  放射線障害防止について
   リスクアセスメント
   復旧・復興プランニング
   社会・経済的側面
※プログラムは発表者数により、変更の場合があります
6/7(金)
   国際シンポジウム

研究発表
口頭発表とポスター発表
 
要旨について
 A4サイズ1頁にまとめて、メールにて提出して下さい
 要旨のフォーマットはダウンロードできます(Word形式)
 ※ファイルはWord、PDFどちらの形式でも結構です。

口頭発表とは
 大ホール・小ホールにて行います。一人当たり20分程度の発表となります。分類ごとにプログラムを作成します。
 発表用のスライドは会期前にメールで送付していただきます。
ポスター発表とは
 パネルボードに作成したポスターを貼付して展示します。
 ポスターセッションの時間帯は未定です。
 パネルボードサイズ(横1200×縦1800程度)※机はありません
  ※1 口頭発表が応募多数の場合はポスター発表にまわる場合があります
  ※2 発表者も参加申込みが必要になります

 発表締切:平成25年5月1日(水)
 要旨締切:平成25年5月10日(金)
 
参加申込

 事前申込は平成25年5月20日(月)まで(以降は当日申込扱い)
※発表される方も参加申込みが必要です。
※企業展と国際シンポジウムは参加無料です。

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