この度 第24回可視化フロンティア「UVPの基礎と応用」を開催することとなりました。
UVPの理論から実践にいたる充実した内容を一日で学べる貴重な機会ですので、皆様奮ってご参加いただければ幸いです。

日　時：2016年11月25日（ 金 ）9:30-17:30 (9:00開場)
場　所：東京工業大学 大岡山キャンパス
　　　　環境エネルギーイノベーション棟 多目的ホール ( http://www.titech.ac.jp/maps/ ：大岡山北地区 ⑩の建物　)
定　員：60 名
申込・振込期限 2016年11月18日（金）
詳細および申込方法：
※学会HP http://www.visualization.jp/ の「UVPの基礎と応用」バナーをクリック　
または
※「第24回 可視化フロンティア「超音波流速分布計測(UVP)の基礎と応用（ハードウェアとソフトウェア）」
http://www.visualization.jp/event/youryou/24_uvp.html　

連絡先： 東京工業大学 木倉 宏成 E-mail: kikura@lane.iir.titech.ac.jp

【概要】
　本講習会では，超音波による流れの可視化を基礎技術とした超音波流速分布計測計(Ultrasonic Velocity Profiler: UVP)に関する技術情報を提供することを目的としています．
UVPを用いてより正確な流速分布を得るための信号処理手法やポストプロセッシング手法を適切に活用するための情報提供を行うとともに，ハードウェアとソフトウェアを含めた紹介を行います．また，講義内容を反映した実演・実習を交えながら情報提供することで直感的な理解の促進を図ります．
　企業・大学等の研究者，技術者，大学院生などのうち，流れの可視化計測をこれから実施しようとされている方，実施現場でお困りの方，計測データの処理方法を知りたい方，これまで以上に活用したい方を対象としています．
　本講習会技術士やJABEEの継続教育に関する可視化情報学会CPDプログラムの第24回目として位置づけられており講習会受講者全員に修了証が発行されます．

山形県立産業技術短期大学校では、土木エンジニアリング科の教員を募集しております。
詳細につきましては、下記URLの「お知らせ」の教員募集の内容をご参照ください。

http://www.yamagata-cit.ac.jp/department/doboku/

【応募期限】
平成２８年１２月７日（水）必着

【問い合わせ先】
山形県立産業技術短期大学校事務局（担当：中山）
電話：０２３－６４３－８４３１

　公益財団法人 高速道路調査会では、高速道路に関する調査研究活動を推進する一環として、関連する調査研究活動に対し、広く一般に研究助成を実施しています。このたび、平成29年度の募集を以下のとおり行いますので、応募される方は当法人ホームページ（ https://www.express-highway.or.jp/hyosho/kenkyujosei/ ）に掲載している募集要領に従い、応募申請書を提出して下さい。
　
１．助成対象とする研究 ： 高速道路等に関連する社会的、経済的、技術的な研究
２．研究期間 ： 平成29年4月から平成30年3月までの1年間
３．助成金額 ： 1件あたりの助成上限額は概ね150万円（助成総額は各年度概ね500万円まで）
４．応募方法 ： 応募申請書に必要事項を記入の上、募集期間内に郵送またはEメールにより提出
５．募集期間 ： 平成28年11月9日(水)から平成29年1月10日(火)まで
６．選考の方法 ： 当法人の各研究部会で選考し、総合研究委員会において決定
７．助成研究者の義務等 ： 当法人が主催する研究発表会等における研究成果の発表、報告および当法人機関誌『高速道路と自動車』への投稿
　
≪お問合せ先≫
　　公益財団法人 高速道路調査会 研究部
　　〒106-0047　東京都港区南麻布2-11-10　OJビル２F
　　TEL　03-6436-2093
　　E-mail kenkyu-josei@express-highway.or.jp

「EST創発セミナ－」につきまして、参加者を募集しております。詳細は以下の通りです。

【第33回EST創発セミナー〔北海道〕～観光振興と環境負荷の小さい交通システムの両立に向けて～】
http://www.estfukyu.jp/sohatsu47.html 　（ご参加のお申込はリンク先のWEBページから）

　北海道の観光振興と環境負荷の小さい交通システムについて考えるセミナーを札幌市で開催します。
　前半は、学識経験者から、観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムをどのように考え実践していけばよいか、配慮事項やポイント等をご講演いただき、続いて、観光まちづくりと上下分離方式による地方鉄道の再生を同時に行うことで公共交通活性化を実現した京都府の取組みについてご紹介いただきます。
　後半は、北海道で観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムを実現するためには何が必要か、ご講演いただいた方々に、交通事業者、コンサルタント、国を加え、学識経験者のコーディネートのもとパネルディスカッションを通じて検討します。

日　時：平成２８年１２月１９日（月）１３：３０～１６：４５（１３：００受付開始）
場　所：アスティ４５ ＡＣＵ１２階「中研修室１２０６」
主　催：国土交通省北海道運輸局、ＥＳＴ普及推進委員会、公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団
参加費：無料

＜プログラム＞
1.開会挨拶
2.講演(1)（清水 哲夫　首都大学東京大学院都市環境科学研究科　教授）
　　「観光振興と環境負荷軽減を両立する交通システムとは？（仮）」
3.講演(2)（村尾 俊道　京都府 建設交通部 交通基盤整備推進監）
　　「『海の京都』を中心とする観光まちづくり」
4.パネルディスカッション「観光振興と環境負荷の小さい交通システムの両立に向けて」
　　パネリスト：
　　　清水 哲夫　首都大学東京大学院都市環境科学研究科 教授
　　　村尾 俊道　京都府建設交通部 交通基盤整備推進監
　　　長沢 敏彦　十勝バス株式会社 事業本部長
　　　原 文宏　　一般社団法人 シーニックバイウェイ支援センター 代表理事
　　　北海道運輸局
　　コーディネーター：
　　　高野 伸栄　北海道大学大学院公共政策学連携研究部 教授
5. 閉会

====================================================
問合せ先：環境的に持続可能な交通（ＥＳＴ）普及推進委員会事務局
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団（担当：熊井）
TEL：03-3221-7636　E-mail：seminar@estfukyu.jp

◆１２月３日（土）開催　日本海洋政策学会　第８回年次大会開催のご案内◆

１．日　時　：　２０１６年１２月３日(土)　９：３０～１７：４５　（交流・懇親会１８：００～）
２．場　所　：　早稲田大学　小野記念講堂（早稲田キャンパス　27号館　地下２Ｆ）　　（会場は、メトロ東西線：早稲田駅徒歩５分です）
３．プログラム
＜統一テーマ＞『海洋立国日本の将来　　－第３期海洋基本計画の策定に向けて－』
＜プログラム＞　
●開会挨拶　　　　　　　　 　　　　　　　　　　日本海洋政策学会会長　奥脇　直也
●基調講演
　　　　「わが国　海洋政策の展望と課題」　　　　　　　小野寺　五典（衆議院議員）
　　　　「新たな海洋立国と第3期海洋基本計画の課題」　寺島　紘士（日本海洋政策学会副会長）

<<研究発表（その１） 【座長　牧野　光琢（水産研究・教育機構）】>>
　　 1)「SIMSEAの科学的基礎の確立に向けた戦略的取り組み」 　森岡　優志（海洋研究開発機構研究員）
　　　2)「OCEANOGRAPHIC INFORMATION AS A CO-BENEFIT OF OCEAN RENEWABLE ENERGY PROJECTS - A CASE OF JAPAN'S OCEAN CURRENT POWER PROJECT」　
　　　　　　　　　　A.H.T.Shyam Kularathna(クララツナ シャーム)（東京大学大学院）
　　　3)「市場メカニズムを通じた環境・資源保全措置と世界貿易機関（WTO）の下での規律―水産エコラベルに焦点を当てて」 　　村上　悠平（笹川平和財団海洋政策研究所研究員）

<<研究発表（その２） 【座長　高木　健（東京大学）】>>
　　　 4)「南シナ海仲裁判断の意義とその海洋政策的示唆－海洋環境及び航行安全等に関する裁定後の関係諸国における議論を参考として－」　　　　　　　武藤　正紀（三菱総合研究所研究員）
　　　 5)「海底鉱物資源開発に伴う「海洋環境の汚染」に対する沿岸国の執行措置に関する一考察　―大陸棚での実施に伴って発生する騒音への対応を中心に―」　　　下山　憲二（海上保安大学校准教授）
　　　 6)「生物多様性に配慮した持続可能な資源探査・開発活動のための国際標準になりうる海洋環境影響評価に関する提案 －国連における国家管轄権外の生物多様性（ＢＢＮＪ）に対する
　　　　　　議論の動向をふまえて－」　　　 　　　　　　　 　　　　　　　柴田　由紀枝（横浜国立大学）
　　　 7)「海洋資源開発における社会経済影響の課題の検討」　　 　　　　　　　　　 川辺　みどり（東京海洋大学教授）

<<パネル・ディスカッション>>
テーマ【海のフロンティアを拓く　―日本型海域管理の将来像】
モデレータ：柴山　知也（早稲田大学）
パネリスト：岡本　信行（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）
　　　　　 　　　　加々美　康彦（中部大学）
　　　　　　　 　　兼原　敦子（上智大学）
　　　　　　　　　 　森下　丈二（東京海洋大学）

<<ポスターセッション>>　
1)「洋上風力発電事業と地域の共発展寄附講座の研究活動」 永井　紀彦（名古屋大学大学院客員教授/(株)エコー）
2)「ドイツにおける洋上風力基地港湾整備の現状」　　 竹内　彩乃（東邦大学講師）
3)「課題研究「海洋・宇宙の産学官連携方策に関する研究―海洋の総合管理にむけて」中間とりまとめ」 日本海洋政策学会課題研究グループ
4)「海洋教育における"海のプロフェッショナル"体験の有効性―「B&G東京湾海洋体験アカデミー」の試みー」　 林　未来（（公財）ブルーシー・アンド・グリーンランド財団係長）
5)「海のプロフェッショナル体験を通した海に対する意識変化―「B&G東京湾海洋体験アカデミー」を事例として―」　 杉野　弘明（東京大学特任研究員）
6)「小・中学生を対象とする海洋リテラシー調査から考える海洋教育の課題」 窪川　かおる（東京大学特任教授）
7)「課題研究「基本計画＆年次報告研究」中間報告」 日本海洋政策学会課題研究グループ
8)「わが国の「海水浴場」と「ライフセーバー」に関する法的考察」小山　隆彦（特定非営利活動法人　日本ライフセービング協会会員）
9)「沿岸域の総合管理の可能性についての一考察　―沖縄県読谷村の事例から、地域の協働による総合的管理の可能性を探る―」 加藤　美奈子（放送大学大学院）

●閉会挨拶　　 　　　　 　　　　　 　　　　　　日本海洋政策学会副会長　來生　新
●参加申し込：　日本海洋政策学会のホームページから所定の申込書にてメールもしくはFAXにてお願いいたします。(http://oceanpolicy.jp)
　　　　　　　　　　　　　　〆切　１１/２５（金）
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【お問い合わせ先】
日本海洋政策学会（JSOP）　事務局　　　
〒105-0001 港区虎ノ門1-15-160
　　笹川平和財団ビル６階 （公財）笹川平和財団海洋政策研究所気付
Tel/Fax：03-6457-9701 Mail：office@oceanpolicy.jp
URL：http://oceanpolicy.jp
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国土交通省では、交通運輸分野の政策課題解決に資する技術シーズを発掘するため、「交通運輸技術開発推進制度」という競争的資金を運用しています。
この制度での最新の研究開発状況及び研究成果を幅広くご紹介するため、11月29日（火）に第1回交通運輸技術フォーラムを開催することになりましたのでお知らせします。

日時：平成28年11月29日（火）13:00-16:20
場所：全国都市会館大ホール（最寄駅　東京メトロ永田町駅又は麹町駅）
講演：・交通運輸技術開発推進制度について
　　　・ドローンによる物流の実現に向けて
　　　・シームレス小型船システムの研究
　　　・コンテナクレーンのすべり免震機構と非破壊検査装置の研究開発
　　　・脈状注入による効率的な液状化対策工法の開発及び実用化
　　　　
プログラムなど詳細は以下をご覧ください。

http://www.mlit.go.jp/report/press/sogo17_hh_000071.html

皆様のご参加をお待ちしています。

おかげさまで多くの方々にお申込み・お問い合わせ頂いております、「医学を基礎とするまちづくり（MBT）コロキウム」ですが、開催日（11月14日（月））が近づいてまいりましたので、再度お知らせさせて頂きます。「医学を基礎とするまちづくり研究所」ホームページ（ http://pi-mbt.wixsite.com/home ）には、詳細情報も更新されておりますので、是非今一度お目通しの上、ご参加を頂ますようどうぞよろしくお願いいたします。

■早稲田大学・奈良医大の共同研究「MBT」のさらなる推進に向けて
2012年より、奈良県立医科大学と早稲田大学は 「医学を基礎とするまちづくり （ MBT : Medicine-Based Town）」に関する研究を進めています。この研究は、わが国が直面する喫緊の社会的課題に対し、両大学の協働を核に、産学官の連携による課題解決を目指すものです。
2015年、早稲田大学は重点領域研究として「医学を基礎とするまちづくり研究所」（所長：後藤春彦 早稲田大学 教授） を設立しました。また2016年には、奈良県立医科大学でも「MBT研究所（所長：細井裕司 奈良県立医科大学 理事長・学長）」が開設されるとともに、産業界と一体となった「一般社団法人MBTコンソーシアム」（理事長：細井裕司）も設立され、研究体制の強化が進んでいます。
さらに、本年、JST-RISTEX、農林水産省政策科研をはじめとする１億円を超える大型研究費を獲得するなど、早稲田大学「医学を基礎とするまちづくり研究所」は順調に研究環境を拡充し、飛躍的な展開を見せようとしています。
このように、研究体制が強化されたことを受けてより一層の研究推進をはかるべく、この度コロキウムを開催する運びとなりました。皆様のご参加をお待ちしております。

■全米No.1のMayo Clinicを核とした医療都市
本コロキウムでは、全米No.1と言われる総合医療グループMayo Clinicを核とした医療都市形成の取組みについて、Mayo Clinicのあるミネソタ州の公民連携経済開発イニシアチブ「DMC-Destination Medical Center 経済開発局」から経済開発・地域づくり局長であるPatrick Seeb氏をお招きし、DMCプロジェクトの全貌を我が国で初めてご紹介していただきます。
Mayo Clinicのあるミネソタ州ロチェスター市の中心部は医療施設や患者滞在施設・ホテル等が整備され、それらが空中回廊等で連結されるなど、医療都市が形成されています。さらに2013年に設立された「DMC経済開発局」は、Mayo Clinicを核とした都市開発・産業振興計画を進めており、今後20年で60億ドルを超える投資が想定されています。計画が実現すると、世界にも類を見ない大規模な医療都市形成プロジェクトが誕生することとなり、わが国の都市や医療、福祉政策において大きな影響を与えるものと思われます。

■■コロキウム開催概要■■
■第１部「早稲田大学研究院フォーラム2016『医学を基礎とするまちづくり（MBT）の最先端』」
【日時】2016年11月14日（月）　13:30-17:20（開場13:00）
【会場】早稲田大学大隈記念講堂 　※定員：1,100名（無料）
【主催】早稲田大学
【共催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【プログラム】
・主催挨拶：鎌田薫　早稲田大学 総長
・共催挨拶：細井裕司　奈良県立医科大学 理事長兼学長
・基調講演1：荒井正吾　奈良県知事
・基調講演2：Patrick Seeb　米国ミネソタ州ロチェスター市 DMC経済開発局　経済開発・地域づくり局長
・報告1：後藤春彦　早稲田大学MBT研究所 所長
・報告2：一般社団法人　MBTコンソーシアム

■第２部　「新産業創生のための企業と医師との交流相談会」
【日時】2016年11月14日（月）　18:00-20:00
【会場】リーガロイヤルホテル東京　※定員：500名（会費：2,000円）
【主催】奈良県立医科大学、一般社団法人MBTコンソーシアム
【共催】早稲田大学
【プログラム】
・MBTに関心ある企業とPatrick Seeb氏との意見交換
・奈良医大学長および教授陣（約70名）と企業の交流相談会
＊MBT会員企業によるブース展示あり

■参加申し込み、詳細情報
早稲田大学 重点領域研究機構 医学を基礎とするまちづくり研究所 ホームページ内特設ページ： http://pi-mbt.wixsite.com/home/colloquium

■問い合わせ
同研究所メールアドレス： wasedambt@gmail.com

アーバンインフラ・テクノロジー推進会議では、都市づくりに関するアーバンインフラストラクチャーとテクノロジーについて、学術と知識の交流を目的に、約四半世紀にわたって技術研究発表会を実施してまいりました。
2016年は 「コンパクトなまちづくりの技術とマネジメント」をテーマに、論文発表およびプロジェクト技術報告と、記念講演会を開催いたします。
また、交流展示会では、地方公共団体や諸団体の都市基盤施設、都市インフラ技術、関連プロジェクトに関する情報を一堂に集めたパネルや映像を展示いたします。
地方自治体、法人団体、企業の皆様、また、工学教育に携わる教員の皆様ならびに工学系学生の多数のご参加をお待ちしております。

◆◆第28回技術研究発表会 （論文・プロジェクト技術報告）◆◆

テーマ：「コンパクトなまちづくりの技術とマネジメント」
開催日：平成２８年１１月１０日（木）
受　付：13時開場
場　所：丸ビルコンファレンススクエア　８階　（東京都千代田区丸の内2-4-1）
参加費：無料
CPDプログラム：単位（土木学会／日本都市計画学会）　取得可
主　催：アーバンインフラテクノロジ－推進会議
協　力：三菱地所㈱
後　援：国土交通省、東京都、（独）都市再生機構、（一財）都市みらい推進機構

プログラム：
◇開会式／発表会　13:15～16:25

Ⅰ論文発表：22編 (A.環境・エネルギー　B.情報・防災・交通　C.都市の再興・まちづくり）
Ⅱプロジェクト・技術報告：8編

◇記念講演会　16:40～17:25
演　題：「都市行政の最近の話題」
講　師：国土交通省都市局都市計画課　都市計画調査室長　菊池雅彦　氏

◇講評・表彰式／意見交換会　17:40～19:30

HP／詳細： http://www.uit.gr.jp/gijutu/003_001.html

◆参加申込【11月4日（金）まで】
申請フォーム： https://www.uit.gr.jp/app/form03/

◆◆第23回交流展示会　＜同時開催＞◆◆

展示時間：10時00分～16時30分
入　場：無料　
出展団体：（公社）日本交通計画協会、（一財）民間都市開発推進機構、（独）都市再生機構、東京都、さいたま市、茨城県日立市、滋賀県守山市、秋田県小坂町、愛知県半田市、山口県下関市、熊本県御船町、愛知県岡崎市、福井県小浜市

問い合わせ先： http://www.uit.gr.jp/
アーバンインフラ・テクノロジー推進会議　事務局
電話：03-5261-5625

　この度は，ドイツ国立ドレスデン工科大学構造解析研究所 Michael Kaliske 教授をお招きし，土木構造物の材料と耐久性に関するモデリングについてご講演していただく機会を得ましたのでお知らせ致します．Kaliske 教授は，土木・建築構造物に用いられる様々な材料に関する力学モデルを数多く提案され，それによる数値シミュレーションをとおして，構造の安全性および信頼性を評価する手法の研究を行われています. 今年の7月に韓国ソウルで行われました「第12回計算力学に関する世界会議（WCCM-XII）」では，semi-plenary speakerとして講演され，また現在，ドイツの計算力学会 “The German Association for Computational Mechanics (GACM) http://www.gacm.de/gacm/ ” の会長を兼務されるなど，国内外で活躍されておられます．またとない機会ですので，皆様奮ってご参加ください．

◎ 主 催：土木学会応用力学委員会
◎ 日 時：平成28年12月2日(金)16:20-17:00
◎ 会 場：東北大学青葉山キャンパス　人間環境系教育研究棟203室
◎ 参加費：無料・ 定 員：50名
◎ プログラム：16:20-17:20
講演題目： “Material and Durability Modelling for Civil Engineering Structures”
講演者： Univ.-Prof. Dr.-Ing. habil. Michael Kaliske,
所属： Institute for Structural Analysis, Technische Universität Dresden
　　https://tu-dresden.de/bu/bauingenieurwesen/sdt/das-institut/beschaeftigt...
　　
＜講演概要＞　Structural analyses by the finite element method can be used to predict structural behaviour in order to support strongly the design of structures. In civil engineering, the numerical testing of virtual prototypes is of particular interest because experimental investigations of the final product usually are not feasible.
The presentation will introduce modelling approaches of the materials used in construction industries. Moreover, computational mechanical approaches to investigate the failure behaviour - either in a discrete or a continuous manner - will be discussed.

◎申し込み方法：人数把握のため下記まで連絡いただけると幸いです．
　　東北大学大学院工学研究科土木工学専攻 准教授　加藤準治 E-mail: junji.kato.a5@tohoku.ac.jp

「平成29年度環境研究総合推進費における新規課題の募集について（11月7日（月）17時が締切りです） 」

環境研究総合推進費は、環境省が必要とする研究開発テーマを提示して公募を行い、広く産学官の研究機関の研究者から提案を募り、外部有識者等による事前評価を経て採択された課題を実施する、環境政策貢献型の競争的資金です。
現在、平成29年度から着手する新規課題を公募しており、11月7日（月）17時まで受け付けております。
申請に当たっては、独立行政法人環境再生保全機構ホームページより公募要領及び応募書類等をダウンロードの上、府省共通研究開発管理システム（e-Rad）よりご応募ください。
皆様からの積極的なご応募をお待ちしております。
なお、10月1日より環境研究総合推進費に係る配分業務の一部が、環境再生保全機構に移管されました。
新規課題の公募及び審査については、今後、環境再生保全機構にて実施いたします。

○環境再生保全機構ホームページ「環境研究総合推進費サイト」 https://www.erca.go.jp/suishinhi/koubo/
○府省共通研究開発管理システム（e-Rad） http://www.e-rad.go.jp/index.html

世界銀行東京事務所、世界銀行東京防災ハブ共催 第1５回防災セミナー
災害に強い学校づくり：学校施設耐震化の大規模な取り組み

自然災害は、しばしば学校施設を損傷・破壊し、教育の機会を脅かすとともに子どもたちの生活を危険にさらしています。2008年の中国・四川大地震では、6,898校が崩壊し、2万人近い子どもたちが犠牲となりました。こうした被害の軽減を目的とし、防災グローバル・ファシリティ (GFDRR) では、「災害に強い学校づくりのためのグローバル・プログラム (GPSS)」を通じ、災害に強い学校づくりを支援しています。本プログラムでは、災害による学校施設への被害を軽減し、教育への負の影響を最小限に抑える取り組みを推進しています。
世界銀行東京防災ハブは、文部科学省の協力を得て、日本における公立小中学校施設の耐震化に関する経験をナレッジ・ノートとして取りまとめました。対象となった日本の公立小中学校施設の耐震化事業は、2002年時点で50%以下だった耐震化率を、2016年4月時点でほぼ100％に達成しました。ナレッジ・ノートでは、短期間でこのような飛躍的成果を挙げた日本の取り組みに注目し、革新的な資金調達スキーム、政策、技術的な解決策を紹介するとともに、これらを踏まえた教訓を取りまとめました。本ノートは、セミナー当日に発表され、同様の課題に取り組む途上国への提言として役立てられます。

❖ 日時 　2016年11月2日 (水) 午後4時30分から6時
❖ 場所 　世界銀行東京事務所　東京都千代田区内幸町2-2-2 富国生命ビル10 階
❖ プログラム
開会　 塚越 保祐　世界銀行グループ 駐日特別代表
講演
ヴィカ・ボガーツ　世界銀行 社会・都市・農村開発・強靭性グローバルプラクティス 防災専門官
木村 哲治　文部科学省 大臣官房 文教施設企画部 施設企画課 防災推進室 室長補佐
（調整中）
モデレーター 　金田 恵子　世界銀行 防災グローバルファシリティ 東京防災ハブ 防災専門官

❖ 言語 　英語・日本語（同時通訳付）
❖ お申し込み　世界銀行ウェブサイトのイベントページからお申し込みください。参加費無料。
http://www.worldbank.org/ja/events/2016/11/02/making-schools-resilient-a...

❖ お問い合わせ　世界銀行東京防災ハブ
Email: drmhubtokyo@worldbank.org　TEL: 03-3597-1320

なお、このセミナーは公開用に録画されます。

　河川財団では、昭和63 年に河川基金（旧名称・河川整備基金）が創設されてから、28 年にわたり助成事業を進めてまいりました。これまでに河川にかかる調査・研究、啓発活動、河川教育等に対して助成を行い、多くの研究者や研究機関、市民団体、学校等の活動を支援してきました。
　現在、平成29 年度の河川基金助成案件の募集を行っていますので、その概要をご案内いたします。河川基金助成が多くの方々に活用され、人々の河川への理解が深まり、人と川との良好な関係がさらに強いものとなることを願い、皆様からの積極的なご応募をお待ちしております。

１．募集期間　：　平成28 年10 月１日（土）～ 11 月30 日（水）18 時まで
２．助成部門　：　河川基金助成には、助成の対象者別に以下の3部門があります。
①研究者・研究機関部門　：　
　防災・減災や河川・流域の視点から、治水・利水・環境に関する新たな科学的知見を得る取り組みや新技術の開発に向けた調査・研究を行う、研究者や研究機関に助成を行います。
②川づくり団体部門　：　
　河川や流域への理解を深めることにより、川や流域をより健全な姿に変える、あるいは戻すための活動を行う市民団体等（川づくり団体）に助成を行っています。
③学校部門　：　
　校教育の現場において、河川・流域を通じて防災、環境、歴史・文化等を学習する河川教育に取り組む小・中・高等学校、特別支援学校、幼稚園、保育所、認定こども園等に助成を行っています。
３．申請方法　：　インターネットによるオンラインで申請してください。募集要項や申請方法等の詳細については河川財団サイト（www.kasen.or.jp）でご案内しておりますのでご参照ください。

４．問い合わせ先　：　
① E-mail アドレス：kikin-toi@kasen.or.jp
② 電 話：０３－５８４７－８３０３
　公益財団法人河川財団 基金事業部 森、益田、端山
　９：１５～１２：００、１３：００～１７：３０（土曜・日曜・祭日を除く）

河川財団では、当財団が運営する河川基金助成事業で実施した調査・研究の成果をもとに、社会的に高く評価される研究実績や技術開発を行い、卓越した功績を上げた助成研究者を表彰しています。現在、平成28年度の表彰候補者を募集しておりますので、皆様からの積極的なご応募をお待ちしております。

【表彰の対象】
河川財団賞： 特に卓越した功績が認められた助成研究者（ 副賞として研究奨励金50 万円）
河川財団奨励賞： 今後の活躍が期待される、優秀な若手助成研究者※ （副賞として研究奨励金20 万円）
※「若手助成研究者」とは、助成年度の年度末（当該年の 3 月 31 日時点）において満 35 歳以下の助成研究者。

【応募期間】
平成28年8月1日～平成28年11月15日

【応募方法等】
自薦・他薦のいずれも可能です。
募集要項等、詳しくは下記のサイトをご参照ください。
http://www.kasen.or.jp/kikin/info/itemid793-000537.html

【お問合せ先】
① E-mail アドレス：kikin-toi@kasen.or.jp
② 電 話：０３－５８４７－８３０３
公益財団法人河川財団 基金事業部 森、益田、端山
９：１５～１２：００、１３：００～１７：３０（土曜・日曜・祭日を除く）

NEXCO関係会社高速道路防災対策等に関する支援基金では、高速道路を有効に活用するための研究・検討課題に対して助成金の支給を行います。
詳細は、当基金ホームページ http://www.highway-kikin.jp/ をご覧下さい。

１．助成目的・・・高速道路の防災対策、災害支援等への研究・検討に対して費用の助成を行うことにより、高速道路をご利用される方への、 更なる安全性、快適性、利便性の高い高速道路の実現に寄与することを目的とします。
２．助成対象研究・検討・・・①高速道路の災害防止対策または災害時の対応・体制の高度化に資する研究・検討
　　　　　　　　　　　　　　　 　 ②高速道路の救急救命対策・体制の高度化に資する研究・検討
３．助成対象先・・・上記対象となる研究・検討を実施する大学、高等専門学校、民間企業等の法人・団体
４．助成金額・・・１件について年１回３００万円を上限として、当基金にて決定します。
５．助成件数・・・１０件程度
６．助成対象期間・・・平成２９年４月～平成３０年３月
７．応募締切日・・・平成２８年１２月３１日（土）≪当日消印有効≫

◆◆◆問い合わせ先・申請書提出先◆◆◆
　公益信託 NEXCO関係会社高速道路防災対策等に関する支援基金 事務局
　〒100-8212 東京都千代田区丸の内1-4-5
　三菱UFJ信託銀行リテール受託業務部公益信託課
　NEXCO関係会社高速道路防災対策等に関する支援基金担当
　TEL：0120-622372（フリーダイヤル）
　（受付時間 平日9:00～17:00　土・日・祝日等を除く）
　FAX：03-6214-6253　E-mail：koueki_post@tr.mufg.jp

アンケート名：第4回大規模アンケート（第4回　科学技術系専門職の男女共同参画実態調査）

１．アンケート対象者
　　自然科学系の研究者・技術者（学生を含む）　　（学協会に所属していない方も回答可能です。）

２．アンケート実施方法：オンラインによる実施（web回答方式）回答時間は約20分です。
https://wss2.5star.jp/survey/index/n3dd5zyv/9390/

３．調査内容
　・年齢・性別・経歴・職種・所属学協会等、基礎データ
　・仕事関係（仕事時間、雇用形態、キャリア形成等）
　・育児・介護（子供の人数、育児休業、介護休業、ライフワークバランス等）
　・男女共同参画（意識、推進に必要なこと）
　・これまでに実施された男女共同参画推進関連の政策の周知度と効果

４．アンケート実施期間：2016年10月8日（土）〜10月28日（金）［予定］

５．実施団体および問い合わせ先
男女共同参画学協会連絡会 http://www.djrenrakukai.org/
担当：アンケートWG事務局（化学工学会事務局内） E-mail: danjo2016@scej.org

※個人情報の取り扱いについて
　回答は、無記名のものとして統計的に処理し、個人を特定することはありません。
　収集したデータに関しては情報漏洩防止対策を徹底し、男女共同参画推進活動にのみ活用します。