★「働き方改革（仮）」アンケートへのご協⼒のお願い★

　　　　（公社）⼟⽊学会　⼟⽊学会誌編集委員会 委員⻑ 岩城⼀郎
　　　　　　　　　　　　　2024年3⽉号特集主査 中出　剛

平素より⼤変お世話になっております。
⼟⽊学会誌2024年3⽉号特集では、「働き方改革（仮）」をテーマに、皆様から、
働いている方が実感している現状と課題、魅力ある働き方や働きがいに関するご意見や、
働き方の改善に向けたご意見を伺いたいと考えています。
本アンケート調査へのご協⼒の程、よろしくお願いいたします。

●アンケートURL（⽇本語）
　https://forms.gle/RcfMhxWMGrEiRYbeA
　所要時間 約10分
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土木学会　建設技術研究委員会　教育小委員会では、このたび、若手建設技術者の育成のための教育コンテンツとしてどのようなものが必要かについて、アンケート調査を実施いたします。
今回のアンケート調査は、若手現場技術者にコンクリート構造物の施工管理を教育することを目的とした教育コンテンツのニーズについての調査になります。
アンケート対象者は、主として建設会社の若手現場技術者を教育する立場にある先輩技術者を対象にしております。
是非アンケート調査にご協力いただければと存じます。

下記のリンク（教育小委員会HP）を参照いただければと存じます。
【アンケート回答期限：6月23日（水）】
お忙しいところ恐れ入りますが、ご協力のほど、よろしくお願いいたします。
https://committees.jsce.or.jp/sekou04/node/7

OECD/NEAの原子力規制活動委員会（CNRA）に設置された規制機関のパブリックコミュニケーションに関するワーキンググループ（WGPC）では、原子力規制機関とステークスホルダー間における信頼の維持・構築について議論をしており、本アンケートは、WGPCが2023年の出版を目指している実践的ガイド（グリーンブックレット）「信頼される規制機関の特性」を作成するための調査として実施されるものとなります。
※過去の関連資料に、NEAグリーンブック「The Characteristics of an Effective Regulator」（2014年）、「The Safety Culture of an Effective Nuclear Regulatory Body」（2016年）があります。
本アンケートの対象はNEA加盟国における個人であり、政府として回答をひとつにまとめることは求められておりません。
つきましては、御関心のある方におかれましては、3月15日までに下記URLから調査ページを御参照いただき、御回答いただけますようお願いいたします。
※アンケートの質問、回答は全て英語になります。
https://www.surveymonkey.com/r/XM7JZDG

原子力規制庁大臣官房人事課　奥 電話：03-5114-2100（内線4611）

　この度、内閣府日本学術会議事務局企画課協力学術研究団体担当から、協力学術研究団体あてに、本アンケート調査の依頼がありましたのでお知らせいたします。

「研究に関する男女共同参画・ダイバーシティの推進状況に関するアンケート調査（研究者対象）」の実施について（ご協力のお願い）

このたび、全国ダイバーシティネットワークの幹事機関である大阪大学と日本学術会議科学者委員会男女共同参画分科会・同アンケート検討小分科会は協力して、
「研究に関する男女共同参画・ダイバーシティの推進状況に関するアンケート調査（研究者対象）」を実施いたします。
お忙しい中恐縮ですが、ぜひご回答にご協力いただきますようお願い申し上げます。
アンケート専用の下記WEB サイト に入ってご回答ください。アンケートには 2 種があり、匿名回答で、所要時間はいずれも 10 分程度です。
アンケートの回答締め切りは、2020 年 1 月 10 日（金） です。詳細は下記サイトをご覧ください。

全国ダイバーシティネットワークのWEB サイト（アンケート専用）https://www.opened.network/questionary/questionary-0002/
　〇（調査１）大学・研究機関における男女共同参画の推進状況に対する意見・感想
　〇（調査２）研究環境に関する意見・感想

全国ダイバーシティネットワーク　https://www.opened.network/
日本学術会議科学者委員会男女共同参画分科会アンケート検討小分科会　http://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/danjyo/index.html

問い合わせ先：三成 mitunari ■ cc.nara wu.ac.jp ■を＠に直してご連絡ください。

文部科学省 科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センターより、本会会員の皆様への下記アンケートの依頼がありましたので、お知らせします。
１．調査名 「第11 回科学技術予測調査」
２．調査委託機関 公益財団法人未来工学研究所
３．調査内容等
　文部科学省科学技術・学術政策研究所は、科学技術イノベーション政策や研究開発戦略の立案・策定の議論に資することを目的として、科学技術の中長期的な発展の方向性を把握するための科学技術予測調査を1970年代より実施しています。
本調査は、社会の未来像と科学技術の未来像を統合したシナリオを作成するものであり、今回の第11回科学技術予測調査の結果は、次期科学技術基本計画（計画期間2021年度～2025年度）の検討や各種の研究助成プログラムの設計に活用されることが期待されています。
本調査の中核となるデルファイ調査では、7つの研究分野別分科会を設置し、専門家による議論を経て、2050年までを見据えた研究開発課題として約700の科学技術トピック（7分野59細目）を設定しました。
アンケートでは、各トピックの重要度、国際競争力、実現時期、政府の関与の必要性と手段等について専門家の御見解を集めます。
この結果は今後の科学技術の未来像の描出やシナリオの策定のための基礎データとして活用します。
まず、アンケート結果とともに包括的なシナリオ（基本シナリオ）を作成して本年6月頃に公開し、その基本シナリオを踏まえた個別課題に関するシナリオ（深掘りシナリオ）については2019年度中に公表を予定しています。
科学技術研究に携わる研究者の方や研究開発マネジメントに携わる方の回答を賜りたく、下記URLより御参加をお願いいたします。
４．調査対象 学会に所属されている会員
５．調査方法 ＷＥＢアンケート調査　　 ◆◆ＵＲＬは、こちらになります◆◆　http://www.nistep.go.jp/yosoku11-intro
６．2019年2月20日開始～3月22日終了（予定）
※なお、第1回アンケートの結果を踏まえた、繰り返しによる第2回目のアンケートについては、2019年度第一四半期に実施の予定です。

■土木学会よりアンケート協力のお願い■
土木技術者の皆様へ

（公社）土木学会では、これまでにシビルエンジニアを対象に、2007年、2012年に「シビルエンジニアの定年退職後の活動に関する意向・実態調査」を実施しました。2007年は、団塊世代が定年退職を迎える時期に、2012年は、団塊世代が65歳を迎える頃に調査を実施してきました。2012年から5年が経過し、高年齢者雇用安定法の改正や土木・建設業界の置かれた状況、技術革新、働き方改革への対応など、シビルエンジニアを取り巻く環境が大きく変化していることを踏まえ、5年前、10年前の調査との違い等を把握すべく、再度アンケート調査を実施いたします。
調査の対象者は、定年退職を迎えた方、これから迎える方も含めた、土木に関わるすべての方々です。

設問数は20問程度、所要時間は7～8分程度です。
アンケートにご協力いただける方は、下記のURLアドレスからアンケートフォームにアクセスし、ご回答をよろしくお願いいたします。

■アンケート調査のURLはこちら■
https://questant.jp/q/seijyukucivil2017

■アンケート調査期間■
平成30年1月31日水曜日まで

「シビルエンジニアの定年退職後の 活動に関する意向・実態調査」

■土木学会よりアンケート協力のお願い■

土木技術者の皆様へ

このたび、公益社団法人土木学会　教育企画・人材育成委員会成熟したシビルエンジニア活性化小委員会（委員長：日比野直彦　政策研究大学院大学准教授）では、土木技術者の皆様を対象に、「シビルエンジニアの定年退職後の活動に関する意向・実態調査」という内容でアンケートを実施することになりました。アンケートの対象者は、定年退職を迎えた方、これから迎える方も含めたすべての土木技術者となります。

設問数は最大約20問で、所要時間は10分程度となります。
アンケートにご協力いただける方は、下記のURLのアドレスからアンケートフォームにアクセスいただけますので、よろしくお願いいたします。

なお、アンケートの期間は、■12月21日（金）まで■となっております。

■アンケートのURLはこちら■
https://www5.webcas.net/form03/pub/jsce/civilengineer

アンケート内容についてご不明な点がある方は、下記の連絡先までご連絡願います。

土木学会　教育企画・人材育成委員会　成熟したシビルエンジニア活性化小委員会
アンケート担当（加藤）　メールアドレス：t-katoh@ce.taisei.co.jp

本件につきましては、既に多くの方々のご協力により、貴重なご意見を頂いております。アンケートの締切が10/31と近づいて参りましたので、当小委員会といたしましては、更に貴重なご意見を賜りたく、再度お願いのご案内をさせて頂きました。

【以下は当初案内と同様です】
コンサルタント委員会の地域におけるコンサルティング・サービスのあり方に関する検討特別小委員会では、コンサルティング・サービスに従事する産官学野の“Civil Engineer”に係わる諸問題についての調査研究を進めています。
わが国は、長期の経済停滞、人口減少社会への移行、国際競争力の低下、中央と地方の格差問題などが進行する中で、地域の主体性を重視 した社会資本の検討・整備・活用が求められています。このような状況下で、今後の地域における社会資本の検討・整備・活用への官民の土木技術者の連携・協 働のあり方については、検討すべき重要な課題と考えられます。

そこで、土木学会会員と委員会活動に参加されている方々のご意見を伺いたく、ＷＥＢアンケート調査を開始いたしました。
ご多忙とは存じますが、 少々お時間をいただき、ご回答をお願いいたします。
以下にアンケートのアドレスと、概要を示します。
　　【ＷＥＢアンケートアドレス】　：　http://committees.jsce.or.jp/kenc01/
　　【概　要】
　　・設問は全部で１３問です。　
　　・「ユーザ名」や「パスワード」の入力は不要です。
　　・設問の背景や趣旨の補足説明を用意しています。
　　・既に回答していただいた方々の回答集計を参照することができます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上

コンサルタント委員会の地域におけるコンサルティング・サービスのあり方に関する検討特別小委員会では、コンサルティング・サービスに従事する産官学野の“Civil Engineer”に係わる諸問題についての調査研究を進めています。

わが国は、長期の経済停滞、人口減少社会への移行、国際競争力の低下、中央と地方の格差問題などが進行する中で、地域の主体性を重視 した社会資本の検討・整備・活用が求められています。このような状況下で、今後の地域における社会資本の検討・整備・活用への官民の土木技術者の連携・協働のあり方については、検討すべき重要な課題と考えられます。

そこで、土木学会会員と委員会活動に参加されている方々のご意見を伺いたく、ＷＥＢアンケート調査を開始いたしました。
ご多忙とは存じますが、 少々お時間をいただき、ご回答をお願いいたします。
以下にアンケートのアドレスと、概要を示します。
　　【ＷＥＢアンケートアドレス】　：　http://committees.jsce.or.jp/kenc01/
　　【概　要】
　　・設問は全部で１３問です。　
　　・「ユーザ名」や「パスワード」の入力は不要です。
　　・設問の背景や趣旨の補足説明を用意しています。
　　・既に回答していただいた方々の回答集計を参照することができます。
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　2007年に舗装標準示方書が発行されて以来4年が経過し，性能に基づく設計，施工，点検，補修といった
舗装標準示方書に明示された舗装の整備方法が認知されている．一方では，性能の照査方法が詳細に
されていないといった問題点も残されている．

　この度、本小委員会では，現示方書の実用性について，アンケートにより調査を実施し、性能設計の実務
者やユーザーサイドからの要求性能についてまとめ、2014年の改訂に向けて、アンケート調査結果を反映
いたしたく、アンケートにご協力をお願いします。

舗装工学委員会のHPにアンケート入力頁がありますので、こちらからアンケートの記入がweb上で可能ですので、
以下のアドレスから入力をお願いします。(締め切りは6月20日までです)
http://www.jsce.or.jp/committee/pavement/index.html