【教員公募】広島大学助教(テニュアトラック)[女性限定,分野:構造材料工学]

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広島大学では,以下のとおり教員(女性限定)を公募いたします.

職種:助教(テニュアトラック)
人員:1名
分野:構造材料工学
所属(配属):広島大学大学院(大学院工学研究科)
応募締切:2018年4月2日(月)午前10時【日本標準時】

詳細は下記URLをご覧ください.
(公募要領)https://www.hiroshima-u.ac.jp/system/files/92817/conso_kougaku_jp%20.pdf
(様式)https://www.hiroshima-u.ac.jp/system/files/92818/form.doc

教員公募 広島大学大学院工学研究院社会環境空間部門・助教(女性)

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・募集人員
  助教1名(女性限定)
・所属
  社会環境空間部門(構造材料工学研究室)
・専門分野
  コンクリート工学に関する教育・研究分野
・担当科目
  <大学院>「英語コミュニケーション演習」
  <学 部>「鉄筋コンクリート構造・演習」の演習部分,「社会基盤環境工学実験」,「社会基盤環境デザイン」
       (年度によっては,「教養ゼミ」,「人と環境と社会基盤」,「数学演習」,「計算アルゴリズム演
        習」,「測量学実習」のいずれかを担当する場合がある。)
・応募資格
 (1)女性であること(男女雇用機会均等法第8条に該当。女性教員の割合が相当程度少ない現状を積極的に改善す
    るための措置として女性に限定した採用を行うもの。)
 (2)博士の学位または外国のPh.Dを有する方,あるいは着任までに取得見込みの方
 (3)専門分野における十分な研究業績があり,熱心に学生の教育・研究に取り組む方
 (4)研究者としての経験(ポスドクを含む)を有する方(本公募では博士課程在籍者は応募できません。)
 (5)本公募では,本学に在籍している女性教員(特任教員・研究員等を除く)は,科学技術振興調整費本事業補
    助金の支援対象外となるため応募できません。
・着任時期
  平成23年10月1日
・任期
  5年(再任可)
・提出書類
 (1)履歴書「写真貼付,生年月日,現住所,連絡先(電話番号,電子メールアドレス),学歴・資格ならびに職
    歴,賞罰,学界ならびに社会における活動」
 (2)研究業績一覧
    Ⅰ.学位論文
    Ⅱ.研究論文(A. 学術雑誌掲載論文(査読付原著論文),B. 国際会議報告等,C. それ以外の参考論文,に
      分類し,通し番号を付して,共著者名,発表誌・巻号・年月,ページを記載すること)
    Ⅲ.学術図書
    Ⅳ.総説,解説等
    Ⅴ.受賞,特許
    Ⅵ.その他
 (3)科学研究費補助金・各種研究助成金の取得状況(代表者のもののみ)
 (4)主要原著学術論文の別刷 5編以内(コピーも可)
 (5)現在までの教育内容と成果(担当科目と対応させて記述して下さい。教育実績がない場合は不要です。)
    (A4版1枚程度)
 (6)現在までの研究内容と成果(研究論文と対応させて記述して下さい。)(A4版1枚程度)
 (7)今後の教育・研究に対する抱負(A4版1枚程度)
 (8)応募者に関して意見を伺える方2名の氏名と連絡先(住所,所属,電話番号,電子メールアドレス)
・応募締切
  平成23年7月1日(金)必着
・書類送付先および問合せ先 
  〒739-8527 東広島市鏡山 1-4-1
  広島大学 大学院工学研究院 社会環境空間部門 河合研至
  電話082-424-7788,FAX 082-424-7788,E-mail: kkawai@hiroshima-u.ac.jp
 〔応募書類は簡易書留で,封筒表面に「教員応募書類在中」と朱書きの上,郵送して下さい。〕
 ※ 書類選考の上,面接・模擬授業を行います。なお,面接・模擬授業にかかる交通費等は自己負担となります。
・その他
 (1)広島大学は平成22年度採択文部科学省科学技術振興調整費『女性研究者養成システム改革加速』事業を推
    進しています。本公募はこれに関連して行う人事です。
 (2)応募書類により取得する個人情報は,採用者の選考及び採用後の人事・給与・福祉関係に必要な手続きに
    利用するものであり,この目的以外での利用または提供することはありません。なお,採用に至らなかっ
    た方の応募書類は,当該採用選考業務終了後,適切な方法にて処分いたします。
 (3)国,独立行政法人,地方公共団体又は国家公務員退職手当法に定める公庫等を退職後,引き続いて本学に
    採用される場合は,退職手当の算定の基礎となる在職期間は通算されません。法人化前の取扱いとは異な
    りますのでご注意ください。なお,他の国立大学法人または独立行政法人国立高等専門学校機構等を退職
    後引き続いて本学に採用される場合は,現所属機関に同様の定めがある場合に限り,従来どおり通算され
    ます。

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