公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』226号のご案内

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機関誌『観光文化』226号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で39年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、226号「特集テーマ:入山料を問う」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
*****************************
連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』225号のご案内

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機関誌『観光文化』225号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で39年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、225号「特集テーマ:観光の経済波及効果を高めるには-地域の消費拠点に進化した「道の駅」に着目して」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
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連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』224号のご案内

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機関誌『観光文化』224号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で39年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、224号「特集テーマ:地域発観光プログラムの流通・販売 ―「売れる」とは」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
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連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

パナマ運河両洋博物館で開催中 特設企画展 「青山士とパナマ運河」

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現在、パナマ市のパナマ運河両洋博物館ではパナマ運河開通100周年を記念して「青山士とパナマ運河」の特設企画展が開催されている。
それは去る10月7日にJSCEによるパナマ・デレゲーションが同博物館を表敬訪問する際に合わせて特別に実施の運びとなったものである。
同博物館はパナマ共和国で最も重要な博物館で国民の文化的アイデンティティーを醸成する場としてパナマ運河の全般的知識を一般に広報するため政府の肝いりで1998年に開館した。以来、青山士が取り持つ縁で荒川知水資料館ともかって姉妹博物館協定を結んだこともある。
同館の2Fの常設展にはパナマ運河建設工事に功績のあったアメリカ人土木技師とならんで青山士の写真がある。今回は一室すべてが青山士とパナマ運河にまつわる内容で展示自体はスペイン語であるが東京帝国大学で廣井勇に師事した時からパナマ運河建設工事、荒川改修工事及び大河津分水補修工事に至るまで余すところなく展示されているのには正直驚きを禁じ得ない。
パナマ運河建設に功績があったとはいえ、見る者に感動すら与える展示内容は日本でも他に類を見ないのではなかろうか。

(独)土木研究所 ICHARM 専門研究員公募

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募集:当センターでは、下記要領で専門研究員を1名募集しています。
http://www.pwri.go.jp/jpn/saiyou-ukeire/saiyou.html#03

職名:水災害研究グループ 専門研究員
募集人員:1名
任用期間:平成27年2月1日以降できるだけ早い時期~平成30年1月31日 
       (契約は会計年度毎の更新となる。なお研究・教育計画によっては雇用期間を延長する場合がある。)
勤務条件および待遇:
  給与: 経験年数に応じて下記の範囲内で支給(平成26年 4月現在)
          日額13,500~20,290円程度
          (常勤職員給与が改定された場合、常勤職員給与との均衡から増額又は減額する場合があります)
  就業時間: 8:30~17:15 休憩時間:12:00~13:00 (フレックス取得可)
  休日: 土日・祝日および年末年始(12/29-1/3)
  休暇制度: 1) 採用日に10日付与(ただし、採用された日から3ヶ月の間は3日の範囲内、6ヶ月の間は5日の範囲内まで)2) 特別有給休暇:忌引きなど
          3) 無給休暇:病気休暇など
  諸手当: 時間外勤務手当、休日手当、期末手当(6月、12月)、通勤手当、住居手当 など
  社会保険等: 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

職務内容:
   ICHARMは世界の水関連災害を防止・軽減するべく、各地域が実態を踏まえた的確な戦略を構築できるよう、災害対策の考え方を整理するとともに各地でのパイロットプロジェクトを通じての実践活動支援を行っている。効果的・効率的な水関連災害対策を行うためには、特に防災政策の優先度が低い途上国においては、防災対策の現状や想定される被害の大きさ、あるいは防災施策の有効性を人々に理解してもらうための、水災害リスク指標が必要かつ重要である。このリスク指標は、洪水・渇水などの外力(ハザード)によって、人命・農作物・一般資産などにどのような影響が及ぶかを定量的に示すものであり、将来想定される気候変動などの状況下で、影響の程度や発生頻度がどのように変化するかを評価するものとなる。ICHARMにおいては、データが乏しい途上国でも適用可能な、グローバルデータを利用するリスク指標の開発を継続して行っており、将来的には世界各地域で適用および比較可能な指標とし、水災害被害軽減に向けて防災関係者が共通の目標とできることを目指している。
   ICHARMは平成24年度から文部科学省による「気候変動リスク情報創生プログラム」を開始しており、水災害(洪水・渇水)が懸念されるアジアの5つの特定脆弱流域における水災害リスクの社会経済評価を目的として、リスク評価モデルの改良やリスク指標の開発を進めており、この成果を踏まえつつ、より広範囲に適用可能な指標開発を行う。これらを踏まえ、当該専門研究員は、以下の業務を行う。
 ・これまでに世界で開発されたリスク指標やそれに関する災害データ(主に人的被害や農業被害、一般資産被害に関するデータ)、及びリスク指標に関する専門家会合などの関連活動について情報収集し、整理する。
 ・各流域の特徴(気象・水文・地形・社会状況・歴史・過去の災害経験など)を十分に把握し、グローバルに共通な因子を抽出しながら、グローバルに適用可能で、人命・農業・家屋・一般資産等に対する影響を定量的に評価できるリスク指標の開発を行う。
 ・開発したリスク指標の世界各地域での適用性の検証を行う。特に、アジア5流域(インダス川、チャオプラヤ川、メコン川、ソロ川、パンパンガ川)において、水災害リスクの社会経済評価を目的として、リスク指標の適用性の検証を行う。
 ・リスク指標に関してICHARMが主催あるいは共催する国際専門家会議における企画運営の補佐を行う。
 ・ICHARMで実施している研修に参加している研修生の指導を行う。

応募条件:
   1) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野で修士以上の学位を有すること
   2) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野での実務経験あるいは研究実績を有すること
   3) 洪水・水資源管理、およびそれに関する防災分野で英文論文(査読付きが望ましい)を1編以上公表していること
   4) 英語での高度なコミュニケーション能力(会話・読解・作文能力)を有すること

応募締切:平成26年12月26日(金)17:00 必着

選考方法: 書類審査(一次)、面接(二次)に基づき、知識、実務経験、過去の業務実績、研究意欲、英語能力等を総合的に勘案して、職務内容に最も適任であると考えられる者を1名選考する。

提出書類: 様式自由、書類は全てA4版。日本語もしくは英語のみ受け付ける。但し、(7)は英語のみとする。
  (1)履歴書
  (2)業績書
  (3)研究論文リスト
  (4)研究論文別刷り(5件以内)
  (5)学位取得証明書
  (6)成績証明書(大学、および、大学院の両者)
  (7)業務に関する抱負(600~1000文字以内でA4版1枚。英語のみ。)
  (8)その他必要に応じて記載。    

書類提出先・問い合わせ先:
   〒305-8516 茨城県つくば市南原1番地6
   独立行政法人土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター
   水災害研究グループ 冨村 宛て

郵送資料については、封筒に「専門研究員応募書類在中」と明記の上書留で郵送のこと。また応募条件の詳細等については下記に問い合わせること。
TEL: 029-879-6815
FAX: 029-879-6709
E-mail: icharm_recruitment2@pwri.go.jp

平成26年度国土形成計画(全国計画)のモニタリングにおける意識調査

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国土交通省国土政策局から、以下のアンケートへの協力依頼がありましたので、お知らせいたします。

1.調査名: 平成26年度国土形成計画(全国計画)のモニタリングにおける意識調査
2.調査委託機関: 楽天リサーチ株式会社
3.調査内容: (以下に記載)
4.調査対象: 学会に所属されている会員様
5.調査方法: WEBアンケート調査(URLにアクセスいただき、直接入力いただきます。)

◆◆URLは、こちらになります◆◆ http://r10.to/8YB666WG

6.調査実施期間  平成25年10月16日(木)から11月7日(金)

<調査内容>
国土交通省国土政策局では、国土形成計画法(昭和25年法律第205号)に基づき、長期的な国土づくりの指針となる国土形成計画(全国計画、平成20年7月4日閣議決定)の推進・進捗管理等を行っております。
 同計画では、「多様な広域ブロックが自立的に発展する国土を構築するとともに、美しく、暮らしやすい国土の形成を図ること」という新しい国土像を掲げ、その実現のための戦略的目標、各分野別施策の基本的方向等を定めています。
 また、同計画では、関係主体への指針性を向上させるために、「国土計画のマネジメントサイクル」の確立が求められており、そのために、国土をめぐる様々な情報を常時収集、整理し、総合的・体系的に分析する計画のモニタリングが必要であるとされています。
 平成23~25年度には、同計画に掲げられた戦略的目標及び分野別施策の進捗状況や戦略的目標の実現に対して、国民がどのように実感しているかを把握するための意識調査を実施し、モニタリング及びその結果の分析を行い、公表したところです。今年度においても、平成25年度の統計情報等を基に、昨年度と同様のモニタリング及びその結果についての分析を行うため、委託調査により、「平成26年度国土形成計画(全国計画)のモニタリングに関する調査・分析業務」を実施しております。
 本アンケート調査は、上記調査の一環として、同計画に示される国土像や戦略的目標の実現に対して、比較的関心が高いと想定される学会に所属している会員(専門家)の方々がどのように実感しているか、また、実現に向かっていないと実感されている場合、その原因はどこにあるのかを把握することを目的としております。
ご多忙のところ、大変お手数をお掛けします。ご協力の程よろしくお願いいたします。

※ 国土形成計画(全国計画)の詳細につきましては、下記URLをご参照ください。
  → http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/kokudokeikaku_fr3_000003.html
※ 平成25年度「国土形成計画(全国計画)のモニタリング」結果については、下記URLをご参照ください。
 → http://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/kokudoseisaku_tk3_000053.html

公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』223号のご案内

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機関誌『観光文化』223号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で38年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、223号「特集テーマ:温泉地における不易流行を考える~温泉地、温泉旅館の課題と展望」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
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連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

【再公募】平成27年度 岡山大学WTT教員公募のお知らせ

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【再公募】平成27年度 岡山大学「ウーマン・テニュア・トラック」教員公募要項
●公募要領
1.職 種 : 特別契約職員 助教(特任)
2.所 属 :大学院環境生命科学研究科
3.教育・研究領域 :
大学院環境生命科学研究科 環境科学専攻 循環型社会形成学講座
持続可能な社会形成を基本理念とする環境工学における次の3分野,1)水質学・水処理工学等を含む広い意味での水環境学分野,2)廃棄物適正処理および資源・エネルギー回収等を含む廃棄物工学分野,3)前記各分野に関連する有害物質挙動解析等の分野,のいずれかまたは複数分野で優れた研究能力を有し,学生の教育・研究指導にも熱意を持って取り組める方。
4.採用人数 :1名
5.応募資格 :博士の学位取得後10年以内の女性研究者(平成27年3月31日までに学位取得見込みの者を含む)
6.採用予定日 : 平成27年4月1日
7.任期(WTT期間) :5年間(平成27年4月1日から平成32年3月31日まで)
8.雇用条件等 :
1) 給 与 等 : 月額30万円(諸手当を含む),成績を反映した一時金支給(予算の範囲内)
2) 勤務形態 : 1日7時間45分,週38時間45分勤務(専門業務型裁量労働制)
3) 福利厚生 : 文部科学省共済組合健康保険,雇用保険,労災保険適用
本学の職員宿舎,乳幼児保育施設,病児・病後児保育施設,学童保育施設等を利用可能
※育児休業は,採用後1年以降に取得可能(任期付職員のため,取得時期に制限あり)
9.研究費および研究環境 :
・1年目,2年目にスタートアップ資金が措置される予定
・共同利用研究施設に設置された70種以上の実験機器等を利用することが可能
10.テニュア教員への採用について :
WTT期間が満了する4月前までに実施するテニュア審査において,テニュア教員への採用基準に達していると評価された場合は,平成32年4月1日付けで岡山大学テニュア教員に採用する。
11.提出書類 : 次のURLから入手可能
http://www.okayama-u.ac.jp/user/jinji/diversity/wtt/public_offer/index.html

1)履歴書
2)応募する教育・研究領域
3)応募の動機,将来の大学教員(教育者及び研究者)像について
4)研究計画
5)研究業績
6)教育業績および教育に対する抱負
7)競争的資金獲得状況,申請状況およびWTT期間中の資金獲得予定
8)推薦書(1名~2名)
12.書類提出先 : 〒700-8530 岡山市北区津島中一丁目1番1号
岡山大学ダイバーシティ推進本部男女共同参画室 宛
※封筒表に朱書で「岡大WTT教員 応募」と明記
13.提出方法 : 書留郵便にて郵送のこと(応募書類は返却しません)
14.受付期間 : 平成26年9月4日から平成26年10月8日 17時まで【日本時間・必着】
15.選考スケジュール :
1)第一次審査(書類選考) : 平成26年10月 (予定)
2)第二次審査(面接,ヒアリング※): 平成26年11月 (予定)
※論文等の別刷(著書の場合には表紙と該当ページ)を提出していただきます。
3)選考結果の通知 : 平成27年1月 (予定)
16. 審査基準
1)採用審査基準(別紙1)
2)テニュア審査基準(別紙2)
17. 問い合せ先 :岡山大学ダイバーシティ推進本部男女共同参画室
TEL: 086-251-7011 FAX: 086-251-7033 E-mail: sankaku1@adm.okayama-u.ac.jp

公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』222号のご案内

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機関誌『観光文化』222号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で38年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、222号「特集テーマ:観光資源評価研究「美しき日本 旅の風光」」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
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連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

平成27年度笹川科学研究助成の募集について

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◇助成対象となる研究
【学術研究部門】
・一般科学研究
人文・社会科学および自然科学(医学を除く)に関する研究を対象とします。
・海洋・船舶科学研究
「海洋学および海洋関連科学」ならびに「船舶および船舶関連科学」の研究で、その成果が海洋・船舶関係に直結する研究を対象とします。なお、「海洋・船舶科学研究」には海洋の物理、化学、水産、地学、環境、船舶、海洋機器など理学系および工学系の研究テーマの他に、経済、法律、政治、歴史、文化など人文・社会科学系の研究テーマも助成対象に含まれます。

【実践研究部門】
・実践研究
博物館や学校、NPOなどに所属している者が、その活動において直面している社会的諸問題の解決に向けて事例研究や実証実験を行い、その結果を検証報告としてまとめ、社会に公開するまでのプロセスを実践研究の対象とします。
・学芸員・司書等が行う調査・研究
学芸員・司書等が生涯学習施設の活性化に資する調査・研究を対象とします。

◇募集対象者
【学術研究部門】
・一般科学研究
平成27年4月1日現在、大学院生あるいは所属機関等で非常勤または任期付き雇用研究者として研究活動に従事する者であって、35歳以下の者
・海洋・船舶科学研究
平成27年4月1日現在、大学院生あるいは所属機関等で研究活動に従事する(常勤・非常勤は問わず)者であって、35歳以下の者

【実践研究部門】
教員、学芸員、図書館司書、スクールカウンセラー、指導員等の専門的立場にある者、あるいは問題解決に取り組んでいる当事者などで、特に常勤・非常勤は問いません。

◇研究計画と助成額
研究計画は、単年度(平成27年4月1日から平成28年2月10日まで)内に達成し成果をとりまとめられるものとします。
助成額は、学術研究部門100万円/件、実践研究部門50万円/件を限度とし、研究の実施に直接必要な経費を対象とします。

◇募集期間
【学術研究部門】: 平成26年10月1日~平成26年10月15日
【実践研究部門】: 平成26年11月1日~平成26年11月14日

[URL] http://www.jss.or.jp/ikusei/sasakawa/

土木学会創立100周年記念切手の報道発表がありました!

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本年11月に土木学会が創立100周年を迎えるに先立ち、9月に日本郵便㈱から「土木学会創立100周年記念切手」が発行されます。本日、日本郵便㈱から土木学会創立100周年記念切手に関する「プレスリリース」がありましたので、お知らせします。

1.切手の発行予定日:平成26年9月1日(月)
2.切手の種類:82円切手(1シート10枚820円)
3.切手のデザイン:人々が文明的なくらしをするために、人間らしい環境を整える仕事が土木です。海から山に至る風景の中に様々な土木の仕事があり、人々のくらしを支えていることを、郵便切手シート全体で表現しています。この風景画の中には30種類以上の土木の仕事が描かれています。

記念切手のデザインは、日本郵便の切手デザイナーと本会会員の協働により制作されました。

・原画作者:松﨑 喬
  (大日本コンサルタント(株)景観デザイン室:本会会員)
・切手デザイナー:玉木 明(日本郵便(株))
・助言・監修:福井 恒明(法政大学教授:本会会員)

青山士に関する知水資料館の活動がyomiuri onlineで紹介

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「パナマ運河に情熱注ぐ 技師・青山士の生涯たどる 荒川知水資料館」

読売新聞地域版5月14日およびyomiuri online 5月14日に、標記の記事が紹介されました。

http://www.yomiuri.co.jp/local/tokyo23/news/20140514-OYTNT50008.html

語り部を務める清水弘幸さんは土木学会の会員にもなっており、青山士をテーマにこれまで29回のセミナー「アラボラ講座」を開催しています。
今後の予定は、以下をごらんください。

「パナマ運河開通100周年 アラボラ講座シリーズ8!」~パナマ運河と荒川放水路の軌跡~
http://www.ktr.mlit.go.jp/arage/arage00049.html

今年は、パナマ運河完成から100年にあたり、青山士に再び脚光があたっています。
土木学会でも関連イベントが期待されます。

公益財団法人日本交通公社機関誌『観光文化』221号のご案内

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機関誌『観光文化』220号の発行

拝啓 日頃より当財団活動へのご支援ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。
当財団発行の機関誌『観光文化』は、1976年の創刊から今年で38年目を迎えることとなりました。これまでの間、多くの方々にご愛読いただき、感謝申し上げます。
このたび、221号「特集テーマ:国際的な視野から見た観光研究」を発行いたしました。
どうかご一読いただき、ご意見・ご感想を賜れれば幸いです。
下記のURLにアクセスされますと、PDF版で原稿をご覧いただけます。
http://www.jtb.or.jp/publication-symposium/tourism-culture
今後も、小誌の発行(1月、4月、7月、10月の年4回)に合わせてご案内させていただきますので、引き続きよろしくお願い申し上げます。
                           敬具
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連絡先:
片桐美徳 Yoshinori Katagiri
公益財団法人日本交通公社 『観光文化』編集長

100-0004 東京都千代田区大手町2-6-1   朝日生命大手町ビル17階
TEL:03-5255-6090 FAX:03-5255-6077 katagiri@jtb.or.jp http://www.jtb.or.jp/

土木遺産「利根運河」

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土木遺産「利根運河」が身近な観光資源として注目されています。
新しく開設された東武野田線(愛称名:アーバンパークライン)の運河駅東口に利根運河の案内板が設置されました。

是非、利根運河を訪れ魅力を体感して下さい。



   

「土木技術者の倫理規定」改定素案に関するご意見の募集

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土木学会では2013年5月の理事会において「倫理規定検討特別委員会(委員長:阪田憲次元会長)」を設置して、「土木技術者の倫理規定」の改定を検討することとなり、以来、半年をかけて集中的に検討を行い、ここに、「土木技術者の倫理規定」改定素案および主旨説明文素案を作成するに至りました。
つきましては、会員諸氏より、素案に対するご意見を聴取させていただくことといたしました。

改定素案のほか詳細は、 http://committees.jsce.or.jp/jsceethical/node/5  をご参照ください。

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