速報!トークサロン第2回

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6月27日開催予定の土木学会トークサロン第2回は、
「地球水危機への処方箋を求めて-全地球水循環観測の意義-」というタイトルで、
東京大学教授の小池俊雄氏が講演します。

紹介文を抜粋します。
「世界各地で水不足、洪水被害の増大、水質汚染などの水問題が発生しており、21世紀は水危機の時代と呼ばれている。その解決には様々な社会的問題への取組みに加えて、水循環変動の観測、理解、予測の向上など自然科学的な取組みが不可欠である。わが国のリーダーシップで進められている地球規模の水循環変動に関わる国際プロジェクトの立案、実行プロセスを紹介し、地球規模の問題解決のための戦略に付いて考える。」

日時は 2003年6月27日(金) 18:00-20:00です。
参加費は軽食込みで2000円です。
申込は inf@jsce.or.jp もしくは FAX03-5379-2769 「土木学会トークサロン係」まで 氏名、所属、連絡先、会員区分(一般or会員)をお知らせください。

講演者に期待することなど、どんどん書き込んでください。

葦などが生える護岸について

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最近、護岸をコンクリートだけで固めるのではなく、葦などが生えるようにして、水の浄化、動物が棲めるようするなど環境に配慮した構造とする場合があると聞きましたが、実際には葦が茂るようにするにはどう施工しているのでしょうか。

地層処分の紹介ビデオ

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ユーザー adeguchi の写真

高レベル放射性廃棄物の地層処分を実施するために2000年に設立された原子力発電環境整備機構(NUMO:ニューモ)では,このたび,広く国民の皆さんに地層処分について理解を深めて頂くためのビデオを制作しました。ご興味のある方は,是非,原子力発電環境整備機構のホームページ(http://www.numo.or.jp/)にアクセスしていただければと思います。
VIDEO−1「未来リポート 〜地層処分場ってどんなとこ?〜」
地層処分場がどのようなもので,この事業がどのように進められるのかを,最新のコンピューター技術を使って紹介(約20分)

VIDEO−2「吉村教授のとことんトーク 〜地層処分は大丈夫?〜」
吉村作治教授が抱いた地層処分の安全性についての疑問を,国内外のいろいろな分野の専門家に自らインタビューし解決していく過程を紹介(約28分)

問い合わせ先
原子力発電環境整備機構
技術部 技術企画G 出口 朗
tel. 03-4513-1512
E-mail adeguchi@numo.or.jp

「屋上緑化はヒートアイランド対策として寄与するか?」

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ユーザー inoue の写真

 建築学会では、「屋上緑化はヒートアイランド対策として寄与するか?」をテーマにシンポジウムを開催いたします。

日時:2003年3月13日(木)13:00〜17:00
会場:専売ホール(港区芝5丁目26番30号 専売ビル8F)

<プログラム>
総合司会:成田健一(日本工業大学) 記録:三坂育正(竹中工務店)
主旨説明:持田 灯(東北大学)

1.屋上緑化に期待される効果とあるべき姿
                              梅干野晁(東京工業大学)
2.屋上緑化の熱効果−ヒートアイランド化を緩和できるか−
                             田中俊六(東海大学)
3.東京都の条例化の意図
                             西田裕子(東京都環境局総務部企画課)
4.CFDによる屋上緑化の熱的効果の解析(NCROによる検討)
                             大岡龍三(東京大学生産技術研究所)
5.屋上緑化と他の対策手法との効用比較 (AUSSSMによる検討)
                             萩島 理(九州大学)
総合討論
総括
                             村上周三(慶應義塾大学)

定員:70名(申込先着順)
参加費:会員1,000円、会員外1,500円、学生500円(資料代含む)
申込み方法:E-mailまたはFaxにて「催し物名称、氏名、勤務先、同電話、Fax」を明記して、下記までお申し込み下さい。
問い合せ:事務局研究事業部 榎本
 E-mail:enomoto@aij.or.jp Tel:03-3456-2057 Fax:03-3456-2058

循環型社会に有効な土木技術

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ユーザー 匿名投稿者 の写真

循環型社会に有効な土木技術には、どのようなものがあるのでしょうか?
漠然とした問いですが・・・・・
漠然とした認識がとりあえずほしいもので・・

森林とCO2

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ユーザー 匿名投稿者 の写真

1/24付「植林と水」という質問を見て思ったのですが,森林面積や木の本数(規模)によって,どれくらいのCO2が吸収されるか算出できますか?

植林と水

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ユーザー yanagisawa の写真

植林面積や植林した木の本数(規模)によって、どれくらいの水(地下水)が確保できるか算出できますか?

脱ダム宣言

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ユーザー 匿名投稿者 の写真

最近議論が沈静化しているようですが,そもそも脱ダム宣言は本当に地元住民のためになるのですか?

海上の廃棄物処分場

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ユーザー tomohiro の写真

 海上の廃棄物処分場では、有害物が外に漏出しないように、矢板で止水されていますいますが、この設計の前提は絶対に漏れないということなのでしょうか。あるいは、ある程度の漏出は許容しているのでしょうか。その場合の許容値は、どのように定めるのですか。

土木技術者は、「そうでなければならない」と思っているのか?

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ユーザー nakagawa の写真

みんな読んでる「小泉内閣メールマガジン第72号 2002/11/28」に
http://www.kantei.go.jp/jp/m-magazine/
養老孟司氏が特別寄稿しています。

最後の部分
「技術も行政も日本全体に一律であり、人々は「そうでなければならない」と、
なぜか思いこんでいるのである。」
は土木技術に対する苦言でもあるでしょう。

(続き...)に抜粋をのせておきます。[特別寄稿]

● 日本とはなにか(北里大学教授、東京大学名誉教授、食料・農業・農村
 政策審議会委員 養老孟司)

 東北、関東、中部、近畿、中国というふうに、本州は五つに区分される。
これはふつう行政の区分、つまり人間が分けた区分だと思われているはずで
ある。

 約一千万年をさかのぼると、この区分は島の区分だった。本州はほぼこの
五つの島が集まってできた。

 もちろん一千万年前に、ヒトが日本列島に住んでいたわけがない。日本列
島にヒトがやってきたのは、せいぜい十万年前というところであろう。

 そんな古い区分が、なぜ行政区分になるのか。

 静岡県の例をとろう。ここは古くは駿河、遠州、伊豆という三つの「国」
である。駿河と遠州の境は中央構造線で、伊豆は百万年ていど前には独立の
島だった。それなら静岡県に対する昔風の三区分は、じつは自然条件の反映
である可能性が高い。それを静岡県という一単位にしたのは、徳川さんのお
膝元だったからであろう。

 ヒトが日本列島に住んでいなかった時代の自然の区分が、行政区分に影響
する。それは昔の人が自然条件に制約されて生きていたからであろう。縄文
時代人なら狩猟採集が生活だから、植物や動物の微妙な違い、微気象の違い
が、長い間に生活や文化の違いとして表現されたに違いない。生物は進化も
するが、他面ではきわめて保守的である。日本列島に生息する虫の一部は、
列島が島に分かれていた一千万年前の状況を、いまだに保存していることが
知られている。

 こうして、われわれが人為的と見なしている地域の区分にも、自然条件が
大きく影響している。もちろん逆もまた成り立つ。昆虫の分布や地質学から
いうなら、たとえば対馬は朝鮮半島に属し、沖縄は中国に属する。しかしそ
れが日本という国家に属するのは、人間のほうの都合である。

 国境を見直せとか、そういうことをいいたいのではない。現代人はすべて
は人間の都合で動くべきだと思っている。そこをもう少し反省すべきではな
いかといいたい。

 自然保護とか、環境という表現でいわれてきたことは、そのことである。
現代の技術はそうした微妙な環境条件を単調なものに変えてしまう。つまり
乱暴なのである。その乱暴さを引き起こすのは、無知である。中央構造線を
境に昆虫相が変わることは、昆虫に興味を持つ人なら、よく知っている。そ
れならたとえば、そういう地域での自然の変更は、他の地域より注意深くな
ければならないはずである。しかし技術も行政も日本全体に一律であり、人
々は「そうでなければならない」と、なぜか思いこんでいるのである。

※ 執筆者の紹介

  http://www.kantei.go.jp/jp/m-magazine/backnumber/2002/yourou.html

海岸の砂浜について

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ユーザー 匿名投稿者 の写真

砂浜が少なくなっていると聞きますが,それはなぜですか?
上流にあるダムの影響ですか?
対策はあるのですか?

排ガス対策の共通項を探る

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ユーザー nakagawa の写真

アジア大都市での自動車排ガス対策のフォーラムと展示会が開かれます。
東京都環境局に問い合わせた範囲では、予約無しでも当日参加できるようです。
●アジア大都市ネットワーク事業 http://www.koho.metro.tokyo.jp/koho/2002/09/kiji/asia.htm
(1)「自動車排出ガス対策国際フォーラム」10月10日13時、都庁大会議場で、抽選で500人。基調報告、アジア各都市の対策報告など。
申し込みは9月13日(必着)までに往復はがきかEメールに住所・氏名・電話等を書き、〒163―8001東京都環境局情報連携課
Eメールcleanair@kankyo.metro.tokyo.jpへ。

(2)「自動車排出ガス対策技術展示会」10日10時〜17時30分、都庁都民広場で。条例によるディーゼル車規制に対応したトラック・
粒子状物質減少装置の展示、紹介や規制内容案内、相談など。

問い合わせ
 環境局情報連携課 電話03-5388-3436

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